1998年の発売以来、医療・介護の現場から家庭まで幅広く利用されている、龍角散の服薬補助ゼリー。薬を飲みやすくするために開発されたゼリー状のオブラートで、世界35カ国1地域で特許も取得している。福居篤子執行役員が生みの親。一連の開発で多くの賞を受賞する一方、左遷も経験している。逆風にへこたれず、それを力に変えた彼女の実力を見込んで役員へ引き上げたのは、現社長の藤井隆太氏。服薬補助ゼリーシリーズ開発の軌跡を通じ、一時は倒産の危機に瀕した老舗企業を、2人のリーダーはどう蘇らせたのか。証言を基に振り返った（次回「『独裁』は悪いですか　龍角散を再生した音大卒社長」参照）。 ◇　　◇　　◇ 臨床薬剤師としての病院勤務が原点「製薬会社はどうしてこんな飲みにくい薬を作るのだろう？」。龍角散執行役員の福居篤子氏は臨床薬剤師として病院に勤務していた頃、よくそんなことを思っていたという。 薬が嫌だ、飲みたくな

SUBARU（スバル）がアメリカで販売記録を更新しつづけている。2018年の新車販売台数は68万135台で、過去最高記録を更新するのはこれで10年連続だ。その背景には何があるのか。ノンフィクション作家の野地秩嘉氏が、創業100年を迎える同社のルーツを追う。第1回はアメリカの販売現場の声を紹介しよう――。 主戦場のアメリカで起きた変化 2018年、スバルにとっての主戦場、アメリカのディーラーを訪ねた時、出た話題は一連のスバルの騒動でもなければ、ガソリンからEVへのシフトでもなく、自動運転のことでもなかった。 「客が変わった」という話だった。 訪ねたのはフィラデルフィアの「ミラー・スバル」。社長はメリッサ・ミラー。メリッサは、スバル車だけを売っているわけではない。フォードの車を扱う販売店を隣接して持っている。 メリッサは「このところ、スバルの新車は年に1000台は売っています」と語った。 「父

人口減少が直撃する「教育関連業」 たとえば人口動態の変化の直撃を受けかねない最たる産業として、教育関連業がある。学校や塾といった学習支援業は約350万人が従事する巨大産業だ。なかでも平成の30年間で、極端に膨張してきたのが大学ビジネスである。 ちなみに政府が2018年にまとめた高齢社会白書によると、2017年に1億2671万人だった日本の人口は2045年には1億1000万人を割り、2055年には9744万人と1億人の大台も下回るとされる。つまり、ここから40年の間に、2500万人もの人口が消えることになる。さらに、高齢者比率（65歳以上）も2035年にはほぼ3人に1人（32.8％）、2065年には2.6人に1人（38.4％）まで上昇する。 そのような中でも日本の大学の数は右肩上がりに増え続け、2019年3月現在、787校を数えている。1989年が499校だったので、平成の間に約300校、1