サイゾーのニュースサイト「Business Journal」の中から、ユーザーの反響の大きかった記事をピックアップしてお届けしちゃいます！ ■「Business Journal」人気記事（一部抜粋） 初音ミクを生んだ“革命的”技術を徹底解剖！ミクミクダンス、音声、作曲… 株価急落アップルに暗雲？ iPhone苦戦、スマホはサムスンのシェア半分 電力9社が支える日本原電、全原発停止でも最高益のカラクリ…出所は国民負担？ ■特にオススメ記事はこちら！ 地銀にダマされた中小企業を死に追いやる中国工業団地の実態 – Business Journal（1月15日） 1月11日に閣議決定された緊急経済対策に、国際協力銀行（JBIC）と民間銀行などが出資するファンドを創設して、中小企業の海外進出を支援する事業が盛り込まれた。しかし、現実には中小企業が海外進出をするにはリスクも多い。これまでの中国進出ブー

本サイトでたびたび報じてきた、いわゆる「野村総研強制わいせつ事件」（※記事参照）が、ここにきて新たな動きを見せている。同事件は、野村総研の上海副支社長（当時）が取引先企業の女性営業担当者に強制わいせつ行為を働きながら、野村総研側が、同問題を告発してきた被害者の支援者だけでなく、被害者女性に対して1,000万円の損害賠償を求める”逆ギレ訴訟”を起こしたというもの。 公判は18日に第4回目を迎えるが、これに先立つ11月14日、東京都の世田谷区議会に提出された「恫喝訴訟防止法案」の成立を求める請願が、この野村総研の”逆ギレ訴訟”を恫喝的な訴訟の象徴的な事例として挙げているのだ。区議会に請願を提出したのは、大手法律事務所と連携しながら各種案件の調査を専門に行っている証拠調査士の平塚俊樹氏。『LAW（ロウ）より証拠』（総合法令出版）などの著書や情報番組のコメンテーターとしても知られる人物である。 一

広域暴力団に過去のM＆A（合併・買収）資金が流れていたと米メディアに大々的に報じられ、FBIが捜査を開始するなど、大混乱が続く光学機器のオリンパス。このほど同社の代理人を務める弁護士が、市民団体から懲戒請求を起こされ、騒ぎとなっている。 懲戒請求を起こされたのは、「日本四大法律事務所」のひとつといわれている「森・濱田松本法律事務所（東京都丸の内）の高谷知佐子弁護士ら。労働法のエキスパートとしてメディアへの露出も多く、300人以上の弁護士が勤務する同事務所の中でも「注目度が高い」（元同事務所職員）とされているひとりだ。オリンパス以外にも多くの上場企業を担当してきたことでも知られている。 ところが、オリンパスの社員Hさんが、上司の非合法行為を内部告発したことで社から恣意的な配置転換を強いられたと訴えた先の裁判で、東京高裁はHさんの訴えを認め、オリンパス側に220万円の損害賠償を命じる高裁判決を

実態の伴わないNPO法人に、東京都の世田谷区が2,000万円もの補助金を投入した結果、事業が頓挫して補助金が消えただけでなく、区が事態の隠ぺい工作を重ねて責任逃れを図っていたことが、地元区議らの追求で発覚した。NPOと区との間に不透明な金の流れがないか捜査機関が関心を持っているとの情報もあり、事件は今後さらに広がりを見せる可能性もありそうだ。 舞台となったのは、世田谷区で計画されていた「二子玉川デジタル映像コンテンツ産業誘致集積支援事業」（以下、「デジコン支援事業」）。世田谷区内にある東宝スタジオ（成城）や円谷プロ（八幡山）などの既存の映像関連企業を、民間主導で二子玉川地区周辺に集積し、同地区をデジタルコンテンツ産業のメッカとして活性化を図ろうというもの。事業体は民間から公募し、区はそれに対して10年度2,000万円、11年度4,000万円、12年度3,000万円を上限として負担するという

中国の「花鳥市場」で販売されている、動けないほどの狭いケージに 閉じ込められた犬。値段を聞くと「1,500元（約1万8,000円）」。 「観光客価格です。現地人なら900元（約1万円）まで下がる」と、 中国やヨーロッパなどで動物愛護に取り組んでいる上海在住の 日本人Aさん（35歳）は明かす。 経済成長を続ける中国で、生活の豊かさを背景にペットブームが拡大している。中国のあるペット専門誌の調べでは、中国の20主要都市で飼われている犬の数は約5,800万匹。これは日本国内の犬と猫を合わせた飼育頭数約2,200万頭（2009年ペットフード工業会調べ）の2.6倍に相当する。また、北京市保護小動物協会の05年の統計資料によれば、同市のペット市場規模は6億元（約72億2,000万円）を突破したという。 マーケットが拡大を続ける中、中国人のずさんな動物の扱い方も問題視されている。中国メディア「京華時報」

「ウッドフォード氏本人は、儀礼や慣習よりもずっと具体的で憂慮すべき問題を巡って、同僚たちと衝突したと話している。トップの立場から『内部告発』を行ったためだという」（10月15日付け英紙「フィナンシャル・タイムズ（FT）」） 10月14日、オリンパスの菊川剛会長は記者会見で、「日常の業務で組織を無視した指示があり、グループ全体が混乱していた」ことを理由に、同社取締役会がマイケル・ウッドフォード社長を解任し、菊川氏が社長職を兼務することを発表。今年4月の社長就任からわずか半年のスピード解任となった。 同日、この解任発表について、オリンパス社内は「不自然なほど誰も触れようとしない」（同社現役社員）状況で、全社員向けに「菊川会長兼社長」名で次のような「臨時メッセージ」が配信されていた。 「（ウッドフォード前社長が原因で）独断専横的な経営判断で物事が進んでしまい、（略）このような事態を長期にわたり続

東京地方裁判所。裁判官自ら同所内を ガイドしてくれるツアーも実施している。 （画像はウィキペディアより） 「あなたね、私にこの証拠資料を全部読めって言うんですか？　そんな暇ないですよ！　和解って言ったら、和解なんですよ！」 数年前にA氏（原告）が不当配置転換取り消しを求めて、勤務先である某大手メーカー（被告）を相手に起こしたある民事訴訟。A氏は、第1回と第2回口頭弁論の間に行われた裁判官、原告、弁護士による会議（後述参照）で、裁判官から和解を促されたが、「何とか判決を出してほしい」と嘆願していた。すると裁判官がバンバン机をたたきながら声を荒げ発したのが、冒頭の言葉である。A氏はその姿を見て、それまで抱いていた「冷静かつ公平な裁判官」というイメージが、一気に崩れたという。 ローソン子会社訴訟（5月判決）【註1】、JR西日本訴訟（7月判決）【註2】、オリンパス訴訟（8月判決）【註3】など、社員

「人事部の人間からしつこく『産業医に診てもらえ』と異常なまでに強要され、最後にはストーカーのように追いかけまわされたんです!」 精密機械大手のオリンパス（東京都新宿区）の社員Hさんが、上司の非合法行為を内部通報したために配置転換されたと訴えた裁判で8月31日、東京高裁がオリンパス社の配置転換を無効とし、同社の行為は違法として220万円の損害賠償を命じた事件。判決後の会見でHさんが発した冒頭のコメントに、会場にいた支援者のひとりがこう続けた。 「オリンパスは産業医を使ってHさんを精神異常者に仕立て上げようとしたんですよ。手口がブラック過ぎます！」 意味深な発言にざわめく会見場。今回の判決で浮かび上がった大手法律事務所のブラック過ぎる手口とは何なのか。 すでに多くのメディアが報じている通り、今回のオリンパス敗訴の判決は多くの企業に導入されている「内部通報制度」のあり方に警鐘を鳴らした。と同時に

※当記事は2009年8月掲載の再掲です。 もはや夏の風物詩として定着した『24時間テレビ　愛は地球を救う』。毎年お約束のように囁かれるのが「チャリティー番組なのに出演者にギャラが出るってどうよ？」という素朴な疑問だ。 これに対し日本テレビは、「基本的にボランティアでお願いしております。しかし、拘束時間の長い方など、場合によっては謝礼という形でいくらかのお支払をしております」（2000年11月「放送倫理・番組向上機構」での回答）と説明しているが、実際にはすべての出演者にギャラが発生しているのは公然の事実。その総額は2億円とも3億円ともいわれている。かつて91年の司会に起用された帰国子女の西田ひかるが、「まさか出演料が出るとは思わなかった」と、“日本式チャリティー”のやり方に唖然としたという話は今では語り草だ。 実際、海外のチャリティーイベントで出演料が発生する話はあまり聞かない。アメリカで4

政府が全額出資する「日本郵政株式会社」。その傘下にある日本最大の金融機関といえば、「株式会社ゆうちょ銀行」である。総資産約200兆円と預金残高175兆円は、他のメガバンクをはるかにしのぐ規模だ。そんな実質的な国営銀行で、個人口座の記録が消失する事態が発覚。不審に思った関係者がゆうちょ銀行を相手に訴訟を起こしていたことが分かった。 ゆうちょ銀行については、郵便貯金時代からデータ管理のずさんさが指摘されており、今回の事態も氷山の一角だと分析する専門家は少なくない。日本最大規模の金融機関で何があったのか。 騒動のはじまりは平成19年10月。大阪府八尾市で要介護5状態だった元金融業経営のAさんが病死した。次男・二郎さん（仮名）が、遺産相続の手続きを進めるうちに、不可思議な事実が次々と明らかになる。 まず戸籍を調べてみると、長男・一郎氏（仮名）の妻が、いつの間にか死んだ父と養子縁組を結んでいたことが

中国のすべてのメディアは今、6月から内陸部 で続いている大雨の記事をトップに報じてい る。列車事故はなかったかのようである （写真のサイトと記事中の記者とは直接関連 ありません）。 中国高速鉄道事故の政府対応に不満を抱く民衆とメディアの怒りが飽和状態に達している中国で、いよいよ本格的な言論統制が開始されている。7月30日を境に大手全国紙は新華社通信の記事一色に塗り替わり、高速鉄道事故の情報は中国の紙面上からは完全に抹殺された状態だ。 筆者は前回、ある共産党系メディアの担当者に電話インタビューを行い、「ここ数年の共産党指導部は以前のように露骨な言論統制はしにくくなっている。これは中国の変化だ」とのコメントを取っていた（記事参照）。今回の動きはその直後に起きた、いわば「変化の中の変化」と言えそうだ。今回は、政府に批判的な独自報道が多いある中国タブロイド紙の記者と接触し、報道規制がなされている社

菅総理の資金管理団体である「草志会」が、日本人拉致事件の容疑者親族が関係する団体に、多額の資金提供をしていた事実が明らかになっている。団体の名は「政権交代をめざす市民の会」（奈良握代表・以下、めざす会）。拉致事件の容疑者の長男が所属する政治団体「市民の党」（酒井剛代表）から派生した団体である。 菅総理は国会でのこの指摘に対し、「私の判断で寄付をした」と自身の関与を認めた上で、「政治的にいろいろな意味でプラスになると考えた」と平然と答えて周囲を唖然とさせた。 政府の拉致問題対策本部長である首相が拉致問題解決を放置しながら、実行犯の関係団体に多額の資金提供をしていたことになる。元警察官僚で公安事情に詳しい自民党の平沢勝栄代議士に、今回の事件の問題点について聞いた。前回に続き、菅直人と左翼勢力とのつながりについて考えてもらいたい。 （聞き手＝浮島さとし／フリーライター） ──菅総理の献金問題は国

政府の原発対応が混迷を極める中、菅総理が突然言い出した「ストレステスト」（耐性検査）で日本中が大混乱に陥っている。現在、国内54基の原発施設は、定期検査も含めて35基が停止中だが、これらを再稼動するための条件として、施設が地震や津波などの事故に耐えられるかを調べる体制試験の導入を義務付けるというもの。言い変えれば、テストが済むまでは停止中の原発施設からの電力供給はできないことになる。 しかも、テストの内容やスケジュールなど、肝心な部分はすべて白紙。ヨーロッパ式のテストなら一年近くかかるとも言われており、施設の稼動が遅れた場合に想定される深刻な電力不足への対応も、具体策は何ひとつ決まっていない。経産相に代わって急遽”担当大臣”となった細野豪志原発事故担当相は、首相が初めて「ストレステスト」を国会で口にした6日の定例会見で、「早急に詰めたい」「具体案はこれから」と、ひたすら抽象論を繰り返した。

漁港で知られる福島県いわき市四倉町は、久之浜町と並んで県内で最も震災被害を受けた地域だ。同市の6月14日現在の被害状況は、死者306人、行方不明50人、住家被害は2万7,450棟（うち、全壊・大規模半壊9,300戸）。市内全域で道路や河川、橋梁などに損壊・浸水の被害が発生した。 取材班が前回（3月22日）訪れたときは、まだ街中が瓦礫の山で覆われていた状態。住民の一人が「瓦礫を寄せてやっと昨日あたりから車が通れるようになった。作業したのは地元業者。市外の業者は放射能を怖がって来てもくれない」（40代男性）と嘆いていたのは既報の通りだ（詳しくは前回記事参照）。 市では地震発生から2時間後には県知事へ自衛隊派遣を要請し、同日23時からは陸上自衛隊が災害支援活動を開始（現在も継続中）。復旧は地道に進められ、1カ月後の4月10日には、主要幹線である国道6号線の四倉町から久之浜町間の4km区間で応急復

「嫌だと言ってるのに無理やり部屋に上がり込まれて押し倒された」 「仕事の話と呼び出されたら酒を勧められ、帰してもらえなかった」 「酒を勧められ、飲んだら急に意識を失った。気付いたら裸にされていた」 これらはいずれも、日本を代表するシンクタンク「（株）野村総合研究所（以下、野村総研）」北京社上海支社副総経理（副支社長）のY田氏による強制わいせつ行為に関する、複数の女性からの証言である。 2007年12月、Y田氏が取引先の広告代理店営業担当（当時）のA子さんに強制わいせつ行為を働いた事件については、当サイトで過去2回にわたり報じてきたが（1、2）、記事を読んだという関係者から、新たな証言が複数寄せられている。 「いきなり抱きつかれて性行為を求められ、なんとか断ったが今もトラウマになっている」という日本人女性は、「顛末を詳しく書かれると自分が証言したと特定されてしまい、報復されるのが怖い」とおび

瓦礫撤去が進む陸前高田市の市街地。通りすがりの住民が「なんに もない街になっちゃったね」とつぶやいた。 （クリックすると画像を拡大表示します） 日本全土に甚大な被害をもたらした東日本大震災から3カ月が経過した。100年に一度といわれる大地震と津波、度重なる原子力発電所の爆発と核燃料の漏洩。かつて経験したことのない悲劇から立ち上がろうと、この間、日本はもがき苦しみながら闘ってきた。 津波で市街地全域が押し流され、死者1,465名、行方不明者738名（消防庁資料／5月10日現在）の被害者を出した岩手県陸前高田市では、今日も瓦礫の撤去作業が粛々と進められていた。同市高田松原で撤去作業を見守っていた建設会社の男性は「昨日もここで遺体が一人出た。もうこの時期なんで、本人が特定できたかどうか……」と顔を曇らせた。 「3カ月も経ってまだこんな状態かと思えるでしょう。せっかく自衛隊が撤去の救援にきてるのに

眼下を走る国道とは約8mの高低差があるが、津波は「すぐ足元まできた」。 かつて家屋が建ち並んでいた場所には今、スクラップになった自動車が積まれている。 岩手県陸前高田市に住む秋山博一さん（仮名・46歳）は、3月11日の大震災以降、4月11日、5月11日という”節目”に、当時を思い出して不安感に襲われたという。 「夢に見るとかいう話はよく聞くけど、自分の場合は昼間、普通に生活をしていて急に不安になったりした」 精神科医の香山リカ氏は、震災から1カ月が経過したころ、こうした心理状態について毎日新聞の連載「ココロの万華鏡」で次のように書いている。 「1カ月前のあの日のことが生々しく思い出され、恐怖、悲しみが再び襲ってきた、という人もいるのではないだろうか（中略）。大きなできごとから1週間、1カ月、1年など節目節目のときに、感情が激しく揺れてしまう。これは、精神医学の世界で『記念日反応』と呼ばれる

去る12日に東京電力（以下、東電）がようやく認めた福島第一原発1号機でのメルトダウン（炉心溶融）。冷却水から露出した燃料棒が溶け落ち、圧力容器を破損させて漏れ出していた事実が明らかになった。さらに東電では、「2、3号機でも同様のリスクがある」とその可能性を認めている。 東電はこれまで、格納器ごと水に浸す「冠水」で冷温停止を図る作業を進めてきたが、格納容器の破損で水がためられない以上、冠水の実施は困難。実際、これまで1号機に注ぎ続けてきた約1万トンの水のうち約1割が外部に漏れ出したと見られており、うち約300トンの水がこのほど1号機建屋の地下から見つかっている。計画の大幅な見直しを迫られた東電は、17日の定例会見で工程表の改訂版の発表を余儀なくされた。新工程表によると、冠水に代わる圧力容器の冷却方法として、原子炉建屋にたまった汚染水を除染処理、塩分処理して原子炉に戻して冷却を図る「循環注水冷

主任弁護士を務める清水勉氏。90年代の薬害エイ ズ訴訟では中心的役割を担い、その経過が人気漫 画『ゴーマニズム宣言』にたびたび登場したこと でも知られる。（東京都四谷の事務所にて） 大学職員の原田信助さんが2009年12月、JR新宿駅にて、通りすがりの大学生グループに痴漢の容疑をかけられて激しい暴行を受けたり、警察による冷徹な取調べが理由で自らの命を絶った、いわゆる「新宿駅痴漢冤罪暴行事件」。10年12月に当サイトで報じたところ（記事参照【1】、【2】、【3】、【4】）、4回の連載を通して5,000件を超えるリツイートがつくなど多くの反響があった。事件の背景に新宿警察署のきわめて強引な捜査や、現場となったJR東日本の不適切な対応があったことは既報の通りである。 警察の取調べに強い疑問を持った遺族の母・尚美さんは、裁判所を通して当時の警察の取調べ調書の開示請求を行い、その調書が昨年12月に開

■【1】、【2】はこちらから 浮島さとし（以下、浮島）　田原さんご自身のお話に戻るんですが、今でこそ政治評論の重鎮としてご活躍ですが、お若いころはかなりメチャクチャをされてたというお話を耳にします。 田原総一朗（以下、田原）　どうかな。例えば、どんな？ 浮島　あの、元全共闘のヒッピーが全裸で行った結婚式の取材で、花嫁がノリで列席者全員とセックスすることになり、田原さんも花嫁に請われてその場でセックスしたという話は、あれはガセですか。 田原　しましたね。スタッフもみんな。それで、そのまま撮ってオンエアしましたよ。 浮島　そうですか（笑）。じゃ、ニュージャージー州でマフィアに取材を申し込んだら、マフィアの人間がビリヤード台を指して、この場で売春婦とセックスしたら取材を受けてやると言われて、実際にその場でヤったというのも本当ですか。なんかセックスの話ばかりで恐縮ですが。 田原　本当ですよ。だって