「テレビ離れ」「早寝早起き」の幼児が増加 | 財経新聞
最近の幼稚園児、保育園児は10年前と比べて「早寝早起き」になり、テレビはあまり見ない傾向にあることがNHKの調査で分かった(「2013年幼児生活時間調査」)。 同調査では、首都圏に住む0歳(4ヶ月)から就学前の幼児1500人の生活実態を調べ、10年前と比較。その結果、この10年で幼児を取り巻く環境が大きく変化していることが分かった。 最大の変化は、「母親の高年齢化」と「フルタイムで働く母親の増加」だ。幼児の保護者の年齢は「35～39歳」が36%と最も多く、次いで「30～34歳」が28%、「40～44歳」が20%。2003年と比べると全体的に高年齢化し、今や35歳以上の母親が半数以上を占める。 働く母親も増えた。就労状況では「専業主婦」55%と最も多いものの、10年前と比べて専業主婦が減少し(64%→55%)、フルタイム勤務が増加した(12%→20%)。 こうした変化との関係は分からないが、
「受信料負担の意義、わかりません」２０代男女、３０代女性 ＮＨＫ評価委が報告書 - MSN産経ニュース
ＮＨＫの放送や経営の信頼度を調査している「視聴者視点によるＮＨＫ評価委員会」（委員長・谷藤悦史早稲田大学教授）が２２日、評価報告書を発表した。番組には一定の満足度を示したのに対し、経営については期待値をやや下回る結果が示された。 視聴者調査は今年３月に実施。全国１６歳以上の男女３６００人を対象に、面接や訪問形式で評価項目を１〜５点で採点してもらった。 評価は２本柱で構成されている。独立性や公正さ、質の高さなどの評価項目からなる「放送の信頼性」は平均値を上回る３・６点。誠実さ、透明性などの項目からなる「経営の信頼性」の平均は２・５点だった。 調査ではまた、公共放送を支える視聴者の意識の変化も浮き彫りとなった。「受信料を支払わないことでＮＨＫに反省を促したいと思う」とした人の割合は、２０年度の３１・７％から２６・４％へと大幅に下落した。 さらに、「国民のための公共放送だから、みんなでその経費を
若者は“テレビ離れ”していない--M1・F1総研の調査で明らかに
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
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HDDレコーダー利用者のCMスキップ率は約7割～矢野経済研究所調査
