1000万ユーザー規模のサービスを京都から--はてな近藤氏が目指すもの:インタビュー - CNET Japan
2008年4月、はてなが本社を京都に移転した。インターネットサービス開発のための人員を結集し、京都本社をものづくりの拠点とする計画だ。これまでHatena Inc.立ち上げのために米国で活動してきた代表取締役の近藤淳也氏も活動拠点を京都に移し、サービス開発に集中している。 今回の移転の背景には、海外で事業を立ち上げること、海をまたいだ複数拠点で会社組織を動かすことの難しさがあったというが、近藤氏は前向きだ。もともと10年ほど住んでいたという京都は、「新しいというよりも懐かしいという感じで、環境的にはやっぱり良い」と語る。 新生はてなは今後、京都からどのような価値を生み出していくのだろうか。近藤氏に聞いた。 新しい仕組みは、おかしなことを考え続けないと出てこない --京都という環境は、開発にいい影響を与えていますか。 うん。影響していますよ。集中できるという意味ではすごいできますし、こうして
M1、F1はもう古い--より深いターゲット分析がプランを変える
前回のコラム「正確なメディアブリーフがキャンペーンの成否を決める！？」では、メディアブリーフの重要性について述べました。今回はターゲットコンシューマーの分析についてお話します。 その昔、ターゲットの切り方は性年齢を中心としたDemographicによるものが主流でした。またメディアにおいても同様で、親しみ深いところでは “M1/F1（男性20〜34歳/女性20〜34歳）”や“House Hold（世帯）”などの切り口で大雑把にターゲットが切り分けられることが多くありました。 これは、TVの購入に関わるデータとして、その様なターゲット区分が利用されていた経緯があり、いまだにその点は変わりはありません。とはいえ、現在では各広告主間においてもターゲットが細分化し、さらに奥深いターゲット分析が求められています。 ターゲットコンシューマー分析 インターネットメディアプランにおけるターゲット分析には2
正確なメディアブリーフがキャンペーンの成否を決める！？
前回、インターネットメディアプランでは、1）メディアブリーフ→ 2）コンシューマー／競合インサイト→メディア戦略→ 3）実施／トラッキング→ 4）レポーティング／分析→ 5）ベンチマーク化／最適化の手順が重要であるとお話しました。 今回は“メディアブリーフ”の設定方法について詳しく取り上げてみたいと思います。 メディアブリーフとは？ 企業がメディアを利用して広告活動を行う際、広告代理店を使うことが多いかと思います。インターネットに関わらず様々なメディアを利用した自社の広告キャンペーンを見てがっかりされたことはないでしょうか。広告代理店の提案そのままに行ったキャンペーンが自分の思い描いていた結果と違うことが度々起こったりしてないでしょうか。 それはもしかしたら貴社が思い描いているキャンペーンがきちんと広告代理店に伝えられていないからなのかもしれません。 広告キャンペーンの成功には正確なクライ
インターネット広告におけるメディアプランの重要性
インターネットメディアが日本において広告メディアとして認知され始めたのはいつからでしょうか。諸説はあると思われますが、インターネット広告費が他メディア同様にカウントされ始めた1996年であると思われます。 それから10年、インターネット広告費は他メディアの伸び悩みをよそに毎年成長し続け、今やTV、ラジオ、新聞、雑誌で数十年構成されていたマスメディアの一角に食い込むほどの地位を築きつつあります。当初、海のものとも山のものともわかりかねたインターネットがこの10年を経て多くの企業に利用されるようになってきました。 このようにインターネット広告が急激に成長・成熟している中、みなさんはどのように利用されているでしょうか。会社で上司や社長にインターネットメディア戦略を説明しなければならないことがありませんか。 私は誰もが手探りでインターネット広告を行っていたインターネット黎明期に、当時いち早くインタ
ネットスターとヤフー、子どものインターネット利用について考える検討会を設立
フィルタリングシステムを開発、提供するネットスターと、ヤフーは4月24日、子どもたちのインターネット利用について考える研究会を開始することを発表した。青少年がインターネットを通じて犯罪の被害者や加害者になることが問題視されている中、インターネットを安全、安心に利用できる環境をつくるのが狙いだ。 研究会では子どもたちのインターネット利用について、広く調査、検討する。第1弾として、5月から約半年間、ウェブサイト運営事業者の協力を得て、利用者のリテラシーレベルに配慮した双方向利用型サイトの運営実態について調査する。 研究会の成果は、ネットスターおよびヤフーが提供するフィルタリングサービスに反映していくほか、保護者やサイト運営者などにも公開する。また、インターネットコンテンツの格付け基準「SafetyOnline」を検討するレイティング／フィルタリング連絡協議会研究会などへの情報提供も、視野に入れ
普通の人にソーシャルメディアに費やす時間はあるのか？
正直に話そう。われわれはみんなソーシャルメディア中毒者なのだ。病みつきになっているのだ。それが「Twitter」の新しいアプリケーションであろうと、「Facebook」の新しい機能であろうと、または新しい「ソーシャルなんとかサービス」であろうと、われわれは夢中になっている。しかし、われわれは判断基準にはならないかもしれない。実のところ、ソーシャルメディアにかかわると時間が取られるし、ほとんどの人はそれほど自由な時間があるわけではない。それでは、平均的な人々はどのようにソーシャルメディアにかかわることができるのだろうか。そして、そのためには実際にどれくらいの時間が必要なのだろうか。 ソーシャルメディアにかかわるために必要な時間 われわれの目にとまったのは、Museum 2.0というブログの以下の投稿である。 ［補足説明：Museum 2.0は、Web 2.0の技術と哲学を探究し、それを（現実
Ad special：オムニチュアが生み出すオンラインビジネス戦略の最適化とは - 更なる進化を遂げたOmniture SiteCatalyst 14 - P1 - CNET Japan
Omniture SiteCatalyst ユーザビリティ向上を飛躍的に実現したインターフェイスと、各機能が拡充されたSiteCatalystの新バージョンに迫る 新コンバージョン向上術：エンゲージメントファネルの７ステップ 多くの企業は、ウェブサイト上のコンバージョンプロセスを最適化するのではなく、リスティング広告やアフィリエイトなどの集客施策にコストと時間を費やしている。ウェブサイトにおける課題や障壁を特定し、改善と最適化を行わなければ、せっかく集客したサイトへの訪問者をコンバージョンに結び付けていくことはできない。このホワイトペーパーでは、コンバージョンプロセスを複数の段階に分解し、各段階における最適化ポイントについて解説する。 ７ステップで実現するゴール指向ＳＥＭ SEMキャンペーンで活用されるキーワード数の増大にともない、もはや従来のような手作業での管理では効果的なSEM戦略を実
フィルタリングサービス利用者数、過去半年で利用者が1.6倍に--TCA調べ
電気通信事業者協会（TCA）は4月23日、携帯電話・PHS事業者各社におけるフィルタリングサービス利用者数が、3月末時点で約340万人になったと発表した。2007年9月からの半年間で、約133万人増の約1.6倍の増加になる。 TCAと携帯電話・PHS事業者各社は、総務省の要請を受け、未成年者のアクセスを制限する「有害サイトアクセス制限サービス」（フィルタリングサービス）の認知拡大や利用促進に取り組んでいる。1月からは新規契約者を対象に、未成年者にはフィルタリングの利用意向を契約時に聞く取り組みを始めた。また各社は6月以降順次、既存の契約者に対しても18歳未満であれば、契約しないという意思を示さない限り、原則としてフィルタリングサービスを適用する計画だ。
2007年の国内ゲーム人口は3700万人に--CESAが一般生活者調査報告書を発表
社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）は4月21日、日本と韓国の一般消費者を対象としたゲーム利用などに関する調査報告書「2008CESA一般生活者調査報告書〜日本・韓国ゲームユーザー＆非ユーザー調査〜」（A4判、本文169ページ、5250円）を発刊した。 CESAでは、1996年よりコンピュータエンターテインメント産業に関わる各種データを調査・集計し、業界内外に向け情報を発信している。今回の調査報告書もその1つで、「CESAゲーム白書」の基礎データとなる「一般消費者のゲーム利用・ライフスタイル」に関する調査結果をまとめたもの。 調査は、首都圏および京阪神、その他の地域に在住する3〜79歳の一般生活者を対象に行われた。有効回収数は1060サンプル。また、財団法人韓国ゲーム産業振興院と合同調査を実施しており、韓国の調査結果も合わせて掲載している。 調査によれば、「現在も継続的
もっと楽しい検索を--百度の技術を統括する元はてな社員
中国の検索サービス「百度」が日本で正式サービスを開始してから約3カ月が過ぎた。スピードを体感できるウェブ検索と、動画や画像といったエンターテインメント性のある検索が好評を得ている。ただ、それでも日本の検索市場の2強、ヤフーとGoogleに対抗するのは簡単なことではない。 日本版百度はどう立ち向かっていくのか。百度株式会社のたった1人の日本人エンジニアである水野貴明氏に、日本版百度のコンセプトや、検索エンジンを悩ませるスパム事情、日本市場で成功する秘訣などを聞いた。 はてなから百度へ --水野さんは、はてなから百度に移られたんですね。どういった経緯があったんですか。 はてなではアプリケーションエンジニアをやっていました。実際にコードを書いて、どちらかというと既存のサービスを改善していく立場です。「はてなダイアリー」というブログサービスや、アクセス解析の「はてなカウンター」というサービスが中心
ドコモ夏野氏、退社を明言--現在の携帯電話業界をどう見る？
モバイルサイトの新たなユーザーインターフェースを求めて、Klabが開催した「ケータイFlashサイトデザインコンテスト」。一般のクリエイターを対象に、「楽天ブログ」など既存のHTMLベースのモバイルサイトをFlashを使った新しいデザインに仕上げてもらい、優れた操作性や表現をもったデザインを表彰するというものだ。受賞作品は4月21日に発表されており、受賞作品はKLabのサイトで公開されている。 4月9日に開催された審査会では、去就が注目されるNTTドコモ執行役員の夏野剛氏も審査員として参加した。夏野氏はこの席で、NTTドコモを退社する予定であることを明言。今後については多くを語らなかったが、「いくつもの名刺を持つ」「中立的な立場の名刺もある」などと発言し、複数の企業や団体に関わっていくことを示唆した。 今回の審査会に関する感想や今後の活動、現在の携帯電話業界を取り巻く環境についての考えを、
リンクシェア・ジャパン、2008年度事業戦略を発表--「価値観の共有」と「ROI最適化」
リンクシェア・ジャパンは4月17日、2008年度の事業戦略と新サービスを発表した。 消費者と企業、あるいは消費者同士の「価値観の共有」をキーワードに、「費用対効果（ROI）最適化」を軸としたサービスを強化し、企業にとっての真のマーケティングパートナーになることを目指すとしている。 その具体策として、（1）良質コンテンツと消費者を結びつける導線・場の強化、（2）「消費者起点の情報発信者」に対する報酬機会の場を提供、（3）「メディアの成果連動型広告モデル」の導入を推進--の3つを掲げる。 （1）については、リンクシェアに参加するECサイトの商品を商品カテゴリ別に掲載して、良質なブランド・商品・情報を探している消費者を各企業の商品ページに誘導するアフィリエイト型ショッピング情報サイト「リンクシェア・ショッピング」を4月21日より開始する。スタート時は100社、商品点数約1000万点を掲載する。
ラウンドアップ：情報セキュリティイベント「RSA Conference 2008」開催
情報セキュリティ関連イベント「RSA Conference 2008」が米国時間の4月8日から、米サンフランシスコのMoscone Centerで開催された。今回のイベントでは、Microsoft、Symantec、VeriSignなどの大手ベンダーが今後のセキュリティ戦略を明らかにした。 米政府の電子投票システムは持続的な監査が必要--専門家が指摘 全米各地の選挙管理当局は、不具合のある電子投票システムに膨大な資金を投じてきた。しかし、彼らは電子投票システムを捨て、一から出直すつもりはない。電子投票が専門のある研究者は米国時間4月10日、この問題の唯一の解決策は、選挙毎に監査を実施し、集計結果を確認するしかないと指摘した。 2008/04/11 17:46 ベリサイン、組織再編も視野に入れコアビジネスに集中--ビゾス会長語る VeriSign会長のBidzos氏が、ZDNet Japan
2007年セキュリティアプライアンス市場は前年比13.8％増--IDC Japan
IDC Japanは4月7日、国内セキュリティアプライアンス市場動向を発表した。 発表によると、2007年の脅威管理とセキュアコンテンツ管理を合わせた国内セ キュリティアプライアンス市場の出荷金額はコンプライアンス需要などが牽引し、前 年比13.8％増の396億円となった。内訳をみると、脅威管理アプライアンス市場が前 年比8.4％増の313億円、特にUTM（統合型セキュリティアプライアンス製品）の市場規模は前年比77.8％増の119億円と躍進した。 一方、セキュアコンテンツ管理市場はスパムメール対策やメールアーカイブなどのコ ンプライアンス対策需要により、前年比39.5％増の84億円となっている。 同社のセキュリティリサーチマネージャーの花岡秀樹氏は「コンプライアンス 対策や情報漏えいなど、日々高度化、複雑化するセキュリティ用件をユーザー企業が カバーするには負担が大きく、今後はアウトソー
インターネット規制法案をどう読むか？
18歳に満たない者に対してインターネット上の情報への自由なアクセスを規制しようという法案が、自民党と民主党から提出されようとしています。 例えば自民党案は、「健全に育成するために、どんな端末からであろうが18歳に満たない人がインターネットを利用した際に、有害な情報を閲覧できないようにすること」を目的としており、実際に有害情報を閲覧できないように防止する措置や努力は、インターネット業界に携わる事業者やサービス利用者などに課せられるとしています。この法律がそのまま施行されると、インターネットに関わる事業者やユーザーは、どのような影響を受けることになるでしょうか。日本のインターネット産業の今後の発展も踏まえて、パネリストの皆さんの意見を聞かせてください。
ライブドアがリニューアル、“ブログのためのポータル”へ方向転換
大手ポータル各社がこの春一斉にリニューアルを進めるなか、ライブドアが大きな方向転換に打って出た。4月7日に実施したポータルサイト「livedoor」の全面リニューアルで、これまでポータルを構成するサービス群の一つに過ぎなかったブログサービス「livedoor Blog」を中心に据え、“ブログのためのポータル”へと生まれ変わった。 リニューアルのテーマは、情報源としてのブログの地位向上。そのための強化ポイントとして、「ブログユーザーの利便性の向上」「情報源としてのブログ記事の紹介強化」「書き手としての自己表現の促進」を図る。 新ポータルはまるでブログトップページ まず新しいトップページ画面（右下の画像）をクリックしてみてほしい。リニューアルのポイントは下記の9つ。ブログ関連の機能が前面に出ている。 1）旬なブロガー： 話題のブロガーをLivedoor編集部がピックアップ。 2）ブログニュース
日本のインターネット産業に大きな節目？--自民と民主が重要法案を準備:ニュース - CNET Japan
日本のインターネット産業の未来を、大きく揺るがす可能性のある極めて重要な法案が、自民党と民主党からそれぞれ今国会に提出されようとしている。話題になっているモバイルフィルタリング問題も内包しており、この法律がそのまま施行されれば、インターネットに関わるすべての事業者、人たちに多大な影響を与えそうだ。 CNET Japanでは、各党が準備を進めている法律案の骨子にあたる資料を入手した。それは、自民党の「青少年の健全な育成のためのインターネット利用による青少年有害情報の閲覧の防止等に関する法律案骨子（案）」（以下、自民党案）と、民主党の「子どもが安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律案（骨子たたき台）」（以下、民主党案）の2つだ。 自民党案は、前少子化担当相の高市早苗議員を中心とした党青少年特別委員会がまとめ、3月19日に議員立法案として内閣部会に提出したようだ。また民
伊藤穰一氏、クリエイティブ・コモンズのCEOに就任--レッシグ氏は政治活動に専念
著作物への柔軟なライセンス形態を提唱するNPO法人、Creative Commonsは4月1日、代表人事の異動を発表した。Creative Commonsの創設者であるLawrence Lessig（ローレンス・レッシグ）氏はCEOの座を退き、代わりに伊藤穰一氏が就任する。また、Creative Commonsが400万ドル（約4億円）の寄付をWilliam and Flora Hewlett Foundationから得たことも明らかにした。 Lessig氏は「今回の2つの発表は、Creative Commonsがもはや単なるスタートアップではなく、デジタル時代における創造や教育、研究のためのインフラへと成長したことを示すものだ」と述べている。 Lessig氏は著作権問題に関する学問的な活動から、政治的な活動へと身を移す計画だ。同氏はChange Congressという、米国政府の透明性を
feedpath閉鎖の裏側を聞く--RSSリーダー単体のビジネスは困難
2006年1月公開の個性派RSSリーダー「feedpath Rabbit」が4月30日にサービスを終了する。運営会社のフィードパスが4月1日に明らかにした。もちろん、これはエイプリルフールネタではない。 feedpath Rabbitを使っている人は4月29日までに登録しているRSSフィードをOPML形式で書き出し、他のフィードリーダーに移行する必要がある。移行手順はこちら。 feedpath Rabbit（サービス開始当初はfeedpath）は、Ajaxを多用したインターフェースとブログ投稿も可能なエディターを備えた点が特徴で、ネットユーザーの間で話題となった。それがなぜ閉鎖することになってしまったのだろうか。 その裏側について、フィードパス代表取締役社長 CEOの津幡靖久氏、同社取締役 兼 CTOの後藤康成氏、そしてfeedpath Rabbitのもう一人の産みの親にも話を聞いた。元フ
DAC、バイラル機能を持った「ウィジェット型広告」を開発
（DACデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム）は3月28日、サイト上のディスプレイ型広告枠にバイラル機能を付加し、手軽にバイラル可能な「ウィジェット型広告」を開発したと発表した。多くのリーチを獲得できる「ディスプレイ型」に「バイラル型」の要素を加えた新しい動画広告手法として、動画広告のさらなる普及を目指す。 ウィジェット型広告は、動画広告を表示する機能に加えユーザー自身のブログやSNS、ホームページなどに簡単に貼り付けたり、そのままメールで送信するといったバイラル機能を装備する。この機能によりほかのユーザーに送られた動画広告は、特別なソフトをダウンロードしなくとも再生、視聴することができる。 同広告では「URLで教える」「自分のブログに貼る」「メールで友達に教える」の3つの機能を持ち、容易にバイラル展開が可能になっている。また、複数の動画広告を一度に配信した場合、ユーザーが動画を選ん
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