モバイルコンテンツ連動型広告、ケータイならではの課題とは
オーバーチュアにつづいてグーグルが10月よりサービスを開始し、にわかに注目が集まるモバイルサイト向けのコンテンツ連動型広告。シーネットネットワークスジャパンが10月25日に開催したイベント「CNET Japan Innovation Conference」では、モバイルコンテンツ連動型広告サービス「focas match」を展開するエフルートのメディア事業部ゼネラルマネージャー、天野耕太氏が「コンテンツ連動型広告の主戦場はモバイルへ〜『focas match*』を考える技術と知恵」と題して講演し、モバイル広告市場の現状とコンテンツ連動型広告の展望を語った。 現在月間ユニークユーザー数400万人を誇るモバイル検索ポータルサイト「froute.jp」を手掛けるエフルート。同社は2007年4月、モバイル検索で培ったノウハウや技術を武器に「focas match*」を開始し、モバイルコンテンツ連動
3キャリア対応の無料メロディ＆ゲーム配信サイト
日本エンタープライズは、3キャリア対応の無料コンテンツ配信サイト「無料！うたメロ♪ゲーム's」の配信を開始した。 サイトでは、メロディやゲームといった定番の携帯コンテンツを配信。オリジナルアレンジの着うた、着メロ、ライトユーザーでも楽しめる簡単操作のゲームなどがダウンロードできる。 サイトの利用料は無料だが、会員登録が必要。会員になると250ポイントが提供され、ポイントを使ってコンテンツをダウンロードする。ポイントは広告をクリックすることで貯められる。 サイトにはURL入力でアクセスできる。 ■ ＵＲＬ ニュースリリース（PDF形式） http://www.c-direct.ne.jp/japanese/uj/pdf/10104829/00057178.pdf 無料！うたメロ♪ゲーム's（携帯向け） http://utagame.jp/ （津田 啓夢） 2007/03/08 16:03
ケータイのビジネスモデルが変わる？--非公式サイト利用、10代中心に増加
インプレスR&Dのシンクタンク部門であるインターネット生活研究所は3月1日、代表的な携帯電話コンテンツビジネス関連企業と携帯電話コンテンツの利用者を対象に実施した、携帯電話コンテンツビジネスの現状調査の結果を発表した。 企業調査からは、ワンセグ放送や番号ポータビリティ（MNP）など、制度上でも市場再編につながる動きがあった2006年の携帯電話コンテンツビジネスの大きなトピックとして、（1）3G携帯電話の普及によるリッチコンテンツ化、（2）携帯電話向け検索サービスの登場による、従来の公式サイトにおける有料課金モデルの転機、（3）SNSやCGMなど、PCのWeb2.0が携帯電話にも波及、（4）ドコモとソフトバンクのHSDPA方式とauのCDMA200 1xEV-DO Rev.A方式の高速通信インフラの競争――の4つがあることが判明した。 ユーザー調査では、一般サイト（非公式サイト）の利用が、1
無料RPGが楽しめる携帯向け広告・懸賞サイト
シーエー・モバイルとスクウェア・エニックスは、無料でロールプレイングゲーム（RPG）が楽しめる携帯電話向け広告サイト「みんなdeクエスト」と、懸賞サイト「懸賞deクエスト」をオープンした。 「みんなdeクエスト」では、毎日2回メールが届けられ、そのシナリオに沿って行動を選択していく。1人プレイだけではなく、他のユーザーとパーティを結成してプレイすることもできる。一方の「懸賞deクエスト」は、広告付きメールが届けられ、モンスターを倒すと抽選で賞品などが得られるというもの。こちらでアイテムを獲得すると、「みんなdeクエスト」内で利用できる。 広告枠は、3月から販売される予定。両社では、ゲームを活用した携帯電話向け広告市場で、新たなビジネスモデルの構築と市場そのものの活性化を目指していく。 ■ ＵＲＬ シーエー・モバイル http://www.camobile.com/ スクウェア・エニックス
矢野経済研究所、ポイントプログラムサイトがコミュニティやゲームコンテンツ拡充の傾向
矢野経済研究所は、ポイントサービスサイト市場の調査を実施した。期間は2005年12月〜2006年5月で、同社専門研究員による直接面接取材を基本とし、電話によるヒアリング取材、webアンケート調査を併用している。対象は、広告系ポイントサービスサイト事業者（12社 15サービス）およびインターネットユーザー（10万19名）、ポイントサービスサイト利用者（599名）。 広告系ポイントサービスサイトは、メール受信でのポイント取得のほか、一つのサイト・サービスでゲーム、アンケート、ショッピング、会員登録、資料請求、Web内URLクリック、おみくじ、宝くじなど、多様なアクションでポイントを付与するケースが増えている。各サイトともポイント付与アクションに大きな違いが見られなくなりつつあり、明確にサービスを分類することが難しくなってきた。 今後は、Webに注力する事業者が増加し、多くの事業者は「情報系」へ
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