欧米のリベラル／フェミニストが事実と論理に基づいた科学的な議論が不可能であることを示したイギリスChanne 4のJordan Petersonへのインタビュー番組が話題になっているのでご参考に。 "Agreeable people get paid less than less agreeable people for the same job. Women are more agreeable than men." Controversial clinical psychologist and professor Jordan B Peterson gives his views on the pay gap, whether it exists, and why some women get paid less than men. pic.twitter.com/cp6V71yjp0

山口真由はアメリカのリベラルが「ある意味で狂信的」と批評していますが、 リベラルという病 (新潮新書) 作者: 山口真由出版社/メーカー: 新潮社発売日: 2017/08/09メディア: 新書この商品を含むブログ (1件) を見る リベラルが信じているのは「人種間の平等」だ。この教義は後に「すべての人間の平等」へと拡大した。フェミニストはそこに「男女の平等」を入れ込み、LGBTは「セクシャリティの平等」を含めることを主張したからだ。 リベラルは、敬虔なキリスト教徒を「偏狭」だと批判する。しかし、こと「リベラル信仰」においては、リベラルも、ある意味で狂信的ではないかと私は思う。 アメリカよりもリベラリズムが浸透した北欧では、その「狂信」が普通になっています。 🇳🇴平等🇳🇴 ノルウェー男女代表が賃金同一化へ…給与減受け入れの男子主将「重要度は同じ」https://t.co/s0tv39

2015-10-05 インフレ予想と家計消費 いわゆるリフレ政策のロジックに、「デフレ→家計が消費を先延ばしする→経済活動が冷え込む」のだから、「インフレ予想を定着させる→家計が消費を活発化させる→経済が好循環を始める」があります。 実際、ドイツにおいては、大都市の高学歴・高所得の現役世代にこの傾向が見られるという研究があります。 Inflation expectations spur consumption | VOX, CEPR’s Policy Portal We find that the effect is significantly stronger for the more educated heads of household, for higher-income households, for households living in larger cities, and

ギリシャ問題が重大局面を迎えています。ドイツの強硬姿勢が目立ちます。 www.bloomberg.co.jp 27日のブリュッセルでのユーロ圏財務相会合は、ギリシャ側が求めた救済プログラムの延長を拒否。各国財務相はギリシャが銀行を守るための措置が必要だと指摘した。 ショイブレ独財務相は会見で記者団に、今後数日間「ギリシャが重大な困難を経験するだろう」と述べた。 そのドイツも、1990年代半ばから2000年代半ばまでは「ヨーロッパの病人」と言われる経済停滞が続いていました。それが2000年代半ばから急速に勢いを取り戻し、2008年のリーマンショック後もその勢いは止まっていません。その急激な変貌は、第一次世界大戦敗戦後の混乱から立ち直ったナチスの時代を想起させます。 旧共産圏の崩壊後にドイツが低迷することになった背景には、旧東の再建に巨額のコストを要したことに、東欧への生産流出（アウトソーシン

ファストフード店従業員の賃上げを求める「ファストフード世界同時アクション」が15日に行われたそうです。 www.asahi.com www.j-cast.com blogs.wsj.com 「時給1500円」に対しては否定的な見解も多いようです。 blogos.com クルーグマンたちの見解はこれと正反対なので、比較してみます。 "There’s no excuse for wage fatalism," writes @NYTimeskrugman. "We can give American workers a raise if we want to." http://t.co/Cm3yLtaKXm — NYT Opinion (@nytopinion) 2015, 4月 5 blogs.wsj.com まずは雇用が減る。［…］今までは人の手でやっていたことが、高コストになるのなら機械