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日本とメディアに関するkaos2009のブックマーク (4)

  • asahi.com(朝日新聞社):韓流番組、なぜ増えた? TV局「自前より安い」・韓国「輸出」に力 - 文化トピックス - 文化

    印刷 メール 韓流番組、なぜ増えた? TV局「自前より安い」・韓国「輸出」に力(1/2ページ) フジテレビ周辺を取り巻いたデモ=8月7日午後3時11分、東京・台場 韓国コンテンツを巡る主な日韓の動き 日テレビでも、すっかりおなじみとなった韓流コンテンツ。ドラマに音楽に存在感を増す一方、一部で批判もあがりはじめた。国外では「規制」に向けた動きまで出てきた。 「もっと日のドラマをみたい」「フジは売国奴」 先月7日、東京・台場のフジテレビ周辺。韓国の番組や音楽を多く流し偏っていると数百人が練り歩き、訴えた。同21日は5千人以上。その後もデモが続く。 たしかに韓国番組は増えている。7月の番組表(関東地区)を調べると、フジが韓国ドラマを放送した時間は約38時間で民放の中で最も多い。続くTBSの約19時間の2倍だ。NHK放送文化研究所の2009年の調査では、韓国を含む外国番組の衛星放送への移行が

    asahi.com(朝日新聞社):韓流番組、なぜ増えた? TV局「自前より安い」・韓国「輸出」に力 - 文化トピックス - 文化
    kaos2009
    kaos2009 2011/09/20
    海外番組の放送に関する規制のない日本が世界的にみて珍しい
  • 「男は青、女は赤」を巡る冒険 - 煩悩是道場

    男は青。女は赤。これって決まりごと?にブックマークコメントを付けてTwitterに流したところ、中村うさぎさんと少しやりとりをして*1宿題という形になったので、調べた事を纏めておきます。 ◆最初に結論なぜ「男は青、女は赤」であるかのように、少なくとも日では思われがちなのか。少なくとも過去三回、同じテーマで新聞に書かれているのですが、「なぜ男は青、女は赤なのか」という疑問に対する解決に至ったとまでは言いがたいように感じています。トイレのように「パッと見てわかったほうがいい」ような場所には色分けはあったほうがいいのかもしれませんし、青系色と赤系色が多用されてきたのも事実ですけれど、そうした事実が「男は青・女は赤」であるという区分けの仕方を正当化するだけの根拠を持っているとは言いがたいです。 引用記事にも登場する千々岩英彰教授は色彩嗜好は、年齢や性、民族など人口学的要因よりも時代的・社会学的要

  • 日本のウェブメディアは二度死ぬ - やまもといちろうBLOG(ブログ)

    客に遅刻されて待っている間にどこまでエントリー書けるかなテスツ。 ということで、日人が日語で日の読み手向けにやるメディアが大変苦境に陥っているという話。一時期は、海外のウェブメディアがマーケティング代行するような形で日のサイトを新設、これが収益化に苦しんだので、身売り先を探して日の大手メディアに買われるという事態が発生したり、株主が支えきれなくなって増資を乱発したり上場を強行したりしておりました。 あれから数年が経って、何が起きているのかというと質の低いブログメディアに読者の目玉を奪われて、煽り煽られというネット独特の世界で安かろう悪かろう競争が勃発。きちんとライターを雇って取材させて記事を作るよりも、適当に2ちゃんねるや業界人ブログやTwitterなどからログを引っ張ってきてコメントをちらちら載せて一丁上がりのメディアが、クリックさえ取れればそれでいいという安易な顧客としっかり

    日本のウェブメディアは二度死ぬ - やまもといちろうBLOG(ブログ)
    kaos2009
    kaos2009 2011/08/22
    「以前はまだ翻訳サイトのような多少手のかかるものだったのが、最近は2ちゃんねる記事のジェネレータを使うだけで簡単更新」
  • 超円高に鈍い反応…政権末期、首相の危機感薄く : 政治 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    円相場が戦後最高値を更新し、日経済が緊急事態に陥る中、退陣を控えた菅首相と首相官邸の対応の鈍さが際立っている。 首相は、東日大震災発生以降続く円高への対策を事実上財務省任せにしてきた。19日深夜、ニューヨーク外国為替市場で円が75円台の最高値を記録した後も、首相交代をめぐる“政治空白”が続く首相官邸は、ひっそりとしたままだ。 首相は当面、政府・日銀行による市場介入や追加の金融緩和を見守る考えだ。18日、円高対応を記者会見で尋ねられた枝野官房長官も「為替の状況は、より厳しく注視していきたい」などと述べただけだった。 首相官邸内では「今回の円高は欧米の金融不安が要因。市場介入や金融緩和以外に、日が短期で取れる効果的な対策は見当たらない」との意見が強い。 しかし、為替動向に対する首相の危機意識の薄さを指摘する声があがっているのも事実だ。周辺の間では、「総理は(退陣問題で)それどころではな

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