漫画家・小池一夫が考察する「子どもの趣味を持つ大人がダメな理由」が興味深い
前回、「漫画家・小池一夫の「金を持ったにすぎない子供の男が多過ぎる」発言が炎上 」という記事で、小池一夫氏の「日本の成人男性が子どもの趣味から抜け出せないことに対する批判」を取り上げた。今回、その主張を補足して、より深く考察していく。 前回、取り上げていた小池氏の主張はこちらだ。「大人は少年のままでいてはいけない」「もっと高尚なものを楽しめ」 これらの発言は、一部のTwitterユーザーから「趣味を否定するな」「老害」などと大批判されて炎上していた。netgeek編集部では、前回も小池氏のこの発言の真意を探ったが、なぜ子どもの趣味を大人が楽しんではいけないかの直接的な「理由」がなかったため、彼の真意にまでたどり着くことはできなかった。しかし、先週、小池氏は再びこの問題について触れ、その「理由」について言及した。 順を追って小池氏の投稿を見ていく。子どもの趣味から抜け出せずに大人になるとどう
1冊6万円の本を半額で国会図書館に大量納入 税金投入する必要あるのかと疑問が相次ぐ
国立国会図書館に1冊6万円強もする趣旨が分かりにくい本が大量に納入されていると、ネット上で騒ぎになっている。図書館側は税金から、納入された本の半額を支払うことになるだけに、疑問の声も上がっている。 きっかけは、「亞書」というナゾの本がアマゾンで売られていると、2015年10月20日ごろにツイッターなどで話題になったことだ。 関連出版社だけで、計1000万円が支払われた？ ロシア人らしきアレクサンドル・ミャスコフスキーという著者名で15年2月から次々に出され、6万4800円もする本が計96巻まであった。いずれも新品を1冊だけ扱っていた。 その後、国会図書館にこの本が60巻まで納入されていることが分かった。国会図書館法第24条では、出版物は原則として1部を納本するよう義務付けており、その際は、代償金として、小売価格の半額を支払うことになっている。とすると、出版社側には計200万円ぐらいが支払わ
【全文起こし】自民党・国際情報検討委員会委員長・原田義昭 衆議院議員インタビュー - 荻上チキ・Session-22
※慰安婦問題や南京事件など歴史認識に関する自民党の対外情報発信（いわゆる「歴史戦」）について、2015年10月19日（月）に行った自民党の国際情報検討委員会委員長・原田義昭議員のインタビューの全文書き起こしです（聞き手：荻上チキ） 2015年10月22日（木）「自民党の国際情報発信を徹底検証」（取材報告モード） ↑放送のHPはこちらから 荻上 中国が南京大虐殺の資料、これをユネスコの記憶遺産に申請し登録されました。このことを原田さんは率直にどのように受け止めていらっしゃいますか？ 原田 これはですね、結論においては非常に日本として遺憾に思っています。のみならずぜひ取り消さないといけないという立場にいます。 内容は、客観的な歴史事象に照らされたものではないし、経緯をユネスコの性質上きちんと関係国とお互いに検証しながら、事実を確認し合いながら、必要ならしっかり登録するし、ダメであればそこは登録
世界最大の炒飯 “むだ”にしてギネス記録無効に NHKニュース
中国東部・江蘇省で開かれた催しで４トン余りのチャーハンが作られ、世界最大だとしてギネス世界記録に認定されましたが、その後、一部がゴミ収集車で運び出されていたことがインターネット上で暴露され、食べ物をむだにする行為は認められないとして記録は無効となりました。 ところが、その後、チャーハンの一部がゴミ収集車で運び出されたことがインターネット上で暴露され、中国メディアは豚の餌にしたと報じて厳しく批判していました。 これを受けて、ギネス世界記録の中国にある事務局は２６日、インターネット上で、これまでに１５０キロのチャーハンが不適切に処理されていたことが確認されたとしたうえで、食品に関する記録に挑戦する際には食べ物をむだにしてはいけないという規定に基づいて記録を無効にしたと発表しました。 中国では、宴会の際などの食べ残しが社会的な問題となっていて、インターネット上では「記録の無効は当然だ」といった意
「実質０円」やめる？ 携帯大手、端末安売り見直し検討：朝日新聞デジタル
ＮＴＴドコモなど携帯電話大手３社は２６日、「実質０円」など行きすぎた端末の安売りの見直しに前向きな考えを明らかにした。ただ、通信料金そのものの引き下げは明言しなかった。安倍晋三首相が指示する携帯料金の引き下げと家計の負担減にどうつながるのかは、まだみえていない。 この日の総務省の有識者会議には高市早苗総務相も出席し、携帯会社側から初めて料金の引き下げへの意見を聞いた。ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの大手３社が力を入れて説明したのは「端末の買い替え優遇」の見直しについてだった。 米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」などの人気端末の販売では、端末の下取りや他社からの乗り換えを条件に実質負担額を０円まで割り引いたり、商品券などで「キャッシュバック」したりと、安売り競争が過熱している。ドコモの阿佐美弘恭常務は「行きすぎた割引があった」と認め、３社とも見直しに前向
昼マック止めたマクドナルド、「ガラガラ」との声 : 市況かぶ全力２階建
フィル・カンパニー、社会人3年目の広報担当が決算発表日にSNSで無駄に期待を持たせて株価を乱高下させた件でお詫び
47NEWS（よんななニュース）
ＪＲ西日本の株式１億円分を岡山県真庭市が取得へ、鉄道の存廃議論に発言力高める 市長「鉄道を必要としている市民への配慮は絶対に必要」
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『「極端な」児童ポルノ漫画は禁止を、国連報告者が日本に呼び掛け』へのコメント