外国メディアの「日本離れ」が加速している。米大手紙や「タイム」といったメジャーな雑誌が、続々と東京支局を「店じまい」しているのだ。この背景には、メディア業界の不振があるとは言え、「関心が中国に移っているのはもちろん、記者クラブなどの『取材のしにくさ』が一因。このままでは日本の情報発信力が低下するばかり」と危惧する声が高まっている。 財団法人フォーリン・プレスセンター(FPC)の調べによると、日本で活動している外国メディアの記者は188機関・570人(09年10月20日現在)。一見すると多いようにも見えるが、ここ数年で東京支局を廃止する例が相次いでいる。 米タイムもニューズウィークも東京支局を閉鎖 例えば部数では全米第4位のロサンゼルス・タイムズは08年秋、東京支局を閉鎖。日本関連で大ニュースが起きると、ソウル支局の記者が東京に出張して取材するという。ニューヨーク・タイムズやワシントンポスト