海外メディアは「EVに出遅れて過去最高益を出したトヨタ」をどう報じたか | 必要だったのは自社戦略への自信？
遅いEVシフトに相次ぐ批判も 2023年5月、英誌「エコノミスト」はトヨタをはじめとする日本の自動車メーカーが電気自動車（EV）へのシフトに出遅れていると指摘した。同誌は取材に応じた環境経営コンサルタント、村沢義久のコメントを掲載している。 「日本のメーカーは、世界で起きていることを見ようとしません。まるで江戸時代の鎖国のようです」 世界最大の自動車メーカーであるトヨタですら、2022年の総販売台数およそ1050万台のうちEVが占めるのは2万4000台ほどに過ぎなかった（対するテスラは130万台）。環境保護NGO「グリーンピース」は、世界トップ10に名を連ねる自動車メーカーのなかで、トヨタ、そしてホンダと日産は脱炭素化の取り組みにおいて最低の部類に入るとランク付けた。
デイリーポータルZは2024年1月1日から運営会社が変わります :: デイリーポータルZ
デイリーポータルZは2024年1月1日から運営会社が変わります。 新しい運営会社は「デイリーポータルZ株式会社」です。 独立します 流浪のサイトとして運営会社が2回変わってきましたが、ついにデイリーポータルZ株式会社になります。代表は私、林がつとめます。 これまでお世話になったみなさま、ありがとうございました！ そして支えてくれた読者のみなさま、これからもよろしくお願いします！ サイトは変わりません、もっとおもしろくなります サイトは変わりません。暖かい靴下専門サイトになることも考えましたが、冬しかアクセスがなさそうなので踏みとどまりました。 これからも楽しく、読んだ人の気分を良くするサイトであり続けます。 来年からはデイリーポータルZのための組織で間接業務が少なくなりますし、出張申請せずにどこにでも行けます（ただし全部高速バス）。思いつきを実現できる環境になるのでサイトはもっとおもしろく
ＪリーグとDAZNの新たな放映権契約について：Ｊリーグ.jp
Tweet Ｊリーグと、ＪリーグオフィシャルブロードキャスティングパートナーであるDAZN Groupは、従来の放映権契約を一部見直し、2023年から2033年までの11年間で約2,395億円という新たな放映権契約の締結に合意しました。 ＪリーグとDAZNは2017年から10年間で約2,100億円の放映権契約を締結し、2020年には新型コロナウイルス感染症の拡大によるＪリーグの試合の一時中断を受け、2017年から2028年までの12年間で約2,239億円の放映権契約の見直しを行うなど、常に互いの成長戦略を推進するべく連携してまいりました。 2022年3月にＪリーグでは野々村芳和がＪリーグチェアマンに就任し、DAZNでは新たにShay Segev氏がDAZN GroupのCEOに就任、山田学氏が日本ビジネスを担うDAZN Japan エグゼクティブ バイスプレジデントに就任され、両法人ともに
2023年4月3日、ソレドコがリニューアルします！そして、はてなが運営を引き継ぎます！ #ソレドコ - ソレドコ
こんにちは、ソレドコ編集部です。本日は読者の皆さまへお知らせです。 これまで「沼」をテーマにお届けしてきた「ソレドコ」は、2023年4月より、「推し」のいる人たちによる、「推し」のいる人たちのためのお買い物メディアにリニューアルします。 リニューアル以降のメディア運営は、これまでの「ソレドコ」の編集にもかかわってきた株式会社はてなが担当します。 今後も、あなたの推し活をもっと快適に、もっと楽しくするヒントを紹介。「それどこで買えるの？ 私もほしい！」と思えるモノ・コトを中心に、お買い物や推し活を楽しくする情報をお届けしてまいります。 これまでの「ソレドコ」の記事も変わらずご覧いただけますので、ぜひ引き続きアーカイブ記事もお楽しみください。 リニューアル後は、4/3より新しい記事を公開する予定です！ 新サイトがオープンした際はこちらのTwitterアカウントにてお知らせしますので、よかったら
信じてますか No.1 | NHK | WEB特集
No.1広告は、あらゆる場所で目にする。 街なかの看板のほか、電車の車内広告、テレビや雑誌、インターネット。 私たちは、ネット上のNo.1広告を、消費者団体で広告の監視を行っている木村智博弁護士の協力を得て、チェックから始めることにした。 ネット上には、商品の売上数や満足度、口コミ数など、さまざまなNo.1の表示を持つ広告が存在していた。 ネット通販のサイトに表示されるもの。 会社のホームページに掲載されているもの。 SNSで紹介されているものもある。 木村さんがチェックしていたのは、No.1の表記に、その根拠や調査方法がきちんと書かれているかどうかだ。 広告を規制する景品表示法では、他の商品などに比べて著しくすぐれているかのように消費者を誤解させる表示などを「不当表示」として禁止している。 木村さんは、No.1広告の場合、不当表示にならないためには、 ▽表示内容が客観的な調査に基づいてい
エンガジェット、TechCrunch日本版の終了を惜しむ 海外メディアの運営って結構大変という話
エンガジェット、TechCrunch日本版の終了を惜しむ 海外メディアの運営って結構大変という話：ヤマーとマツの、ねえこれ知ってる？（1/5 ページ） 経歴だけは長いベテラン記者・編集者の松尾（マツ）と、幾つものテック系編集部を渡り歩いてきた山川（ヤマー）が、ネット用語、テクノロジー用語で知らないことをお互い聞きあったり調べたりしながら成長していくコーナー。交代で執筆します。 ヤマー EngadgetとTechCrunchの日本版終了のニュース、びっくりしました……。運営元のBoundless（旧Verizon Media Japan）が3月31日に更新終了、5月1日に閉鎖すると発表しました。 「エンガジェット日本版」「TechCrunch Japan」終了へ 5月1日で閉鎖 マツ テックメディア界に激震が走りましたね。 ヤマー 同業なので尚更なのもありますが、「え？？？」ですよ。 マツ
米国人の40％超が「東京五輪にまったく興味なし」NBCの視聴者数はガタ落ち | アスリートの感動物語はもうたくさん？ | クーリエ・ジャポン
東京五輪の人気を見込んでIOCに巨額の放映権料を支払っている米NBCだが、視聴者数がリオやロンドン大会に比べて激減。アメリカでは五輪への関心が低いことに加え、アスリートの感動物語を押しつけようとする姿勢にも問題があると米紙が報じている。 過去33年間の開会式で最低 東京五輪が開幕する前、NBCの幹部らは記者会見を開き、いつもとは違う今回の大会にどう臨んでいくかについて語った。 「この五輪は私たちの人生のなかで最も意味のある大会になると信じています」と、五輪番組の制作総責任者を務めるモリー・ソロモンは断言した。「世界が苦難を経てきたいま、人々はきっと共通の経験を求めていると思います。アスリートたちの物語以上に、私たちが一体になれるものなど他にあるでしょうか？」 そのメッセージは希望であり、同時に東京五輪をパンデミック終息の象徴にしたいというNBCの願いでもあった。ついに日常を取り戻した人類の
大坂なおみに罰金1.5万ドル 会見応じないと四大大会出場停止も | NHKニュース
テニスの大坂なおみ選手が、全仏オープンの1回戦のあとの記者会見に応じなかったことを受けて、大会の主催者は、大坂選手に1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。また、すべての四大大会の主催者は連名で、大坂選手が今後も会見に応じない場合は、出場停止処分の可能性もあるとする声明を発表しています。 大坂選手は30日、全仏オープンの1回戦でルーマニアの選手に2対0のストレートで勝ちましたが、試合後の記者会見に出席しなかったため、大会の主催者は大坂選手に対し、1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。 大坂選手は大会前に自身のツイッターで、試合後に行われる記者会見が「アスリートの精神状態のことを考慮していない」などとして、今回の全仏オープンの期間中に行われるすべての記者会見に応じない意向を明らかにしていて、大会の主催者側は会見に応じるように求めていました。 今回の処分にあわせてすべての四大大会の主
東京2020オフィシャルパートナーとして | 朝日新聞社インフォメーション
朝日新聞社は東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(東京2020)のオフィシャルパートナーです。オフィシャルパートナーとなったのは、オリンピック憲章にうたわれている「スポーツを通じ、若者を教育することにより、平和でより良い世界の構築に貢献する」との理念に共感したからです。 東京2020の大会ビジョンは「多様性と調和」を掲げています。朝日新聞社はこのビジョンに賛同し、オフィシャルパートナーとして活動してきました。人種や性別、障害の有無などの違いを肯定して互いに認め合うことで、障がい者と健常者が分け隔てなく暮らす社会の実現や女性の活躍など、ダイバーシティ&インクルージョンにつながる取り組みを中心としてきました。 新型コロナウイルス感染の拡大により、大会の開催を懸念する声が広がるなど、さまざまな議論がなされる状況となっています。感染状況などを注視し、オフィシャルパートナーとしての活動を
『GINZA SIX』“大量閉店”騒動のウラで、マスコミが報じない「東京大崩壊」のヤバすぎる現実（小島 健輔） @moneygendai
コロナ前はインバウンド景気に賑わっていた「GINZA SIX（ギンザ シックス）」の大量閉店が大きく報道されるに及んで、これまでテナントや中小ビルオーナーの苦境に留まっていたコロナ禍の「小売恐慌」がついに大資本大家を脅かす段階に至ったことを印象付けた。緊急事態宣言の再発令以降も都心部の人出は大きくは減少していないが都心商業施設の集客と売上の落ち込みは深刻で、もはやこれまでと見切りをつけて撤退するテナントが急増している。「その有様は都市文明の崩壊を予感させる」と、ファッション流通ストラテジスト・小島健輔氏は警鐘を鳴らす――。 「総崩れ」が始まった都心商業施設 「ギンザ シックス」では臨時休業中の3テナント（飲食）に加え、昨年12月27日から今年1月20日にかけてコスメブランドやアパレルショップ、カフェやレストランなど22店が閉店したが、5万平米に241店舗が揃う巨大商業フロアの中では“歯抜け
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MBSメディアホールディングス、闇の増資と資本業務提携及び子会社化を発表｜Screens｜映像メディアの価値を映す
「いささか性急」と当事者の会 ジャニーズ広告起用見送りに慎重な対応求める