長崎電気軌道株式会社（公式ホームページ）長崎の路面電車の運行情報など各種情報をお知らせします。
長崎の大名行列がすご過ぎる
長崎では毎年夏、プールで御輿を担ぐという謎の行事、「大名行列」が行われている。 大名行列は長崎市民にとっては有名な行事で、少なくとも私が聞いた限り100％の人が 「ああ、大名行列ね。」 「大名行列なつかしい。」 といった反応を示していた。特に驚きもしない。 が、私から見たらそれは かなりの衝撃度を持つ驚くべきイベントだったのでここに紹介したい。
ロボホンは誰にとって魅力的なのか考えてみた
先日、新しく開業したデパート「東急プラザ銀座」にちょっと立ち寄ってみた。期間限定でオープンしている「RoBoHoN（以下、ロボホン）」のブースを覗いたのだが、なかなかの賑わいだった。 ロボホンは、シャープが発売した、ロボット型の電話機だ。声で指示をすると、電話を掛けたりネット検索をしたりするので、新しいスマートフォンといってもいいかもしれない。誰もが「かわいい」「すごいな」と言う声を上げて見入っている。ただ、僕はちょっとした違和感を感じていた。それについては、後程述べるとしよう。 このような展示イベントはもちろん、テレビや雑誌でも取り上げられて話題になっているロボホン。この手のアイテムとしてはソニーの「AIBO」が先駆けだ。当時の話題ぶりと比べればおとなしめといってよいだろう。もはや、家庭向けのロボットというだけでは、それほど注目を集めないのかもしれない。 そもそもロボホンは、デアゴスティ
ネット接続テレビで地域経済の活性化へ--HAROiDら、実証プロジェクトを始動
日テレ関連会社のHAROiDは6月14日、総務省がIoTサービスの普及展開を図ることを目的として公募していた「IoT サービス創出支援事業」の委託先候補として決定したと発表した。 HAROiDが代表提案者となり、IPTVフォーラム、静岡第一テレビ、日本テレビ放送網、電通、三菱総合研究所の5社と共同で提案した。 テレビは国内で約1億台普及しており、これをインターネットに接続すればどの家庭にも1台はあるIoT機器になる。現在テレビのネット接続率は20％を超えているとし、膨大なビッグデータを利活用することを提案。 このテレビに関するさまざまなデータを分析／活用して、日本で初となる「地域経済の活性化」の実証実験をし、「新たなマーケティング手法の創出」を目指す。 具体的にはテレビの番組やCMの視聴状況を分析して、個々のユーザーに対して最適なサービス、例えばレコメンドやクーポンなどを提供するというリフ
総務省IoTサービス創出支援事業、HAROiDがテレビによる地域経済活性化プロジェクト展開
総務省は2016年6月14日、「IoTサービス創出支援事業」の委託先候補を決定した。同事業は、情報通信審議会の第一次中間答申（IoT／ビッグデータ時代に向けた新たな情報通信政策の在り方）で提言された日常生活に身近なIoTのリファレンス（参照）モデルを構築し、IoTサービスの普及展開を図ることを目的とする。テレビ関連では、「テレビのIoT化とオーディエンスデータ連携による地域経済活性化実証プロジェクト」（実施エリアは静岡県と関東地方）が採択された。同プロジェクトの代表提案者はHAROiD（本社：東京都港区、代表取締役社長：安藤聖泰氏、ホームページ）である。 事業の概要は、マルチレベル（ユーザ起点／端末起点）での視聴ログ収集を行い、番組／CM関連データや各種オーディエンスデータと組合せて分析することで視聴者像のセグメント化を行い、より高度なサービス（情報配信、広告提供など）を提供可能なIoTサ
低収入エリアと「“事故”物件」出現率の「点と線」
東京は15年間で孤独死の発生件数が5倍！ 単身のアパート暮らしの高齢者が増えていますが、大家さんにとって最も怖いのは「孤独死」です。発見が遅れると死体の腐敗が進み、部屋が汚れます。夏場はもう、目も当てられないような惨状になるそうです。 そこで、入居している高齢者が孤独死した際、特殊清掃や遺品整理などの費用が下りる、家主向けの保険が拡大しているそうです。家族の絆が希薄化している現在にあっては、需要はあるでしょう。 社会問題になっている孤独死ですが、数でみてどれくらい起きているのでしょう。正確な統計はありませんが、当局の死因統計から、その近似値（相似値）を知ることはできます。 「立会人のいない死亡」という死因カテゴリーの死亡者数です。死亡時に立会人がおらず、死因が特定できない者です。厚労省『人口動態統計』によると、このカテゴリーの死亡者は2014年では2251人となっています。前世紀末の199
愛犬と一緒に死ぬしかない！“ペット老老介護”問題の深刻
きはら・ひろみ／宮城県出身。大学在学中にコピーライターとして働き始め、20代後半で独立してフリーランスに。西武セゾングループ、松坂屋、東京電力、全労済、エーザイ等々、ファッション、流通、環境保全から医療まで、幅広い分野のPRに関わる。2000年以降は軸足を医療分野にシフト。「ドクターズガイド」（時事通信社）「週刊現代?日本が誇るトップドクターが明かす（シリーズ）」（講談社）「ダイヤモンドQ」（ダイヤモンド社）などで、企画・取材・執筆を深く、楽しく手掛けてきた。2012年、あたらす株式会社設立（代表取締役）。近年は医療系のWebサイト、動画制作（企画・ライティング・プロデュース）にも力を入れている。 ＆慢性痛～知っておきたい慢性痛のホント（横浜市立大学ペインクリニック内科との協働制作） https://www-user.yokohama-cu.ac.jp/~mansei2/ あるペインの少女
トヨタの｢在宅勤務｣拡充が大騒ぎされる理由
トヨタ自動車が在宅勤務の大幅な拡充を検討していることが明らかになった。6月上旬に日本経済新聞をはじめとする主要メディアが報じ、ネットニュースでも話題になった。 トヨタの在宅勤務は従来、一部社員に限定されていたが今回の拡充によって一般企業でいうところの事務系の総合職に当たり、一定の資格以上を持つ約1.3万人の社員まで対象を広げる。早ければ8月にも新制度を導入したい方向で、すでに会社側から労働組合に提案している。「育児・介護への対応だけでなく生産性向上も目的」（トヨタ広報部）という。 日本ではまだ珍しい取り組みと考えられている？ 在宅勤務制度はパナソニック、リクルート、日産自動車などの大手を軸に日本企業で近年、導入が進んでいる。労働者側にとっては、仕事と育児や介護との両立に加えて、通勤時間がなくなることで自由度が増し、肉体的にも精神的にも負担が軽減されるなどのメリットがある。企業側も育児や介護
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