エンジニアが厳選した 10 冊を、次世代のプログラミングを担う皆さんに
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『GAFA 4騎士が創り変えた世界』GAFA以降のゲームのルールにどう立ち向かうのか - HONZ
本書『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』は、Google、Apple、Facebook、Amazon（GAFA）という巨大テクノロジー企業4社を、それぞれが地上の4分の1を支配し、剣、飢饉、悪疫、獣によって「地上の人間を殺す権威」を与えられた、ヨハネの黙示録に登場する四騎士になぞらえている。 そして、神にも擬せられるほどの力を持つようになったGAFAは、人類の生活とビジネスのルールを根本から変えつつあり、これからも変え続けると予言するのである。 GAFAがどれだけ巨大かを示す一例として、GAFAにIT企業の老舗であるMicrosoftを加えた5社の株式時価総額を見てみると、この書評を書いている8月24日現在、総額は4兆1,579億ドル（約461兆円）にも達している。 Alphabet (Google) 8,492億ドル（約94兆円） Apple 1兆440億ドル（約116
50過ぎのおやじはどうしてFREEのネタを語りたがるのか - FutureInsight.info
J-CASTの以下のニュースを見たときに、朝まで生サブカルパジャマトークを行う前、恵比寿のもつ鍋屋で飲んでいたときに、最近の50過ぎのおやじがすぐにFREEのネタを語りたがるという話でもりあがったのを思い出した。 「無料全文公開」で10万部突破 出版界驚かす「フリー・キャンペーン」: J-CAST ニュース まず、上のニュースで書かれているように無料購読キャンペーンが本の全体的な購買を押し上げることになるとは、僕は思っていない。あくまでFREEはロングテールを提唱したクリス・アンダーセンの語り口のわかりやすさ、いままで誰もが感じていたけど、言語化されていなかった現象に名前をつけたことが多くの人に評価され売れたんじゃないでしょうか。データがないでもなんとも言えないけど。フリー~〈無料〉からお金を生みだす新戦略小林弘人 日本放送出版協会 2009-11-21 売り上げランキング : 13 おす
長尾館長が語る、Google検索の限界とその先
「Googleが圧倒的に便利という時代ではなくなってきている」――情報工学者としても知られる国立国会図書館の長尾真館長は、12月7日の「ウェブ学会シンポジウム」（東京大学）でこう述べ、次世代検索の必要性や、国会図書館が取り組んでいるWebサイトのアーカイブ化の取り組みについて説明した。 長尾館長は、Googleのキーワード検索ではヒットする情報量が多すぎる上、信頼性も担保されていないと指摘する。 「検索上位の情報が必ずしも信頼できるとは限らない。欲しい情報がヒットしなかったとき、本当に情報がないのか調べる必要もあるし、全く逆の情報がネット上にあり、その情報の方が信頼できるかもしれない。対立する情報を合わせて提示するようシステムも考える必要がある」 今後は、精度の高い自然文検索など求めている情報とうまくマッチングする技術や、信頼性を確保するシステムなどが必要になってくるとし、その例として、独
ウェブ学会シンポジウム：「日本の著作物、世界から無視される恐れも」 長尾館長、Googleブック検索「対象外」に懸念 - ITmedia News
「日本の著作物、世界から無視される恐れも」 長尾館長、Googleブック検索「対象外」に懸念：ウェブ学会シンポジウム 「世界のすべての人から、日本の著作物が無視されることになるかもしれない」――Googleブック検索和解案で、日本を含む英語圏外の国の著作物が対象外となったことについて、国立国会図書館の長尾真館長は12月7日開かれた「ウェブ学会シンポジウム」（東京大学）の基調講演で懸念を示した。 日本の一部の出版社などは、和解案が日本の書籍にも及ぶことに強く反対してきた。反対派の著作権者にとって、和解案の修正は「ハッピー」だったと長尾館長は話す。 だが「（米英などで）たいていの人がGoogleブック検索で本を調べるが、日本の書物は一切出てこない」という結果になることを懸念。Googleブック検索に参加しないなら、「日本独自で書物をきちんとスキャンし、世界にネット発信していくという努力がない限
グーグル訴訟に修正和解案、日本の出版物除外 : 文化 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ニューヨーク＝佐々木良寿】書籍データベース化を巡る米グーグル社と米作家組合、全米出版社協会との和解案について、グーグル社など和解当事者側は１３日深夜（日本時間１４日午後）、修正案をニューヨークの連邦地裁に提出した。 同案は、日本や仏、独などからの異議申し立てを受け、和解案の対象を「米国著作権局に登録済みの書籍、または米、英、オーストラリア、カナダの４か国で出版された書籍」に限定し、それ以外の書籍の著作権者を除外した。これで日本の出版物はほぼ対象外となり、影響を受けないことになった。 修正案は、米司法省が「米著作権法や反トラスト法に抵触する懸念がある」として、外国の著者や出版社の懸念への対応、著作権者保護策の強化、競合他社も利用可能な仕組み作りなどに関して変更を求めたことを受けたもの。和解成立には同地裁の承認が必要で、修正案提出を受けて、同地裁は関係者などからの意見聴取などの日程を決めるが
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情報社会の理想を打ち砕く、全体主義ならぬ〈道具主義〉がもたらすディストピア：『監視資本主義』池田純一書評
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