オーストラリアでは人前で怒鳴ることは最大の侮辱であり『感情を制御できない人』と見なされるので、その会社でキャリアは望めなくなる。 サッカーと異なり、怒鳴る=1発レッドカード+永久追放の可能性があるので、オフィスで怒鳴る上司はいないらしい。 この社会では感情的になったら負けなのである。 — ちーやメルボルン (@ChiyaMelbourne) 2019年6月12日 会社で怒鳴るとか もう ドン引きどころか 人事に報告されます 感情をコントロールできない人みたいな 大抵 上の立場になればなるほど、穏やかな人が多いです。 身内にもそんなことされないのに、他人から怒鳴りけられるって 意味不明ですよね (身内だから怒鳴っては言い訳じゃないです!) — コニー@米IT外資系 (@ConnieSG3) 2019年6月12日 イギリスでもそんな感じでした!すぐ怒る人(怒りをコントロールできない人)は教養の
原貫太 / フリーランス国際協力師 @kantahara これ観てほしい。日本って嫌らしい国だなーと思う。 「国際協力」の名の下に途上国のゴミ問題を解決するためリサイクル技術などを輸出する一方、日本は自国のプラごみを途上国に押し付けてきたんですよね。 これって矛盾してね?pic.twitter.com/Ta3mkimrn6 2019-06-15 19:39:35 原貫太 / フリーランス国際協力師 @kantahara 自由に働きながら世界の問題を解決する仕事人です。学生時代に国際協力を始める→新卒で難民支援のNGO起業→働き過ぎでうつ病に→フリーランスに転向。ボランティアでアフリカ支援をしながら、ブログやYouTubeで生計を立てています。世界の問題や新しい働き方を中心に呟きます。一緒に国際協力やボランティアについて勉強しませんか? youtube.com/channel/UCLubQ…
20代から40代の未婚の男女が結婚しない理由は、「適当な相手にめぐりあわない」が最も多いものの、6割以上の人が相手を探すための行動を起こしていないことが、政府が18日に閣議決定した「少子化社会対策白書」で明らかになりました。 それによりますと、結婚していない理由を複数回答で聞いたところ、 ▽「適当な相手にめぐりあわない」が最も多く46.8%、 ▽次いで「結婚資金が足りない」が26.6%、 ▽「異性とうまくつきあえない」が24%でした。 このうち「適当な相手とめぐりあわない」と答えた人に、相手を探すために行動を起こしたか尋ねたところ、「特に何も行動を起こしていない」が61.4%に上りました。 とりわけ20代の男性は72.5%が「行動を起こしていない」と答え、若い男性が結婚相手探しに消極的であることが浮き彫りとなっています。 白書では「若い世代が職場内外でのさまざまな活動に参加できる機会を増や
東京都美術館にいつも御来場、御支援いただき、ありがとうございます。 一昨日御来館いただいたお客様に、館内トラブル時の美術館の対応により、ご不快な思いをさせてしまいました。さらに、このことについて多くの方からお問い合わせをいただくなど御心配をおかけしており、誠に申し訳ございません。 ご不快な思いをおかけしてしまった女性のお客様には連絡をとっており、お詫びするなど誠実に対応させていただいております。 館内では、どなたでも安心してご鑑賞いただけるよう、分かり易い案内やトラブル防止のための声かけなどに努めているところですが、今回の件では、警備スタッフが、一方のお客様から事情をお聞きしなかったことなど、トラブル後の対応が十分でなかったことに加え、お客様に配慮を欠くご案内をしてしまい、改めて深くお詫び申し上げます。 また、特定のお客様に特段の配慮をしているかのような誤解を与えてしまったことに対しても、
年金だけでは足りない、2000万必要だから大変だって話にピンと来ない。 そんなに使わないし、2000万くらい60歳までに普通に貯まるでしょ。 俺は高卒地方工場勤務年収430万くらいの32歳独身一人暮らし。 もう貯金通帳の数字が1000万を超えている。財形貯蓄と従業員持株会をあわせたら2000万近く。 ちなみに株は会社の補助と値上がりで300万くらい上乗せされている。 車はコンパクトカーだが新車で買う、年に1~2回は飛行機や新幹線に乗って旅行にも行く。 月の生活費は家賃入れて12万くらいだが別に節約している意識は無い。 少し変わったところと言えば、大家さんが農家なので休日のヒマな時に手伝って米や野菜をもらっているくらい。 節約出来ているとしても月に1万くらいなので貯金に与えるインパクトはさほど大きくない。(むしろ月に2~3回半日駆り出されて最低時給割っている予感) 結婚して専業主婦を抱えてい
夫婦の老後資金として公的年金以外に「30年で2000万円が必要」とした金融庁の金融審議会市場ワーキンググループ(WG)の報告書問題で、この報告書に採用された試算とは別に、金融庁が独自に「30年間で1500万~3000万円必要」とする試算を行い、WGに提示していた。麻生太郎副総理兼金融担当相は報告書を「公的年金で老後生活をある程度まかなえるとする政府の政策スタンスと異なる」としたが、金融庁も公的年金を補うのに必要な具体額をはじいていたことになる。 金融庁の試算は4月12日のWGに「事務局説明資料」として提示。厚生労働省の課長が総務省の家計調査をもとに差額を月5.5万円程度と説明したのと同じ日となる。議事録によると、金融庁担当者が「私どもでどれぐらいの資産形成をしたらいいのだろうと、一つ試算した」と説明した。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く