ネット利用の主役へ躍り出るモバイル
2009年から2010年にかけて，インターネットへのアクセスに使う機器の主流は，オフィスや家庭に据え置かれたパソコンから，携帯電話やモバイル機器へと劇的に移り変わる。常に持ち歩く端末から，場所を選ばず，いつでも快適にネットを利用できる。そんな使い勝手を実現する環境の整備が進んでいくからだ。 一部のサービスでは，パソコンからモバイルへの移行が既に始まっている。SNS大手のミクシィでは，2007年に入ると携帯電話からのアクセスが急に増え始めた。2007年8月には，携帯電話からのアクセス数がパソコンを逆転。現在では約2倍となっている。モバイルが主流になる傾向は，ミクシィに限らない。 ユーザーの利用形態がモバイルに大きくシフトする背景には，（1）高速化/多様化，（2）端末の高機能化，（3）サービスの拡充，（4）ユーザーの世代交代がある（図1）。これらの要素が絡み合い，従来のパソコン向けサービスには
本田雅一のTV Style：ダウンロード配信、IT業界と映画業界の隔たり（1） - ITmedia D LifeStyle
インターネットを日常的に使い、またPC向けを中心としたいくつかの動画配信サービスを見ていると、どうしてもインターネットを通じた放送、あるいはコンテンツのダウンロード購入といった流通モデルが、今まさに目の前に迫っているように思えてならない。 とくにPCやインターネットを専門としている人からすれば、光ディスクという物理的な媒体をわざわざ流通させるなど非効率的で不便なものに見える。これは当然のことだろう。筆者は映像にしても音楽にしても、ただ一時的に消費するように再生させるのではなく、優れた作品を何度でも楽しみたいと思う方だが、その私でも儀式的ともいえる円盤のセッティングと再生というプロセスより、ネットワークで効率的にコンテンツを引き出せる方が良いと思っているぐらいだ。コンテンツ消費型のユーザーにとって、現在の映像の流通形態は古すぎるというのは充分に理解できる。 しかしコンテンツ業界、とくに映画業
「BD課金の遅れは異常」――権利者団体、早期の開始求める
左から日本音楽著作権協会（JASRAC）の菅原瑞夫常務理事、実演家著作隣接権センターの椎名和夫さん、日本映画製作者協議会の新藤次郎さん 「Culture First」を掲げる権利者側の91団体は2月5日、Blu-ray Disc（BD）メディアとBD機器に対する録音録画補償金の早期課金を求める声明を発表した。「合意があってから約7カ月間も課金されない事態は極めて異常」としている。 BDを補償金の課金対象に指定する政令の改正については、昨年6月、文部科学省と経済産業省が「ダビング10」実施に向けた措置として合意。早ければ昨年内にも改正されるとみられていたが、遅れていた。 文化庁は今年2月3日になって政令案を発表。4月1日の改正を目指してパブリックコメントの募集を始めたが、メーカー側は改正に難色を示しているとされる。 改正が遅れている背景について、実演家著作隣接権センター（CPRA）の椎名和夫
iPhoneを携帯サーバー化！ ServersManを試す (1/3)
フリービットが4日に公開したiPhoneをサーバー化するアプリケーション「ServersMan@iPhone」（iTunes Storeで見る）。このアプリを使えばiPhoneをサーバーとしてネットワークに公開して、パソコンなどとデータをやりとりできるようになる。 通信経路は3G／無線LANの両方に対応しているため、極端な話、海辺でも山の中でもケータイの電波が届いていればアクセスが可能。サーバーというと、専用ルームに収められたデカいデスクトップマシンを想像しがちだが、ServersMan@iPhoneとiPhoneを使えば「持ち歩ける」ほどコンパクトになるわけだ。 そんなにスゴそうな機能を備えているのに無料で使えるのは驚き。それにiPhoneをサーバー化できるってだけで、なんだかいろいろと可能性を感じさせるじゃないですか！ 早速、編集部でiPhoneにインストールして使ってみました。 「ど
キャリア同士のMVNO、「不当という意味が理解できない」――ソフトバンクの孫社長
ソフトバンクモバイルの孫正義社長は、同社がイー・モバイルのMVNOとして定額データ通信サービスを提供することに、MVNO協議会が異議を唱えていることについて「不当という意味が理解できない」と反論した。 MVNO協議会は、MVNOに参入するソフトバンクモバイルが自前の無線局を持って移動通信サービスを提供する電気通信事業者（MNO）であることを問題視するとともに、すでにインフラを持つMNOがほかのMNO回線を使ってMVNOに参入することは、モバイル通信網の拡大や通信事業者の多様化にもにつながらず、競争促進というMVNO本来の目的にも反すると批判している。 孫氏は、電波は国民の共有資産であり、それを可能な限り有効利用するのが国民に対する義務だと思っていると説明。総務省が定めたMVNOガイドラインに、「MNOがMVNOになれない」という記述はないが、孫氏は「仮にキャリアがキャリアにMVNOをしては
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