五神 真　1957年生まれ。専門は、光量子物理学。著書に「変革を駆動する大学」など。2015年に東京大学学長就任 高大接続改革の中核となる大学入学共通テストへの民間英語試験導入について、東京大学が9月26日、活用に扉を開く方針を大学ウェブサイトで公表した（>>PDF）。民間試験でA2レベル以上を示す成績を残すか、同等以上の力があることを高校が「証明」する調査書などを提出することを出願要件として併記している。調査書の提出は一見、民間試験を形骸化させる抜け道とも見えるが、実はかなりハードルが高い。高校教員が「書く・読む・話す・聞く」力について、「A2レベル以上」とはどの程度の力かを熟知し、生徒のふだんの様子がそれに合致しているかどうか目を凝らしていなければ書けないからだ。東大の決定は、民間試験活用だけでなく、高校段階での英語教育の改革まで踏み込んだことになる。五神真・東京大学学長がその真意を語

1975年、東京生まれ。都立国際高校教諭を経て現職。オーストラリア・クイーンズランド大学修士課程修了（応用語学） 2020年度から始まる「大学入学共通テスト※」に、民間の英語試験（認定試験）の成績を活用するかどうかを審議していた東京大学ワーキンググループが7月12日、五神真学長に答申を出した。「活用しない」案を最優先とする内容で、答申を受け、五神学長は9月に大学としての方針を発表する考えだ。こうした動きに対し、高校の教育現場から反論があがっている。「授業改革を止めないで」と強調するのは、ユニークな英語授業で知られる東京都立両国高校・付属中学校の英語科指導教諭、布村奈緒子氏。大学での学びを深めるためにも、高校卒業時までに「話す」訓練が不可欠で、今回のような試験の活用は機運を高める好機だという。考えを聞いた。（聞き手＝松本美奈・読売新聞専門委員、写真も） ウェブ上で「交論」しませんか。（サイト

渡海紀三朗　1948年兵庫県出身。早稲田大学理工学部。一級建築士。1986年初当選、現在9期目。 自民党の教育再生実行本部高等教育部会が、国立大学の定員削減を盛り込んだ提言（＞＞PDF）を発表した。少子化にもかかわらず、2004年の法人化以降、国立大学の定員は横ばい状態で、定員削減に踏み込んだ提言は初めてだ。優秀な学生層を集めて研究に力を注ぎ、「世界と競争する国立大学をつくれ」という。部会の主査を務めた元文科相、渡海紀三朗氏に改革への思いを聞いた。（聞き手・読売新聞専門委員　松本美奈、撮影・秋山哲也） ウェブ上で「交論」しませんか。（サイト上匿名もできますが、名前、職業、年齢、連絡先は明記を） メール送信先　daigaku2014@yomiuri.com ■やるべき改革をやってない ――国立大学が法人化されて15年目を迎えた。国立大学とは何か、法人化とは何かを考えたい。法人化は「失敗だ」と

山極寿一（やまぎわじゅいち）　1952年生まれ。霊長類研究の第一人者で、特にゴリラに詳しい。「ゴリラは語る」「『サル化』する人間社会」など著書多数。元日本霊長類学会会長。2014年に京都大学学長就任（任期6年）。 国立大学が「民間発想のマネジメント」により「自律した経営」をする「法人」となって、十余年。以来、国から支給される基礎的な運営資金が毎年削減される中、教育や研究に充てる資金を、国立同士、あるいは私立や公立と競い合うようになった。教育や研究はどの大学もが担う使命だ。だとすると、国立大学が「国立」であり続ける意味はどこにあるのか。国立大学協会会長、日本学術会議会長も務める京都大学の山極寿一・学長に聞いた。（聞き手・読売新聞専門委員　松本美奈、写真・守屋由子） 次回は五神真・東京大学学長 ウェブ上で「交論」しませんか。（サイト上匿名もできますが、名前、職業、年齢、連絡先は明記を） メール