「プラモ狂四郎」の原稿盗難は作者の作り話だった | スラド
ストーリー by hylom 2018年06月19日 14時17分 原稿紛失・盗難・転売が問題になっている時勢に紛らわしすぎる 部門より 「プラモ狂四郎」の原稿、新聞紙にすり替えられるという話題があったが、この盗難騒動は作者のやまと虹一氏による作り話だったことが本人より明らかにされた（続・やまと屋ブログ堂）。 本人はあくまで架空のエピソードによるフィクションとして漫画を執筆したそうで、「古新聞の日付は1995年〜97年」でストレスが続いていた時期だった、という内容の続編も一時的に公開されていた（現在は非公開）。 やまと氏は「プラモ狂四郎シンドローム≪特別編≫は、僕が如何にして、当時のコミックボンボンのガンプラ漫画を辞めたか？と言う、心情を別の形で表現してマンネリ化を解消しようと試みた結果だったのですが、まさか、こんな事態になるとは夢にも思っていませんでした…」「漫画に登場する、ライター横澤
休日の「寝だめ」は死亡リスクを下げるという調査報告 | スラド
睡眠不足が体に深刻なダメージを与えることはすでに実証されているが（過去記事）、睡眠不足を解消するために休日に長時間睡眠を取る、いわゆる「寝だめ」については賛否両論という状態だった。過去には慢性的な睡眠不足による脳へのダメージに対し寝だめは効果がないのではという話もあったが、このたび寝だめが死亡リスクを下げるという研究結果が発表された（GIGAZINE）。 この研究では、スウェーデンで13年以上の間、38000人以上を対象に追跡調査を行った結果がまとめられている。その結果、「平日も休日も睡眠時間が短い」というグループは死亡リスクが高かったが、「平日に睡眠時間が短く、休日は睡眠時間が長い」というグループの死亡リスクは、「平日も休日も中時間睡眠」のグループと同程度だったという。
機械学習システムにおける人権の平等を目指す「トロント宣言」 | スラド
機械学習システムで人権を傷つけた場合、誰が責任を負うのだろうか。MSのAI「Tay」のようにユーザーとのやり取りから人種差別や陰謀論を学習し、AIが差別的な発言を行う事例は存在している。 米国時間5月16日、人権と技術グループの連合体は、こうした問題を解決するためにトロントで機械学習に関する新しい宣言を発表した。この宣言はトロント宣言と呼ばれ、機械学習システムが既存の人権法に違反したり、差別しないようにする義務の確立に力を入れるという。 この宣言には、すでにアムネスティ・インターナショナル、アクセス・ナウ、ヒューマン・ライツ・ウォッチ、ウィキメディア財団が署名しているという。この宣言は、一般的な差別以外にも、アルゴリズム的な差別が発生した場合における是正の権利や仕組みについても焦点が当てられているとのこと（The Verge、Slashdot）。
ボストン・ダイナミクス、4足歩行ロボットを2019年に発売 | スラド
ソフトバンク傘下の米Boston Dynamicsが、四足歩行ロボット「SpotMini」を2019年に量産化して販売する（ITmedia、CNET Japan、Slashdot）。 Boston Dynamicsの共同創業者でプレジデントのMarc Raibert氏が、TechCrunchロボティクスカンファレンスで発表したもの。価格は名言されていないが、製造コストは「プロトタイプの10分の1」になっているという。 企業での利用を想定しており、警備や建設会社による建設現場の監視に使えるとしている。特定の作業向けにカスタマイズも可能で、将来的には一般家庭での利用も視野に入れているという。 WIREDによると、SpotMiniは自律走行車のようなレーダーシステム「LiDAR」は使用していないという。その代わりに人間の目のようなステレオカメラを用いて立体的な視覚を得ている。LiDARを搭載する
シリコンバレーでは4人に1人が飢えに瀕している | スラド
シリコンバレーでは貧富の差が激しくなっていることは過去にも話題になっているが、Second Harvest Food Bankの最新の調査結果によると、シリコンバレー人口の約26.8％の約72万人、4人に1人が食べ物に困っており、飢えの危機に瀕しているという（guardian、BUSINESS INSIDER、Slashdot）。 シリコンバレーのIT企業で働く開発者には高給が与えられるが、現地の小売店やインフラサービス業などで働く人々の生活は厳しく、フルタイムの仕事に就いているにも関わらず、フードバンクやフードスタンプに依存した生活を送っている人は少なくないそうだ。そして、こうした人の4分の1が子供のいる家庭だとされている。研究者はこの状況をシリコンバレー・パラドックスと呼んでいる。 シリコンバレー・パラドックスの最大の原因は高騰化し続ける地価にある。家賃などに支払いに追われるだけでなく
国内1位のスパコン「暁光」を手がけたPEZY Computingの社長ら、助成金をだまし取った疑いで逮捕 | スラド
国内トップ性能のスーパーコンピュータ「Gyoukou（暁光）」の開発を手がけたPEZY Computingの社長らが、東京地検特捜部によって逮捕されたと報じられている（日経ITpro、PC Watch、時事通信、NHK、日刊工業新聞）。 同社は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業として複数の技術開発を行っている、その成果として「PEZY-SC」やGyoukouに使われた基幹プロセッサ「PEZY-SC2」などが実用化されている。逮捕理由は、その1つだったメモリデバイス開発事業において事業費用を水増しした実績報告書を提出し、助成金約4億3100万円をだまし取った疑いだという（日経新聞）。
ソフトバンクが1億4000万円の所得隠し、開発が終わっていないにもかかわらず納品されたように処理 | スラド
ストーリー by hylom 2017年12月05日 16時24分 このくらいの額なら揉めるほうが面倒だと思ったんだろうなあ 部門より ソフトバンクが1億4000万円の所得隠しを行っていたと報じられている（日テレNEWS24、日経新聞）。 問題とされたのが、ガスメーター無線検針装置関連の開発事業で、装置の一部しか納品されず開発が終わっていないにもかかわらず、開発が完了し装置が納品されたように処理、約1億4000万円を経費として計上していたという。
米海軍、潜望鏡の操作にXbox 360コントローラーを使用する計画 | スラド
米海軍ではバージニア級潜水艦の潜望鏡の操作にXbox 360コントローラーを使用する計画を進めているそうだ(ロッキード・マーティンの技術紹介、 The Virginian-Pilotの記事、 Neowinの記事、 Softpediaの記事)。 バージニア級潜水艦には従来の潜望鏡に代わり、高解像度カメラを使用するフォトニクスマストが2基搭載されている。フォトニクスマストの操作にはヘリコプターのようなスティックコントローラーを使用するが、重くて操作しにくいため評判が悪かったという。操作性の改善とコストダウンのため市販製品の活用が検討された結果、Xbox 360コントローラーが選ばれたとのこと。 ロッキード・マーティンは海軍版「エリア51」とも呼ばれる首都ワシントンの施設で過去2年間にわたってXbox 360コントローラーのテストを行っている。従来のコントロールシステムが約38,000ドルかかり
ガソリンスタンドの減少が問題に | スラド
ここ最近ガソリンスタンドが減少しており、「ガソリンスタンド過疎地」も生まれているそうだ。原因は人口の減少のほか、経営者の高齢化や「若者の車離れ」も影響しているという（毎日新聞）。 たとえば群馬県では、2006年度末には1083か所のガソリンスタンドがあったが、10年間で35％減少しているという。一部地域では対策として住民がガソリンスタンドに出資したり、自治体が廃業したガソリンスタンドを買収し町営事業として運営する、といったケースもあるそうだ。
Windows10にしたら勝手にスリープしてしまう場合の対応策 | GPHの日記 | スラド
更新しました。どうも、 「外付けUSBキーボードやマウスのたぐいを使ったときの不具合」(というかマイクロソフトのうっかりミスっぽい)ようで。 http://steadyassimilation.blogspot.jp/2015/09/note-win10off.html で、まとまってました。感謝。 発生条件が 「USB等外付けのキーボード・マウスの操作によるスリープからの復帰をすると、その場合のスリープカウントが別途に設定された値を参照するため」 ・・・ぉい。 そう、当方はキーボードにUSB接続を使ってたんですね〜orz キーボードが単発しかついていなくても「外付けUSB」扱いということです。まあ、原因が納得いったので、これである程度安心してレジストリ弄れます。 もう少し詳細が http://news.mynavi.jp/column/windows/201/ で、出てますね。タスクスケ
「獣医師会に所属しない獣医師」による狂犬病ワクチン接種が広がる、問題点は | スラド
獣医師会に所属しない獣医師による狂犬病ワクチン接種が広まっているという。獣医師会が自治体などから委託されて行う集団接種よりも安い料金設定でワクチン接種を行うため、獣医師会は反発しているようだ（朝日新聞）。 飼い犬に対しては年1回の狂犬病ワクチン接種が義務付けられており、従来は自治体などから委託された獣医師会が集団接種を行っている。しかし、昨今ではホームセンターなどで獣医師会に所属しない獣医師がより安い料金でワクチンを接種するケースが増えているそうだ。こういったワクチン接種を行っている獣医師は「適正な値段でやっている」と主張している。 いっぽう、自治体からの委託によるワクチン接種は自治体の了解の元で料金が設定され、その一部は獣医師会に入るとのこと。そのため、獣医師会に所属しない獣医がワクチンを接種すると獣医師会の収入が減り、悪影響が出るとしている。
コナミでは会長の親族でないと重要な役職には就けないという話 | スラド
先日「コナミが同社の退職者に対し圧力をかけていると日経が報道」という話があったが、過去にセガやコナミなどで働いていたという黒川文雄氏が、コナミについての分析を連載記事でまとめている（1本目、2本目、3本目）。これによると、コナミ関連会社ではコナミホールディングス代表取締役会長の上月景正氏と血縁関係になければ、重要な役職ポジションにはほとんど付けないという。 記事では上月氏の娘と婚姻関係にあった同社子会社の代表取締役が、離婚後に解任されてしまったというエピソードも紹介されているほか、同社から離れた役員や役職者などについても「コナミグループからの追放、絶縁」、同業他社への転職の規制、「配達証明郵便などのある種の揺さぶり」などが行われたとも記されている。ただ、現在のコナミデジタルエンタテインメント氏は上月氏とは血縁関係になく、「異例中の異例」「粛正の結果」などとされている。 また、コナミの社名由
就労環境が原因で精神疾患を発症し退職した社員に対し高額な賠償金を請求した企業、裁判で敗訴するも控訴 | スラド
職場環境が原因で精神疾患である躁うつ病を発症し退職した男性に対し、男性を雇用していた企業が「嘘の病気を理由に会社を退職した」として1200万円の損害賠償を請求するという事件が発生、裁判沙汰となっていたが、3月30日にこれに対する判決が横浜地裁で下された。判決は会社側の請求を棄却したうえで損害賠償を支払うよう命じるものだったが（弁護士ドットコムNEWS）、これに対し企業側が控訴したという（Yahoo!ニュース）。 この男性の精神疾患については医師による診断書もあり、また現在も続いているという。なお、この企業は地裁での判決が出た際に企業名が報じられたためか、社名を変更しているという。 労働基準法では労働契約の不履行に対し違約金や損害賠償を求めることを禁じており、このような請求は一部の特殊なケースを除いて基本的に認められることはないという。そのため、裁判は在職中の社員を牽制する目的ではないかとも
AMD、RyzenのSEGV問題を認める | スラド
Linux上で、kernelやgccなど大きなソフトウェアを繰り返しMakeするとコンパイラがSegmentation Faultで失敗する問題についてAMDは問題の存在を認めたようです（techpowerup、HotHardware）。 AMDは問題がマザーボードやメモリではなくCPUの問題であること、Linuxで発生するもWindowsでは再現しないこと、初期のRyzenで発生するもEPYCやThreadripperでは発生しない事を報告しました。その上で、影響を受けるユーザーに対してはカスタマサポートで個別対応するようです。 また、どうやらWindowsユーザに対しては交換対応はしないようです。株価が上がったとはいえ、AMDにはリコールする財務的余裕はなさそうです。 B2ステップでアンコアの修正をするとの話が出てましたが、ThreadripperはB1ステップですので、製造上の問題な
仮想通貨を使って資金を集める手法が登場 | スラド
TechCrunchが報じるところによると、「仮想通貨発行による資金調達」がブームになっているそうだ。 これはInitial Coin Offering（ICO）と呼ばれており、「新規公開株」を意味するInitial Public Offering（IPC）と似た仕組みだ。IPOは新たに株を発行してそれを市場に売り出すことで資金を調達するものだが、ICOは株の代わりに仮想通貨を発行する点が異なる。日本ではテックビューロという企業が、ICOを支援する「COMSA」というサービスを開始することを発表、さらにこのサービス自体もCOMSAを使って運営開発資金を調達する（ITmedia、日経新聞）。 こういったサービスが登場したのは、改正資金決済法によって「仮想通貨交換業」が登録制となり、資本金/純資産額での規制や利用者保護などが課せられるようになった点があるようだ（金融庁の改正資金決済法に関する解
東芝には従業員を監視する秘密組織が存在した？ | スラド
経営不信が騒がれている東芝だが、その経営危機の原因の1つとして従業員を監視する秘密組織の存在が指摘されている（共同通信）。 この秘密組織は「扇会」という名前で、公安警察のOBらが所属。「問題がある」従業員を監視したり、勤労部門に「通報」する活動を行っていたという。ここで「問題」とされる従業員の行動としては「昼休み時や終業後の行動が見当つかない」、「社内で世話役や活動を積極的に行う」、「有給休暇などの行使など権利意識が強くなる」、「お茶くみや掃除などのサービス労働に抵抗する」、「奉仕的な美徳をなくする方向に力を入れる」、「特定日の残業をしない」などが挙げられており、現在の感覚では時代錯誤感が高い。この「扇会」は1992年に解散し、その後「自己啓発の会」という名称になったものの、数年前に解散したという。 こうした社内の活動が「ものが言えない風土」を作り、現在の東芝の凋落につながったのではないか
国税庁のe-taxは2019年よりパスワード認証となり、ICカードは不要に | スラド
確定申告などを行える国税庁のe-taxシステムは、現在はICカードと電子証明書を要求している。しかし2019年度より、税務署が発行したIDとパスワードのみで利用できるよう改善されるという（日経新聞）。外国に比べて電子化普及率が遅れていることが理由とのこと。 これにより手続きの難易度は、オンライン株取引なみに引き下げられる。なぜ最初からこうしておかなかったのかと。
人工知能が人間には理解できない言語を使い始めた？ | スラド
Facebookは人工知能を利用した、交渉を行えるチャットボットを開発しているという。しかし、交渉によって得られる利益を最大化するようボットを設定したところ、ボットは人間には理解できない独自の言語を使って会話をし始めるようになってしまったそうだ（BizSeeds、The Atlantic、NewScientist、研究論文）。 このチャットボットはFacebookの研究チームが人工知能を使った交渉やアシスタント機能を実現するために開発したもの。5000件以上の会話データを元に学習させた上で、人間やほかのチャットボットと会話を行わせたという。 実験ではまずボットに対しできるだけ人間による会話を真似るよう設定したそうだが、その場合交渉能力は弱く、「好ましくない」提案に対しても同意してしまう傾向が見られたという。また、会話や交渉によって得られる「利益」を最大化するよう設定した場合、交渉能力は上が
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NHK、ガスや電気の居住者情報を照会して契約のための文書を一方的に送付することを目指す | スラド
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