日本人がネット上で匿名性を求める本当の理由: 愛と苦悩の日記
ミクシィ（mixi）やツイッター（Twitter）などのソーシャル・ネットワークを使う日本人が、ほとんど匿名であることを非難する意見は少なくない。 勝間和代の『つながる力』も、Twitter（ツイッター）があたかも匿名による情報発信を自然に排除するものであるかのように書くことで、暗に匿名によるインターネット上での情報発信を非難していた。 米国発のTwitter（ツイッター）が日本で利用者数を伸ばしながら、同じ米国発のFacebook（フェイスブック）が全く普及しないのは、Twitterは匿名アカウントで登録しやすく、Facebookが匿名アカウントの登録がしづらいことが最大の要因だろう。 なぜ日本人がネット上の情報発信で、そこまで匿名にこだわるのか。 自分の発言に責任をとらない無責任さが原因だとか、日本の集団主義の中で「個」が未発達であることが原因だとか、勝間和代に代表されるそういった考え
サイバー犯罪、新たな手口警戒 警察白書 - 日本経済新聞
警察庁は22日、2011年版の警察白書を公表した。2010年の摘発件数が過去最高となったサイバー犯罪を特集。「フィッシング」など現行法が想定していなかった新たな手口を警戒するとともに、匿名性を背景にしたサイバー空間のモラル低下に懸念を示した。白書が強調したのは、電子メールに記載したアドレスから銀行やネットショッピングを装った偽のサイトに誘導し、IDやパスワードなどの個人情報を入手する「フィッシ
【海保職員「流出」】またも匿名性逆手に…ネットカフェ本人確認浸透せず (1/2ページ) - MSN産経ニュース
インターネットカフェがまた「犯罪」に利用された。神戸海上保安部の海上保安官が動画を投稿したネットカフェは、１８歳未満の可能性がある客以外に身分確認は行っていなかった。匿名性の高さから「犯罪の温床」とも指摘されるネットカフェ。身分確認を義務づけているのは東京都のみにとどまり、匿名性を逆手にとった犯罪行為は後を絶たない。 海上保安官が投稿したネットカフェは２４時間営業。防犯カメラは入り口や通路にあり、録画した画像は２〜３週間保存している。店舗では、２つの「ＩＰアドレス」を使用しているが、担当者は「どのパソコンを利用したか特定は容易ではない」と話す。 昨年８月、警視庁が都内の５６１店を対象にした調査では、本人確認を実施している店はわずか３８％だった。店側からは「本人確認をすると客が面倒くさがり、他店に行ってしまう」との声が聞かれたという。 同年１０月には、英国人女性死体遺棄事件で逮捕、起訴された
匿名ネット社会の可能性（後編） ―中川信博―
―メディアはどんどん多様化し始めました― 2000年以降メタル回線は光ファイバー回線へシフトします。キャリアは様々な回線プランを用意して顧客の囲い込みに奔走します。ビジネスモデルはホームページなどから動画配信へとシフトします。PCはローカルで作業する「端末」からAV機器的役割を持ち始めます。携帯端末がネットに接続できるようになり、端末についているカメラで映像や動画がリアルタイムで共有できるようになりました。 ―WEB技術の進化― ユーザーへのサービスはホームページからブログ、そしてSNSと情報発信型からコニュニケーション型へ進化し、それまでの匿名―ネット上の本人―から実名でリアル社会とリンクしたものへと変化し始めました。WEBブラウザはWEBアプリケーションの動作プラットホームへと進化しました。 ―ビジネス系サービスとコンシューマ系サービス― ビジネス界ではインターネット上での「交換」いわ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
