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2008年12月15日のブックマーク (13件)

  • 注目浴びる「クラウド・コンピューティングの現状図」 | WIRED VISION

    注目浴びる「クラウド・コンピューティングの現状図」 2008年12月15日 経済・ビジネスIT コメント: トラックバック (0) Evan Hansen 『ZDNet』のLarry Dignan氏は12月12日(米国時間)、米Sanford C. Bernstein社のアナリスト、Jeffrey Lindsay氏の報告書を基にして、クラウド・コンピューティングに関する懐疑的な見解をまとめた、興味深い概要を書いた。 この記事は、クラウド・コンピューティング分野で今、誰が、どの位置にいるかを網羅的に示した、以下の便利なチャートのおかげで、多くのリンクを獲得している。 Sanford C. Bernstein社のLindsay氏は、クラウド・コンピューティングは重要なビジネストレンドにはならないと主張している。理由は主に、米Amazon.com社のようなサービス提供業者が十分な売上を得ていない

  • 「ソーシャルな視聴」でテレビ番組は復活するか | WIRED VISION

    「ソーシャルな視聴」でテレビ番組は復活するか 2008年11月17日 メディア コメント: トラックバック (0) Jenna Wortham Dynna Wilkersonさん(26歳)は月曜の夜はたいてい、1万人の熱狂的なファンと一緒に『Backchannel』をプレイする。Backchannelは、大人気のリアリティー・ドラマ『The Hills』をベースとした多人数参加型オンラインゲームだ。 ボルティモアで管理アシスタントを務めるWilkersonさんは、The Hillsの放映時に合わせてプレイするよう作成されたこのゲームでポイントを稼ぐため、辛らつなコメントや、かわい子ぶったジョークなどを投稿する。この番組で人気の出た出演者たちが、テレビの中で口論したり、おしゃべりしたりするのにあわせて、プレイヤーは、ウェブベースのチャットルーム(上のスクリーンショット参照)にコメントを送信す

  • 「映画業界は音楽業界より好調」:理由はビジネスモデル | WIRED VISION

    映画業界は音楽業界より好調」:理由はビジネスモデル 2008年12月15日 経済・ビジネスメディア コメント: トラックバック (0) Eliot Van Buskirk Photo credit: Vlastula オンラインのメディアストアは、そのカタログに新しい音楽映画が加わったとき、その事実を当たり前のように発表する。しかし、コンテンツを削除するときには公にしない。そして、コンテンツの削除は予想以上に行なわれている。 オンラインのミュージックストアから時々楽曲があっさりと消えるのは、契約が切れたときだ。ビデオの方はもっと複雑で、ペイパービューのサービスや有料のケーブルテレビといったもっと儲かる販路で作品を公開できるようになると、映画会社は『iTunes』や『Netflix』のストリーミング・サービスから作品を引き揚げる。 現在のところ、映画会社にとってこの方針は理にかなっている

    kin_iro_guma
    kin_iro_guma 2008/12/15
    ということは、新聞サイトがニュースをあっという間に消すのも道理に適っている??
  • テクノロジー : 日経電子版

    遺伝子を効率よく改変するゲノム編集研究の第一人者で米ブロード研究所のフェン・チャン主任研究員は、エボラ出血熱やジカ熱の早期診断技術を開発したことを明らかにした。ウイルスの遺伝情報が…続き 受精卵のゲノム編集、なぜ問題 優生思想と表裏一体 [有料会員限定] ゲノム編集品 販売容認、条件満たせば安全審査なし [有料会員限定]

    テクノロジー : 日経電子版
  • 痛いテレビ: 中日新聞が松坂マーム水死体事件の隠蔽を認める

    三重県のイオン系ショッピングセンター松阪マームの受水槽から男性の遺体が発見された事件の報道について、中日新聞が報道を控えていたことを明らかにした。 中日新聞の三重総局長は事件を知りながら記事にしなかった理由として、「水質の安全が確保されたのだから、報道することは客の不安を煽ることになる」と述べた。今回の事件報道については、当初から隠蔽がささやかれ、イオン岡田社長の実弟が中日新聞の社会部に所属していることも、騒ぎに拍車をかけた。 もう1人の兄弟、岡田克也民主党副代表に対する反感も影響した。理由の真偽はともかく、中日新聞が事件を隠蔽したことで、マスコミに対する不信感はよりいっそう深刻なものとなった。関連【マーム】「記事をすぐ載せなかったのは、客の不安をあおらないための配慮でした」…中日新聞(三重版)岡田克也 - Wikipedia系図でみる近現代 第30回 民主党・岡田克也 イオン(ジャスコ)

  • KDDI・テレビ朝日・朝日新聞、コンテンツ配信で提携

    KDDIとテレビ朝日、朝日新聞社は、それぞれ保有する経営資源を活かしたビジネスを共同で行うことで合意した。3社では15日、都内で記者会見を開催し、KDDI取締役執行役員常務の高橋誠氏、テレビ朝日常務取締役経営戦略室長の神山郁雄氏、朝日新聞社常務取締役営業統括の吉田慎一氏が出席し、説明を行った。 ■ 有料の情報配信サービスに 左から朝日新聞社の吉田氏、KDDIの高橋氏、テレビ朝日の神山氏 3社の連携により、まずauの携帯電話向けサービスが2009年夏に開始される予定。現時点で想定されているサービス内容は、テレビ朝日と朝日新聞が取材した各ジャンルの最新情報や、番組関連コンテンツを一斉同時配信(マルチキャスト)する。また、十大ニュースなどの号外情報を24時間体制で配信したり、ユーザーの好みや居住地など属性にあわせた情報を配信する。 仕組みとしては、EZチャンネルで用いているマルチキャストや、緊急

  • 2008年 情報通信産業「撤退」絵巻

    BDに一化された次世代光ディスク 米国の金融危機から始まった世界的な景気停滞により、ビッグスリーと呼ばれる米国自動車大手3社が深刻な経営難に陥るなど、自動車産業はかつて経験したことのない厳しい不況に見舞われている。この余波は、IT関連の機器を製造するメーカー各社にも例外なく押し寄せており、どの企業も生産ラインを縮小したり、事業そのものから撤退したりといった施策を進めざるを得ない状況だ。 2008年になって、最初に流れた大きな「撤退」のニュースと言えば、東芝が発表したHD DVDからの撤退だった。HD DVDは、「ポストDVD」というべき次世代光ディスク規格の1つであり、DVDフォーラムのお墨付きを得て、東芝とNECが中心となり開発を進めてきた。一時は、パラマウントピクチャーズやワーナーブラザーズなどの大手映画会社、あるいはマイクロソフトやインテルなどのPC関連ベンダーがHD DVDを支持

    2008年 情報通信産業「撤退」絵巻
  • 小寺信良の現象試考:「ケータイ持たせない論」に見る大人教育の困難 (1/3) - ITmedia +D LifeStyle

    総務省が行なっている「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」が、最終取りまとめに入った。12月17日までパブリックコメントを募集している。 地方自治体の取り組みなどはまだ把握できていないが、行政と企業の取り組みという点では網羅性が高く、良くまとまっていると言えるだろう。これから違法有害関係の取り組みを行なう部署にいる人などには、いい資料となるはずだ。 ただ、これからの具体的な取り組み策がここに書かれているわけではない。個別の取り組みは、これから民間ベースで具体化していかなければならない問題である。 個人的にはこれまでどおり、規制よりも先に教育があるべきという考え方に揺らぎはないが、実際に教育へ着手してみると、いろいろなことが分かってきた。MIAUとして学校教材としてのリテラシー読「”ネット”と上手く付き合うために」を作成したが(リンク先PDF)、これは当初、親に向けた内

    小寺信良の現象試考:「ケータイ持たせない論」に見る大人教育の困難 (1/3) - ITmedia +D LifeStyle
  • ストリートビューは新デジタルデバイドを生む:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点

    デジタルデバイドとは何か 2000年ごろ、デジタルデバイドという言葉がさかんに言われたことがあった。直訳すれば「情報格差」という感じだろうか。パソコンやインターネットを使いこなしている人とそうでない人の間で、経済的格差が生じてくる可能性があるという問題だ。パソコンやインターネットを使いこなせない人というのは、中高年でパソコンに慣れていない人だけでなく、離島や山奥などに住んでいるためにネットにつなぐことができない人や、収入が少なくてパソコンが購入できない人も含んでいる。 そうしてインターネットを使えないと、たとえば就職活動の情報収集がうまく行えないなど、情報が少ないために経済的な不利益を被ってしまう可能性がある。つまりは情報格差が経済的格差につながってしまうわけだ。 だがこのデジタルデバイドは2000年代半ばにはいるころから、あまり問題視されなくなった。政府のe-Japan戦略が功を奏し、全

    ストリートビューは新デジタルデバイドを生む:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
  • コンテンツ制作と農業の類似点 〜 「コンテンツ流通促進」の理不尽?:村上敬亮 情報産業の未来図

    「コンテンツの流通促進」が色々なところで話題になっています。政府の中でも、これはこれで重要な政策課題になっています。でもちょっと待てと。当に問題なのは、コンテンツの流通促進ではなく、コンテンツ製作への投資不足ではないのか。もちろん、流通促進をいらないとは言いませんが、むしろ製作ではなく流通への過剰投資を生み出すアンバランスな構造にこそ、深刻な問題があるのではないか。僕自身は、そう感じています。 では、何故、製作側への投資が増えないのか。そういう視点から現場の課題を見ていくと、実は、コンテンツ制作業が抱えている課題が、農家の抱えている課題と、ものすごくよく似ている。もっと言えば、広告制作下請、ソフトウエア開発下請、印刷下請、その他、Creativeということに関わる製作現場の多くが、実に似た課題に悩まされているのではないか。そんな風に感じています。 最近、こんな話をする機会が増えているので

    コンテンツ制作と農業の類似点 〜 「コンテンツ流通促進」の理不尽?:村上敬亮 情報産業の未来図
  • グーグルはストビューで「よそ者」化する:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点

    機械かどうかの問題ではない グーグルはストリートビュー(以下、ストビューと略す)を機械的な自動システムとして構築している。カメラを搭載した自動車を運転しているのはもちろん人間だが、リリースされたストビューに人間のにおいはほとんど残っていない。「ロボットが高速に道路を移動しながら撮影したものだ」と言われても、信じてしまいそうだ。 しかし私はここで、「機械が撮影したものはけしからん」というようなラッダイト(機械打ち壊し)的な議論を展開しようとしているわけではない。なぜなら、機械かどうかというのは、実のところ重要な問題ではないからだ。 たとえばグーグルはインターネットにGooglebotという自動プログラムを放ち、ウェブページの情報を自動収集し、検索エンジンのインデックスを作り上げている。だがこの事実をもって、「検索エンジンは気持ち悪い」と感じる人は多くはないだろう。 一方で、人間が撮影した写真

    グーグルはストビューで「よそ者」化する:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
  • これからはカーナビいらず?モバイルGoogleマップに「運転経路検索」機能が登場

    『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

    これからはカーナビいらず?モバイルGoogleマップに「運転経路検索」機能が登場
  • テクノロジー : 日経電子版

    「通信事業を気でやるんですかね」――。2019年10月に"第4のキャリア"として携帯電話事業に参入する楽天に対して、ソフトバンクの宮内謙社長は楽天の取り組みに対して心配顔でこう疑…続き ソフトバンク宮内社長「非通信の新事業、数千億円に」 [有料会員限定] iPhoneユーザーに選択迫る 総務省の「完全分離」案 [有料会員限定]

    テクノロジー : 日経電子版