わずか40秒の運動で身体に起こる劇的変化 – 早稲田大学 研究活動
― 強度の工夫で短時間でも大きな運動効果 ― 発表のポイント わずか40秒の高強度間欠的運動で、全身および筋肉の酸素消費量ならびに大腿部（太もも）の主要な筋肉の活動が大きく増加することを発見した。 高強度運動の反復回数と、酸素消費量の増加は必ずしも比例しないことが判明した。 本研究をきっかけに、トレーニング効果をもたらす『最少量』の解明が進み、日本のみならず、世界の運動実施率の向上に繋がることが期待される。 概要 早稲田大学スポーツ科学学術院の川上 泰雄（かわかみ やすお）教授、国立スポーツ科学センターの山岸 卓樹（やまぎし たかき）研究員らの研究グループは、トレーニング効果を生み出す『最少量』のメカニズムについて、強度の工夫によって、短時間であっても大きな運動効果をもたらし得ることを発見しました。健康増進や疾病予防のための運動の重要性は、これまでもメディアなどでたびたび取り上げられていま
早稲田大学の学費に関する考え方について Waseda University’s Policy on Tuition
早稲田大学の学費に関する考え方について 2020年5月5日 更新2020年5月15日 早稲田大学の学生の皆さん、並びに保護者の皆様へ *English version follows Japanese 今般の新型コロナウイルス感染症拡大は、日本のみならず、世界中の人々に恐怖心を抱かせると共に、経済的苦痛を与えています。この度、ご本人もしくはご家族が感染された方、なくなられた方もいらっしゃるかと存じます。また、経済的に打撃を受けていらっしゃる方もいらっしゃると存じます。そのような方たちには心からお見舞い、お悔やみを申し上げます。 早稲田大学は、５月11日（月）からオンラインによる授業を開始し、2020年度春学期を８月２日まで行い、通常どおり単位を付与することにしています。一方、早稲田大学の各キャンパスは、感染防止のために、立入禁止を継続しています。図書館・体育館などすべての施設は、利用できな
ご案内 機構閉鎖（2019年3月31日）のお知らせ
早稲田大学イスラーム地域研究機構は、本年3月31日をもちまして、閉鎖されました。 『イスラーム地域研究ジャーナル』は、引き続き、早稲田大学リポジトリ<https://waseda.repo.nii.ac.jp/>よりご閲覧いただけます。 2008年の設立以来、11年にわたり、学内外の多くの方々に支えられ、様々な研究プロジェクトを実施できましたこと、心より御礼申し上げます。これまで当機構をご支援くださいました皆様に心より感謝申し上げます。 なお、本機構が所有していた各種資料の移管先は、以下のとおりです（公開日時は未定）。 ・フスタート遺跡出土遺物データベース：調整中 ・大日本回教協会旧蔵写真資料データベース：調整中 ・『英国図書館蔵アラビア語写本集成』等マイクロ資料：公益財団法人東洋文庫イスラーム地域研究資料室 ・回族典蔵全書：東京大学東洋文化研究所
理工・内藤教授、自動車やロケットを含む航空宇宙機の次世代エンジンへ新たな扉
理工・内藤教授、自動車やロケットを含む航空宇宙機の次世代エンジンへ新たな扉 -エンジン単体で60％超え熱効率の「究極エンジン」実現に向けた燃焼実験で- 早稲田大学理工学術院の内藤健（ないとう けん）教授（基幹理工学部 機械科学・航空学科）らは、サイズによらず、「単体で60％を超える熱効率」ポテンシャルを持つ画期的なエネルギー変換原理（新圧縮燃焼原理）の「究極エンジン」を理論・シミュレーションで提案してきました（2013年7月プレスリリース済）。このたび、この原理を用いた３つの試作エンジンの基礎実験で「燃焼室内圧力と排気温度の上昇」、つまり、燃焼が確認され、原理的に、従来エンジンの燃焼騒音レベルで、従来以上の高効率の見通しを示すデータが複数確認されました。また、100年間の人類の夢であった「ほぼ完全な壁面での断熱化」の可能性を示唆するデータ（燃焼室壁温が大気レベルのまま）も出始めています。断
小保方晴子氏のコメントに対する本学の見解について – 早稲田大学
早稲田大学の決定に対する小保方晴子氏のコメントについて 早稲田大学は、2015年11月2日、小保方晴子氏の博士学位の取消しに関する記者会見を行いました。この直前に、小保方氏は、代理人を通じて、本学の処分に対するコメントを発しておりますが、そこには事実と異なるいくつかの点と誤解と思われる指摘がありますので、以下に主要な４点について本学としての見解をお示しいたします。 第一に、小保方氏は、前回の学位は正式な審査過程を経たうえで授与されたものであるにもかかわらず、今回の論文訂正において訂正論文が博士に値しないとされたことは、前回の授与時の判断と大きくかい離する結論であると主張されています。 しかし、小保方氏が審査対象となったものとは異なる論文を提出したことを受けて、本学は昨年10月6日の決定をもって、再度の論文指導などを行ったうえで、本来提出されるべきであった論文になるよう訂正を求めた次第です。
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