気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 読者の皆さんは↑↑↑コレの存在に既にお気づきになっておられることと思います。Twitter（ツイッター） ですね。実は私も始めてみました。この連載本文に書けなかったことなど、今後Twitterの方で補っていこうかな、とも考えています。 さて、読者の皆さんはTwitterに関して、2つのグループに分かれるでしょう。第1はTwitterを既にお使いの方々、第2はあまり使っておられない方々。今回は、どちらかというとTwitterに縁が薄い「第2」の方を念頭に、しかし「第1」側のディープなユーザーの方にも、少しは新しい切り口で興味を持っていただけるよう、お話を準備してみたいと思います。 一歩先を行くユーザー：勝間和代と藤末健三 流行が既に社会現象化し

クラウドの先駆者、米セールスフォース・ドットコム。日本国内にデータセンターを設立することが明らかになった。コストや法規制もあり、国際展開力が生き残りのカギに。 「日本国内にデータセンターを設立するプロジェクトを進めている。今年中に完成させる予定だ」 年内にデータセンター完成 米セールスフォース・ドットコムのマーク・ベニオフCEO（最高経営責任者）は、本誌の取材に対してこう語った。同社は米国に2カ所、シンガポールに1カ所のデータセンターを保有しており、増強策を検討してきた。日本も候補地とされてきたが、期限を切って明言したのはこれが初めてだ。 インターネット経由でソフトウエアや情報サービスを利用する「クラウドコンピューティング」。セールスフォースは米グーグルなどと並び、クラウドの先駆者的存在だ。同社は郵便局会社や東京海上日動火災保険などを顧客に抱えているが、「日本のクラウド市場の成長性は非常に

公表するために、書く。 いつの間にか、そんなことが常識になったようである。 多くの人が、いつでも好きなように、ブログで自分の日記を公開したり、ツイッターで自分のつぶやきを140字以内にまとめたり、読者のコメント欄に批判、共感、意見などを書き連ねる（私の連載にも、毎回、多数のコメントをいただきありがとうございます）。 ブログで日記を書く人たちは決まって（ブログを日記ととらえるかどうかの議論はさておき）、「反応があるのって楽しい」と言う。 他者のまなざしを通じて、“自分”を感じとる。承認欲求とでもいうのだろうか。ネットを通じて“書く”ことは、署名、匿名にかかわらず、そんな人間の欲求を満たす“道具”となった。 私はブログはやっていないがコラムにコメントが反映されるので、「楽しい」という気持ちは理解できる。何もコメントされないよりもされたほうがいいし、反応があればあるほど「自分が書いた」という実感

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Douglas MacMillan （BusinessWeek誌スタッフライター、ニューヨーク） 米国時間2010年2月2日更新 「Amazon's E-Book Price Reversal: A Mixed Blessing」 米インターネット通販大手アマゾン・ドット・コム（AMZN、本社：シアトル）の電子ブックリーダー「Kindle（キンドル）」は、電子書籍をオンラインでダウンロードできる利便性や読みやすい表示画面、新刊ベストセラーが通常9.99ドル（約900円）で購入できる価格設定などで好評を博してきた。しかし今後、キンドルの利用者は、こうしたメリットのうち1つを失うことになりそうだ。 アマゾンは1月31日、キンドル用電子書籍の価格を

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 去る1月29日、NTTドコモの山田隆持社長の会見の中で、同社が米アップルの新製品iPad（アイパッド）向けに、「SIMカード」の販売を検討していることが明らかになった。 現時点では「検討中」というステータスだが、実現すれば今後のケータイ産業の構造に大きな変革を促す一石となりうる。しかも、先進的な取り組みを続けるソフトバンクモバイル（以下、SBM）ではなく、保守本流と見なされるNTTドコモによる取り組みの可能性とあって、私にも国内外の業界関係者や投資家から問い合わせをいただいた。 そこで今回は、SIMカード販売がケータイ産業にもたらす影響について、改めて状況を整理しつつ、考察してみよう。 まず本論に入る前に、ご存じの方も多いとは思うが、念のため

「ねー、見て見て！　買っちゃったあ！」。ダイニングカフェに入るなり、中津川あやが、嬉しそうに新品のバッグをカウンターに置いた。「前から欲しがっていたアレね」と、藤野香織がグラス片手ににっこりと微笑む。「いつものお店で買ったの？」。 「う、うーん。あそこは正規のブランドショップでしょ？　今さらだけど、ちょっとでもお安くて、お得なほうがいいかも、って・・・。つい、量販店で買っちゃいました」と、あやは少しばかりきまり悪そう。「あら、『私はこのブランドが大好きだから、私はあの正規のショップで買う。それがブランドの価値を守るって言うことよ！』って宣言していたじゃない？」と香織は追い打ちをかける。「だ、だって・・・」とあやは言い訳しようとすると・・・。 黙って2人の会話を聞いていた榊理恵が、突然叫ぶ。「だから嫌なのよ！　商品の良さを理解してもらおう、ブランドに愛着を持ってもらおうと私なりに一生懸命に頑

井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Spencer E. Ante （BusinessWeek誌副編集長） 米国時間2010年1月21日更新 「Apple in Talks with McGraw-Hill, Hachette over Tablet」 近く予定されているタブレット機の発売を控え、米電子機器大手アップル（AAPL）が、米出版・情報サービス大手ザ・マグロウヒル・カンパニーズ（MHP）と、仏ラガルデールSCA（MMB:FP）傘下の米出版大手アシェット・ブック・グループとの間で交渉を進めていることが、関係筋の話で明らかになった。両社の教育書籍やビジネス書をタブレット機のコンテンツとして取り込むのが狙いだ。 関係者2人の話によると、アップルは、教育出版物の売り上げで米国

2009年12月30日、米国諜報史上に残る大惨事が発生した。 アフガニスタン東部のホースト州にある米中央情報局（CIA）の基地で自爆テロが発生。7名のCIA要員と1名のヨルダン政府関係者等が死亡した。「一度にこれだけ多数のCIA要員が殺害されたのは、過去30年間を振り返っても例がない」と言われており、米国の諜報史上に残るCIAの大失態として記録された。 しかも自爆テロ犯は、CIAが911テロ事件以来、緊密に協力してきた親米アラブ国家ヨルダンの情報機関がアルカイダに潜入させていたスパイだったことが明らかになっている。つまりCIAは、「ヨルダン情報機関とアルカイダの二重（ダブル）スパイによる自爆テロ」という前代未聞の手法で、奈落の底に突き落とされたのである。 このテロ事件は、これまで秘密のベールに包まれてきたCIAのアフガニスタンでの対テロ戦争の一端に光を当てると共に、米国情報機関の脆弱さや対

山岡　歴史を見る際に、我々はついつい「日米関係」と簡単に言いがちなんですが、「国」と「国」でさえ実は1対1対応じゃなくて、多対1だったり、1対多であったり、多対多であったりします。そして、それらの国の中にもいくつもの勢力や都合、意思がある。それぞれが、個々に「歴史」の経緯を持っている。最近になって、ますます個々の意見や反応がばらばらになり、しかもそれがネットのおかげで目立つ形で見えてくる。 それをある程度まとめて、別の国々との交渉に臨むというのは、これはもう考えただけでもどえらいことですよね。我々は「日本は外交下手だ」と気楽に批判するし、事実そうなのでしょうけれど…。 加藤　それはすごくいいご指摘です。説明しない、しゃべらない、で済ませられるなら、その方が楽ですよね、内政も外交も。

つまり、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた作業すらも、同じツイッターというプラットフォームの中で行われている。 そこでは、ほとんど金銭の授受は発生していない。言い換えれば、メディアビジネスの究極の中抜きが、ツイッターというフラットで民主的な世界で、起きているのだ。 「中」とは、言うまでもなく、既存マスメディアを担うメディア企業。そして、その収益を支える広告主である。 では、既存のメディア産業に広告宣伝を委ねてきた企業は、新たな巨大メディアとどう付き合えばよいのだろうか。（文中敬称略） （前編からお読みください） 豊年の瑞なのだろうか。60回目となる紅白歌合戦の第1部が終わろうとする頃には、庭に雪が積もり始めていた。 冷凍うどんで有名な加ト吉のコーポレートコミュニケーション部の部長として引き抜かれてから丸2年。48歳を迎えた末広

佐々木　「リーマンショック」で電力需要が落ち込み、化石燃料の価格が下がるなどの変化はありました。原発の新規建設や、それに対するファイナンスに関しても減速感があるのも確かです。 しかし、厳然として二酸化炭素（CO2）の排出問題があるし、化石燃料の価格も上昇してくるでしょう。長期的には中国やそのほかの新興国の経済発展と人口増加に伴って、資源とエネルギーが不足する問題が出てくることは間違いありません。 こうした問題に対する有力かつリアリスティックな解決策は原発です。原発はオプションから外せないのです。実際、中国や米国で先を走っているプロジェクトの勢いは衰えていません。（2009年の）12月に米ワシントンで原子力レセプションを催しましたが、議員、政府関係者、規制当局、電力会社など、150人ぐらいの関係者が来てくれました。その数は前年より多く、米国の原発建設に対する気概を感じました。 我々のビジネス

2009年は、まさに「つぶやき」元年だった。 1回の投稿（ツイート、つぶやき）は140文字まで。他人を登録する（フォローする）と、そのつぶやきがリアルタイムに自分の画面に伝わり、次々と膨大な量のつぶやきが滝のように流れていく「Twitter（ツイッター）」。 フォローせずとも、他人のつぶやきの一覧を、ブログを見るような感覚で閲覧したり、他人のつぶやきに対してメールやチャットのように返信したりすることもできる。 ただ、それだけのシンプルなサービスが、メール、ブログ、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）と進化してきたコミュニケーションツールの最新版として全世界で受け入れられ、大流行している。 国内でも、2009年半ば頃から火が付き、「ツイッター論」を語るさまざまな書籍が雨後の竹の子のように登場した。運営する米ツイッターが公開していないため、明確な利用者数は分からないが、少なくとも米

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 映画「An Officer and a Gentleman」の邦題は、ご存じですよね。 140文字のエントリーが飛び交うTwitterへの注目が、日に日に増しています。とりわけ最近、ネット上の話題を超えて、伝統的なメディア、テレビの情報番組や、ラジオ、新聞、雑誌などで、Twitter（ツイッター）ブームを紹介していたり、具体的な操作方法を視聴者や読者に解説していたりするのを、よく見かけます。 しかし、情報番組の司会者や、アナウンサー、コメンテータ－、といった人たちの殆どが、自分個人ではTwitterをやっておらず、「いつのまにか、こんなに世間では、つぶやくことがブームになっていたんですねぇ」といった調子で、「また、インターネットの中で始まった

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現在、民間機では大型のケースの中のファンを回転させて空気を吸い込んで、空を飛んでいる。それをオープンローターにすれば、ケースなどをなくし、大幅に軽量化することができる。これが最大の特徴だ。 2020年以降に登場する見込みで、これまでの既存エンジンに比べて一挙に2割以上の燃費改善への道を開く「夢の技術」とされる。 日本の航空機エンジンではIHIに次いで2 位の川崎重工業は、オープンローター時代の基幹部品を自社に取り込むため、早くも研究開発に本腰を入れている。同社の衣斐正宏・執行役員（航空機エンジン事業担当）に聞いた。 ――　航空機業界で次世代エンジンとして「オープンローター」が注目を集めています。川崎重工も中核部品である特殊ギアの研究開発に力を入れていますね。 衣斐　オープンローターの時代になれば、「ギア技術」が非常に重要になります。実は航空機ではギアと言うのですが、我々の強みであるヘリコプ

出荷台数が世界で3000万台を超え、世界最強の携帯メディアの座を確かなものにした「iPhone（アイフォーン）」。今月中にも、iPhoneの操作性や画面デザインを踏襲した新型タブレット型パソコンの発表があると噂されており、新年もiPhone経済圏の勢いは止まりそうにありません。 “ケータイガラパゴス”と揶揄された日本でも200万台を突破した模様で、職場や街頭、電車などでiPhoneを見かける率は日増しに高まっています。米国の広告配信会社によれば、日本は台数の伸び率で首位。独占販売権を得ているソフトバンクモバイルが昨年12月に新たな値下げキャンペーンを開始したこともあり、この年末に手に入れた方も多いのでは。 iPhoneの魅力は、ビジネス用途から学習、ゲームと、あらゆる分野のアプリケーションをどこでも手軽にインストールして楽しめること。ただし「AppStore（アップストア）」に揃うアプリの

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Arik Hesseldahl （BusinessWeek.com記者） 米国時間2009年12月31日更新 「Apple's iDecade」 21世紀に入ってからの米国の10年間を振り返ると、いい出来事はあまりなかった気がする。 思えば、滑り出しは希望に満ち、新たな千年期への期待にあふれていた。米国経済は活況を呈し、1999年の国内総生産（GDP）の伸びは6.1％、ダウ平均は1年間で2300ポイント上昇。失業率は4％にとどまり、米国は平和で、脅威の影は薄かった。 しかし、状況は無残に一変した。米国はテロ攻撃を受け、2つの戦争に乗り出した。IT（情報技術）バブルは終焉を迎えた。その後、ごく短い回復期もあったものの、金融システムが崩壊寸前に陥

小笠原 啓 日経ビジネス記者 早稲田大学政治経済学部卒業後、1998年に日経BP社入社。「日経ネットナビ」「日経ビジネス」「日経コンピュータ」の各編集部を経て、2014年9月から現職。製造業を軸に取材活動中 この著者の記事を見る

「汚物に触れるのは構わない。済んだら手を洗えばいいし、手袋をはめたっていいんです。でも、匂いだけはどうしようもない。悪臭には慣れると人はいいますが、到底慣れるものではありませんよ」 「匂いのイメージというのは鮮烈なので、その匂いを思い出すだけで食欲がなくなる。それが毎日ですから、大変です」 人間はこんなに匂いをまき散らして生きている 記者が以前、高齢者向け雑誌に所属して「老老介護」（高齢者が高齢者を介護すること）について取材していた際に、取材を受けてくれたある高齢者が口にした言葉だ。60代後半の彼はこうも言った。 「下（しも）の匂い、入れ歯の口臭、褥瘡などが原因の体臭など。他人の生活のすべてに付き沿うようになって、人間とはこんなにも匂いをまき散らして生きているのだと知りました」 彼は被介護者である実母を嫌っているのではない。むしろ傍目には、献身的に過ぎるようにすら見えた。それでも、不快な「