児童ポルノ、不正プログラム、ハッキング…Microsoftが挑むサイバー犯罪との闘いとは | リクナビNEXTジャーナルサイバー犯罪の被害は年々増大し、手口も巧妙化している。 日本年金機構がサイバー攻撃を受け、約125万人分の年金情報が流出した事件は記憶に新しいが、政府や大手IT企業もこうしたサイバー犯罪に備えるべく、セキュリティ対策に取り組む姿勢を示している。 日本が国家レベルでサイバー犯罪に備えなくてはいけない理由の一つには、東京オリンピック・パラリンピック開催もある。過去の事例が示すとおり、これまでのオリンピックはほぼサイバーテロの標的とされてきた。 ペンダゴン（アメリカ国防総省）に次ぎ、世界で二番目に莫大な件数のサイバー攻撃を受けているMicrosoft。しかし、過去に一度も社内への侵入や情報漏えいが発生したことがないという。果たして、どのようにサイバー犯罪に立ち向っているのか──。 日本マイクロソフトのマイクロソフトテクノロジーセンター・センター長 澤円氏に話を聞いた。 ▲日本マイクロソフト株式会
