マイニングに使用する機器といえば、グラフィックボードに搭載するGPUや、マイニング専用に開発されたASICなどを思い浮かべる方が多いと思います。特にGPUは本来グラフィックボードとして使用するものなのですが、仮想通貨（暗号資産）のマイニングに適していることから購入者が急増。グラフィック機能のために購入したい人まで、GPUをなかなか購入できない事態になってしまいました。 それが今、今度はGPUが大量に余っているというのですから尋常ではありません。マイニングの最前線では、何が起きているのでしょうか。 未開封のまま眠っている大量のマシンビットコインのマイニング向けにGPUを搭載したハイスペックマシンが続々と投入されましたが、それが今では未開封のまま眠ったままになっているというニュースが流れました。その数、アメリカだけでも25万から50万台に上るそうです。 価格が高騰し、それでも多くのマイナーたち

2019年9月はビットコインの急落が急落したことによる巻き添えを受けたのか、アルトコインも大きく値が崩れる展開となりました。これまでの期間はアメリカと中国の報復関税のように世界経済に大きな影響を与える動きがあったうえに、香港デモの過激化によるマネー逃避先としてビットコインが選ばれるなど、ビットコインの価格が急騰する要因がありました。かと思えば、アメリカの利下げやビットコインを利用した先物プラットフォームのBakkt（バックト）の不発、ハッシュレートの大幅ダウンなどといった要因を受けて、ビットコインが急落するという忙しい時期でもありました。 10月下旬に入ってからビットコインの価格は再び上向いている状況ですが、これまでの流れをみてみると、9月の買いはフライングだったのではないかという声があります。 そんなことを後から言われても困るという方もいらっしゃるかもしれませんが、暗号資産を扱う限りは今

ビットコインが登場してから今日に至るまで、ビットコインに対する投資は高い人気があります。 2018年に入ってからは価格が下落傾向になっていましたが、現在はまた上昇傾向にあるため、これを機にビットコイン投資に参入しようと考えている方もいらっしゃると思います。 ただ、ビットコイン投資を行っている人の中には大きく利益を伸ばしている人もいる一方で、かなりの数の人が大きな損失を抱えてしまっていることも事実です。ビットコインを始めとした暗号資産の価格は上下が非常に激しく、自分の行動1つで損失につながってしまう恐れがあります。 そこで今回の記事では、ビットコインで損をしている人が陥りがちな5つの特徴について解説していきますので、これからビットコイン投資に参入しようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。 損をする人の特徴① 感情と運に任せたエントリーと決済 エントリーのタイミングを見極める重要性は

ニューヨーク証券取引所（NYSE）の親会社インターコンチネンタル取引所（ICE）は16日、同社が手掛ける仮想通貨取引プラットフォームBakktで来月からビットコイン先物取引を開始できる承認を得たと発表した。 仮想通貨ビットコインは16日、1万ドル前半での小動きが続いた。 ＜KY＞

イーサリアムウォレットのMetaMask(メタマスク)が、モバイル版ウォレットを7月22日にリリースすることを発表しました。 メタマスクは、ブラウザ拡張機能としてイーサリアムと様々なアプリケーションをつなぐ「ウェブ3ウォレット」として知られています。 イーサリアムウォレットとして最大の人気を誇るメタマスクは130万人以上のユーザーを抱えており、今年4月には100万トランザクションを記録しています。 モバイル版の開発は昨年10月に発表され、9ヶ月間の期間を経てついにプロダクトがリリースされる形となりました。メタマスクモバイル版はAndroidとiOSに対応しています。 ブラウザ埋め込み型のモバイル版ウォレットは現在多くのブロックチェーンインフラ企業が開発に取り組んでおり、先月にはウェブブラウザ「Opera」のモバイル版「Opera Touch」がiOS版にイーサリアムウォレットを搭載しました

仮想通貨は以前と比べて、投機的な目的よりも実利用の目的の方が存在感を増してきています。 たとえば、ビットコインを利用した決済や送金サービスなどといったプロダクトの増加や、ベネズエラやトルコといったインフレが進む地域を中心に、実利用の需要が高まってきていることなどが挙げられます。 また、以上に挙げたようなサービスレベルどころの話ではなく、構造自体が従来のものとは全く異なる都市計画が持ち上がっているようです。この計画が実行されれば、仮想通貨との関係が一気に変化する可能性があります。 その都市計画とは一体何なのか、一つひとつ解説していきます。 現金利用禁止のブロックチェーン都市が誕生？ マレーシアの湾岸都市であるマラッカの835の地域において、興味深い計画が進行していると複数のメディアが報じています。 それは現金利用が禁止され、仮想通貨での決済のみが有効である都市計画が進行中とのことです。この建

暗号資産の派生商品(デリバティブ)を扱うBitMEXが、ビットコインのゼロクーポン債を数週間以内にも発表する予定であることがわかりました。 BitMEXのArthur Hayes CEOは米ブルームバーグ通信とのインタビューで「(BitMEXは)固定収入系の商品開発に積極的に取り組んでいる」とし、ビットコインをベースにしたゼロクーポン社債を数週間以内にも発表すると述べました。 対象銘柄にはブロックチェーン産業内でとりわけ安定性の高い数社が選ばれるといいます。 ゼロクーポン債とは、クーポン(利金)が存在しない代わりに額面から大きく割引された価格で販売されるタイプの債権で、満期に決まった額を受け取れる「固定収入系」の商品として知られています。 買付額と額面の差は実質「買付時の利回りで運用された利金」であるため、一般的な利付債に比べ複利運用を手軽に行えるメリットがあります。

ビットコイン開発者「サトシ・ナカモト」を自称するクレイグ・ライト氏が、ビットコイン着服嫌疑についての裁判で自身のBTC保有量を示すアドレスを提出できなかったことがわかりました。 今回の裁判で同氏は、かつてのビジネスパートナーであった故・クレイマン氏のBTCを着服したとしてクレイマン氏側から訴えられていました。 Australian Craig Wright claims he created Bitcoin • in court says that he can’t produce a list of all his early Bitcoin addresses .. may never be able to access billions in coins | Bloomberg | June 2019 https://t.co/wSvexQCPXJ pic.twitter.com/X

仮想通貨には、草コインと呼ばれる時価総額の低いアルトコインが大量に存在しており、時折発生する急騰や実現可能かどうか分からない機能などについては話題となります。 過去に注目を集めた草コインは、今どうなっているのでしょうか。 日本で話題になった代表的な草コインを追ってみました。 Verge（XVG） Vergeはレイス・プロトコルと呼ばれる匿名性に特化したシステムを持つブロックチェーンで、マイニング方式はPoWを採用しています。 ブロック生成速度は30秒と、ビットコインの20倍の速さを誇ります。 なんと2017年に1年間で1万倍にもなったのですが、その理由は定かではありません。 TokenPayでVergeがアドバイザーを務めているのですが、どうやらそれは材料ではなく、特定の投機筋が買い上げたということで結論づけられています。 そんなVergeは、2018年の4月と5月にハッキングを受けたこと

金融庁は今月21日、テックビューロの事業を引き継いだ暗号資産交換業者のフィスコ仮想通貨取引所に対し、業務改善命令を出したことを発表しました。 同庁が今年2月に行なった立入検査では、法令等遵守態勢をはじめとする企業内部管理態勢の不備を原因とした複数の法令違反が発覚したといいます。 また、経営計画などの重要な課題が取締役会で議論されていないなど、同社の経営管理態勢の問題も確認されたといいます。 これらに加え、マネー・ロンダリングやテロ資金供与に対するリスク管理態勢や、外部委託管理態勢にも問題が認められたため、金融庁はフィスコへ業務改善命令発出を決定しました。 フィスコ仮想通貨取引所は、昨年9月に不正アクセスで約70億円分の暗号資産が流出したテックビューロの事業を引き継いでおり、当時に受けた業務改善命令の後にも運営体制の不備が確認されたことになります。 金融庁は今回の業務改善命令で、「適正かつ確

日本初ブロックチェーンゲーム「くりぷ豚」と世界初のブロックチェーンゲーム「CryptoKitties」のコラボが開始！ 2019年6月14日より「くりぷ豚（トン）」が「CryptoKitties」とのコラボを開始しました。 今回、「くりぷ豚」では、Dapper Labs社のブロックチェーンゲーム「Cryptokitties（クリプトキティーズ）」とのコラボレーションイベントを開始しました。 Dapperウォレットユーザー限定のスペシャルレース「Dapperカップ」を開催します。レースの本戦報酬として「CryptoKitties」とコラボしたスペシャルトンを配布いたします。 また、Dapper Labs社からも「CryptoKitties（クリプトキティーズ）」の提供が予定されています。 コラボレース「Dapperカップ」概要 予選：6月14日（金）8：00　～　6月27日（木）15：00

ハードウェアウォレットを販売するLedger社のCEO・Pascal Gauthier氏が、Binanceのハッキング事件後に端末の売り上げが倍増したことを明かしました。 The Blockが開催したAtomic Swapというカンファレンス内で行われたお金の未来に関するパネルディスカッションにてPascal Gauthier氏は登壇し、以下のように述べました。 「Binanceがハッキング被害を受けた。そしてハッキング事件のあった日に我々の売り上げは倍増した。」 同氏は仮想通貨取引所におけるセキュリティの重要性について言及し、これらは仮想通貨界隈の楽観主義の成長に欠かせない要素だと主張しました。 「Ledgerは仮想通貨を守るためのセキュリティは不十分だと信じている。私たちは仮想通貨が素晴らしいテクノロジーだと思っているが、プライベートキーとエンドポイントの保護が唯一の弱点かもしれない。

仮想通貨取引所Bitfinex(ビットフィネックス)がコールドウォレットに保管するイーサリアムの数量が半減していたことがツイッターユーザーの調査によって明らかになりました。 Bitfinex ETH coldwallet has declined by 40% in the past week. 800k ETH or $150M has left. There’s only 1.1M ETH left or ~180M USD left at current ETH prices (which will not be this high for very much longer). This is a good old fashioned bank run folks. https://t.co/PFnREzo7v6 pic.twitter.com/7pHTAAJR1z — Andrew

ブロックチェーンを利用しYoutubeライブでデジタルグッズを配布できる「アポイタカラ」が音声ファイルトークンを実装！ ブロックチェーンを活用した動画配信者向けマーケティング支援ツール「アポイタカラ 」で音声ファイルのトークンが発行可能になりました。 アポイタカラのα版は3月13日に画像ファイルのみをサポートした形ですでにリリースされていましたが、今回は報酬のクリエイティブが追加されたことで画像と音声に対応可能となりました。 アポイタカラとは 「アポイタカラ」は、Youtuber/Vtuberが動画配信中にキャンペーンを企画して、特定の条件を達成した視聴者にトークンを配布することのできるマーケティング支援ツールです。 トークンはEthereum(イーサリアム)のERC721規格を利用しており、NFT(Non-Fungible Token)を活用したデジタルグッズの受け渡しが可能となります。

仮想通貨のマイニングツールであるCoinhive（コインハイブ）が3月8日をもってサービスが終了することになったことについて、驚いた方も多くいらっしゃったと思います。 マイニング状況が確認できるダッシュボードは4月末までアクセス可能とのことなので、実質的なサービス終了は4月末ともいえますが、マイナーに大きな影響を与えたことに変わりはありません。 以上のことを踏まえて、マイニング業界を驚かせたCoinhiveのサービス終了から、特定の仮想通貨に特化したマイニングのリスクについて考えていきたいと思います。 画期的なマネタイズ手段なのか？マルウェアなのか？議論を起こしたCoinhive まずは、Coinhiveについて軽くおさらいしておきたいと思います。 このツールは、専用のJavascriptコードをあるサイトに埋め込んでおくことで、そのサイトを閲覧した人のパソコンのCPUを借りてMonero

北朝鮮による仮想通貨への大規模なハッキングの報道が世界を駆け巡りましたが、元から北朝鮮は仮想通貨との関わりが意外に深く、これまでもさまざまな角度から「資金源になっている」「国家レベルでハッキングをしている」といった情報が流れていました。 実際のところはどうなのか？ 特に仮想通貨のマイニングをしている方々にとっての関わりについても、改めて検証してみたいと思います。 すべての人に平等なマイニングのチャンスは北朝鮮も同様 マイニングによって仮想通貨を獲得できるということは、そのチャンスは北朝鮮にもあるということです。北朝鮮といえどもインターネットに接続はされているわけですし、そもそも寒い国でもあるのでマイニングファームを設置して取り組む条件はある程度整っています。 問題は電力の安定供給で、日常的に停電が発生しているような国なので、そのあたりはマイニングにも影響を及ぼしそうです。しかし、国家ぐるみ