AIDMAについて調べている。日本のウェブには情報いっぱいあるんだけど、米国のウェブでは信頼性の高い情報になかなか出会わない。AIDMAって本当にアメリカからきた考え方なんだろうか。 日本のwikipediaにはもちろんAIDMAという項目は存在する。AIDMAの法則(アイドマのほうそく)とは、1920年代にアメリカ合衆国の販売・広告の実務書の著作者であったサミュエル・ローランド・ホールが著作中で示した広告宣伝に対する消費者の心理のプロセスモデルとされる。 AIDMAの法則では、消費者がある商品を知って購入に至るまでに次のような段階があるとされる。 1. Attention (注意) 2. Interest (関心) 3. Desire (欲求) 4. Memory (記憶) 5. Action (行動) でも米国のwikipediaで調べると、There is
ユーザーは自分が見ているWebページのコンテンツをクリックしたつもりでも、実際には別のページのコンテンツをクリックさせられている可能性があるという。 Webサイト上でユーザーのクリック操作が乗っ取られる「クリックジャッキング」という新たな脆弱性が報告された。主要なWebブラウザのほとんどが影響を受けるとされ、US-CERTが研究者の報告や報道を引用して注意を呼び掛けている。 それによると、クリックジャッキング攻撃では、ユーザーがWebページ上でほとんど気付かないリンクやボタンなどをクリックさせられる恐れがある。つまり、ユーザーは自分が見ているWebページのコンテンツをクリックしたつもりでも、実際には別のページのコンテンツをクリックさせられている可能性があるという。 この脆弱性は、Internet Explorer(IE)やFirefox、Safari、Operaなどの主要ブラウザとAdob
前回は、日本独自の発展を遂げているMySpaceとリニューアルの概要について、マイスペース 事業企画部の筑田大介氏と、同クリエイティブ・ディレクターの加治徹雄氏に話を聞きました。 トップページにみる日本のウェブデザイン--表現したい人たちが集うMySpace 今回は具体的にどのようなプロセスを踏んでリニューアルが行われたのか、海外版のMySpaceと比較しながら違いと共通点を紹介していきます。 Adaptive Pathが手がけたUXデザイン 海外版MySpaceは、ユーザー・エクスペリエンス・デザインに定評のあるAdaptive Pathが手がけました。 Adaptive Pathはローンチの半年以上前からプロジェクトに参加し、サイト構築前にユーザーテスト、フォーカスグループを集めたインタビューをはじめ、様々な調査を行ったそうです。 そうして集めたデータを元に、MySpaceのデザイナー
<< See all Yahoo! Tech News Japan's online social scene isn't so social (AP) Posted on Sat Sep 27, 2008 5:35AM EDT Add articles about technology to your My Yahoo! Flexible OLEDs could be part of lighting's future The Pantagraph Sunday 12th October, 01:28:16 PM Grants support school technology Billings Gazette Sunday 12th October, 10:34:45 AM Small appliance museum opens in SW Missouri Park Hills
新聞、テレビ、出版各社が組織している「マスコミ倫理懇談会」の第52回全国大会の分科会「ネット社会とメディアの倫理」に出席して、毎日新聞「WaiWai」問題をケースにしてネット社会の動きや課題について話をしてきました。 講師は、ゼロスタートコミュニケーションズ伊地知晋一さんと、ITジャーナリストの趙章恩さんの3人。分科会の参加者は約50人(全体では約300人)、見た感じですが40代後半から50代ぐらいの方が多く、女性は数名でした。 趙さんは、IT-PLUSでのコラム「IT先進国・韓国の素顔」を読んでいたのですが講演を聴くのは初めて。 ネット先進国と呼ばれる韓国の状況について「コメント欄に悪質なことを書かれたタレントの妻が自殺、実名を強化しても悪質コメントは無くならない」「電凸で新聞広告をやめた企業の株が1.5倍に」といった話があり、軽い衝撃を持って受け止められているようでした。 個人的に一番
概要 調査対象者を無作為に抽出し、調査員が面接によって回答者のデータを収集するという従来型の社会調査をめぐる環境は、プライバシー意識の高まりなどから悪化してきています。一方、ここ数年普及が著しいモニターを利用したインターネット調査については廉価、迅速といったメリットがある反面、その代表性が疑問視されています。 この報告書では従来型調査とインターネット調査などの比較実験調査を行い、その結果から、インターネット調査は、現段階では従来型調査の代用として何の留保もなくそのまま用いることは不適切だと提言しています。 また、モニター型調査にはデータ収集方法(インターネット調査か郵送調査か)、モニター抽出方法(公募か無作為抽出か)を超えて共通した特徴が存在していると指摘し、今後、こうした特徴が繰り返し検証されれば、その情報をモニター型調査の結果の解釈に活かすことができ、モニター型調査の利用可能性が広がる
広告の件は一休みして、ちょっと気になる世論調査のことをもう一度検証しておこう。ちなみにこれは政治に関するコラムではなく、マーケティング・リサーチについてのおさらいと、報道数字に関する基本的な吟味についてのお話である。 8月の福田改造内閣で、報道各社ごとの支持率がなぜ異なるかを検証した。その際に考えるべき着目点は2つあった。 ①支持率が高い調査では不支持率も高い ②「関心なし」が低い場合は、支持も不支持も高くなる ③その結果「支持+不支持」の数値は大体80~90とばらつく ④そこで各社を比較するためには「支持率シェア」で見る ここでいう支持率シェアは「支持率÷(支持率+不支持率)」である。つまり相対シェアだ。 本来の支持率は絶対シェアで見るべきだが、報道各社によって「支持率+不支持率」の数値がばらつくので、比較のためには相対シェアで検証しようということである。 さて、今回は最
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