西日本高速道路がアプリで忍者採用試験を実施
西日本高速道路とベルロックメディアは7月20日から9月23日まで、スマートフォンのアプリ上で「NINJA採用試験」を行う。これは、高速道路利用者に周辺観光施設のクーポンや、サービスエリアで商品と引き換えられるクジを配信し、集客につなげるO2Oサービス「toxco（トクスコ）」の体験イベントとして行われるもの。 試験は、架空の会社である甲賀忍者派遣会社が、甲賀忍者をもっと活躍させるために行うという設定で実施。アプリ上で、「下忍」「中忍」「レジェンド」の3つのレベルを選び、クイズに解答していき、合格すると「社忍証」がもらえる。たとえば、「中忍」編では、「全国に様々な流派があるとされる忍者だが、伝説の忍者「猿飛佐助」（さるとびさすけ）と言えば何流の忍者と言われている？」といった質問を、選択肢「1.甲賀流 2. 伊賀流 3. 新日本流4. 三遊亭流」の中から選ぶ。 「下忍」「中忍」に合格すると、諜
自費出版プラットフォームとしてのKindle：個人的体験談(小林啓倫) - 個人 - Yahoo!ニュース
アマゾンの電子書籍端末「Kindle（キンドル）」の出荷が、いよいよ日本でも開始された。既に「電子書籍としての」Kindleは発売されており、日本国内でもiPhone/iPad用アプリなどを通じて読むことができるが、やはり端末の発売は普及にとって大きな契機となるだろう。そうなると気になるのが、Kindleを通じて電子書籍を自費出版（個人出版）できる仕組み「Kindleダイレクト・パブリッシング（KDP）」である。文字通り出版社などを通さず、個人でも直接アマゾン上で電子書籍を販売できるというサービスであり、Kindleが普及すれば個人でベストセラーを生み出すなどということも夢ではない。 とはいえ実際に経験してみなければ、それがどこまで手軽なのか、あるいは夢物語なのか分からない。そこで筆者も実験として、KDPを使って『3Dプリンタの社会的影響を考える』という本を出版してみた。ごく個人的な体験談
ネット＆CRMで「おでかけ需要」をどう増やす？――JR西日本の取り組み
「JRおでかけネット」や「マイ・フェイバリット関西」といったメディアを運営している、西日本旅客鉄道（以下、JR西日本）。同社鉄道本部営業本部宣伝クロスメディア課長の小菅謙一氏は、これらのオウンドメディアを使って、ネットを活用した「おでかけ需要」の創出や、関西の活性化に取り組んでいる。 小菅氏が強調するのは「他社との協調」そして「ネット＆CRMの活用」の重要性だ。JR西日本ではどのような施策を行ってきたのか。以下、過去の取り組みを見ていこう。 ※本記事は、6月5日に「宣伝会議インターネットフォーラム2013」で行われたセミナー「ネットを活用したおでかけ需要の創出と関西の活性化～マイ・フェイバリット関西による他社様とのコラボから山陽新幹線こだま号の共同購入企画まで～」をまとめたものです。 「おでかけ」需要をどう作るか 小菅氏のミッションは、人々の“おでかけ需要”を喚起して鉄道利用を増やすことだ
多様化するショッピング--O2Oとネットスーパーの伸び、「Amazon Fresh」への期待
日々の食料品を買い求める際に、多くの人に利用されているスーパーマーケットは、イトーヨーカドーやイオンなどといった全国展開する大型店舗から、地域に密着したものまで、さまざまな店舗が存在している。そのスーパーマーケットは今、実店舗での販売に加え、ネットスーパーと呼ばれる宅配サービスを加速化し、利便性をより高める動きを見せている。 実際、飲料系や油、醤油など、重くて運びにくい商品を自宅に届けてくれるサービスは、非常にありがたい存在である。また一定額以上の買い物をすると送料無料になるといったサービスもあり、まとめ買いをする際などは非常に嬉しく感じてしまう。今後高齢社会を迎えるにあたっては、その利用方法をどのように覚えてもらうかといった課題はあるものの、高いニーズが期待されるサービスであり、さらに利用が伸びるものと推測される。 ネットスーパーの伸び、自分で選びたい人向けのO2Oサービス 国内における
コロプラとKDDI、位置情報データを使って観光動態を分析
コロプラは7月18日、KDDIと共同で位置情報ビッグデータを観光支援や地域振興に活用する観光動態分析の実証実験をすると発表した。対象期間は、7月18日から9月末まで。今回の実証実験では、三重県伊勢市、埼玉県、徳島県の3自治体と協力し、観光客の位置情報ビッグデータをもとに、移動、滞在傾向を分析して活用する。 実験では、位置情報データの利用などに同意したauスマートフォンユーザーの情報を取得。KDDIは分析に必要な位置情報データのみを抽出し、誰の情報であるかわからない形式に加工した上でコロプラに提供する。コロプラは授受したデータを統計的に分析し、レポート化し協力自治体へ提供する。 位置情報のビッグデータを活用して、たとえば、観光エリアへの流入経路や利用した交通手段の傾向を分析し、より安心かつ快適に観光を楽しめる交通環境に整備したり、観光エリアの周辺地域を含めた人口動態を分析して、レジャーや宿泊
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http://japan.internet.com/busnews/20130719/7.html
楽天市場、スマホとタブレット経由の売り上げが25%に - 日本経済新聞