先進国で一番遅れているワクチン接種、東京で続く緊急事態宣言、そして森喜朗・会長の女性蔑視発言。どう見ても東京オリンピック・パラリンピックの開催は難しくなっていると思えるのだが、いまだ新聞やテレビなど大マスコミからは「中止せよ」という報道はほとんど出ていない。せいぜい識者や元アスリートに取材して「難しいのではないか」といった意見を載せるくらいだ。 【写真&グラフ】新聞の発行部数と広告費は年々下がり続けている。オリンピックは「虎の子」なのか その原因は、大マスコミが雁首揃えて五輪スポンサーになっているからではないか。朝日新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞は「オフィシャルパートナー」、産経新聞、北海道新聞が「オフィシャルサポーター」に名を連ね、すでに数十億円のカネを出している。当然、その系列のテレビ局も親会社の顔色をうかがって「中止せよ」とは言いにくくなる。 海外では、すでに「東京五輪は無理
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