科学ニュースという大本営発表
STAP論文では、その発表時からマスコミの反応は異常だったが、論文に疑義が生じてからは、その反動で過剰なバッシングになっている。割烹着やピンクの部屋といった宣伝材料を用意したという理研もどうかと思うが、そもそもそういう科学の本質と無縁な宣伝に乗るマスコミ・視聴者もどうかしている。しかし、これも考えてみると起こるべくして起きた事態だ。 この事態をみて、昔京大で働いていた頃、自分が発表した論文について記者会見したときの様子を思い出した。有名雑誌に掲載が決まった論文は、発表と同時に新聞記事が出る。どうしてそんなことになるか訝る人も多いだろうが、実はこれには決まった方法がある。 有名雑誌に論文掲載が決まると、研究者は大学本部および、自分たちに研究費を支給している省庁関連の助成機関に連絡する。すると、その省庁関連機関が、論文掲載日に合わせて、文科省などに設置されているマスコミ連絡用の「ポスト（郵便受
ジャーナリズムを担うのは誰か - 歌田 明弘 - あらたにす（日経・朝日・読売）
ジャーナリズムを担うのは誰か（1/3） 前回の当コーナーのコラム、＜原口大臣「問題発言」の意外な文脈＞ は、記者クラブに所属していない記者が記者会見に参加し、従来であればなかったはずの質問が出て起こったものだと書いた。 「オープン化」が行なわれ始めた中央官庁の記者会見は、いまメディアをめぐってもっとも興味深い出来事が起こっている場所のひとつだろう。新聞やテレビではあまり報道されないが、これまではありえなかったやりとりがほかの記者会見でも交わされているにちがいない。 早稲田大学ジャーナリズム大学院「調査報道の方法」取材班が、18大臣の記者会見の「オープン化」の度合いについて調査し、ウェブ マガジン「Spork！」２月号で結果を発表している。 オープン化の進展はさまざまだが、そもそも記者会見をどちらが主催しているかについて、７つの大臣・省庁と記者クラブで見解が異なっているという。大臣側も
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