ゴールデンウイークが近いのでエリアガイドを見ていました - daily thinking running
area.b.hatena.ne.jp 名古屋に行くわけではないのですが、ランチを食べながらゴールデンウイークどこいく？といった会話をしていました。個人としては、紀伊半島をめぐりたいと思っているので、和歌山や三重を中心に考えています。ちょうど名古屋出身の同僚がいたので、愛知のオススメエリアを聞いたのですが、シャチが有名と言っていました。 シャチ何処かで見たなーと思ったら、この名古屋のエリアガイドで見たのでした。これはすごく良いことだなと思っています。本来、当該地域出身の友人がいないこともあるので、友人から共有してもらえるような情報が得られるページであると考えられます。はてなブックマークされた記事が出てくるわけなので、当然ですが誰かが推薦している場所やお店などの情報が出てきます。直接的な友人に聞かずとも親しい情報が得られるページ、非常に便利だなと感じました。 あわせて名古屋といえばグルメだよ
UnityでサイドチェーンしてSEとBGMの自動バランス調整する話 - aike’s blog
最近のUnityは音楽制作用DAWのような機能が充実してて、試しにサイドチェーンできるか調べたらできたのでメモ。 サイドチェーンというのは音圧上げないと死ぬ病の人たちが発明した音楽用コンプレッサーの使い方で、キック（バスドラム）の音が鳴った瞬間、それ以外のシンセやベースなどの音量を自動的に下げる、というものです。これにより音圧をギリギリまで上げつつ、キックの音をしっかり目立たせ、バックの音にもンッアッンッアッというリズムを生み出すという一粒で三度美味しいワザです。 ゲーム制作でいうと、SEやセリフの音が鳴るときにBGMを自動的に下げるというような、よくある状況に応用できます。 早速やってみましょう。 UnityのWindowメニューからAudio Mixerを選択します。大丈夫、あなたのPersonal(無償)版でもできますから。 全然ミキサーっぽくない表示が出て若干不安になりますが、勇気
TechCrunch | Startup and Technology News
It turns out the space industry has a lot of ideas on how to improve NASA’s $11 billion, 15-year plan to collect and return samples from Mars. Seven of these… When Bowery Capital general partner Loren Straub started talking to a startup from the latest Y Combinator accelerator batch a few months ago, she thought it was strange that the company didn’t have a lead investor for the round it was raisi
株式投資の上級者が必ず見る適時開示閲覧サービスとは－3つの活用法 | Longine（ロンジン)
22人の方が、この記事を参考になったと投票しています。 株式投資の上級者が必ず見る適時開示閲覧サービスとは－3つの活用法 はじめに どのくらい株式投資をすれば上級者といえるのかは難しいですが、いわゆる個人投資家の上級者と呼ばれる人たちが必ず見る情報サイトがあります。それが、適時開示（てきじかいじ）情報閲覧サービスです。 適時開示とは 適時開示情報閲覧サービスでは、投資判断をする際に最も重要となる決算情報をはじめ、株価に影響を与える業績予想の修正や配当金についての開示、また役員人事やコーポレートガバナンスについて発行体から公開された情報を閲覧することができます。投資判断の際に必要となってくる公開情報はこのサイトでほとんど入手できるといっても過言ではありません。より多くの情報を入手したいという個人投資家にはおすすめです。 >>>適時開示情報閲覧サービスへ ※適時開示情報閲覧サービスのサイト左上
いまさら聞けないテスラの歴史とイーロン・マスクが目指す未来
テスラは、2003年にアメリカはシリコンバレーを拠点として生まれました。 社名の由来は、発明家であり、物理学者のニコラ・テスラ氏。創業者と思われがちですが、実は彼はテスラ・とは何の関わりもありません。 テスラはこれまでの自動車メーカーと異なり、シリンコンバレーに本拠地を構える企業であり、その性格はどちらかといえば既存の自動車会社よりはIT系ベンチャー企業に近いところがあります。 出資者を見てもグーグルやイーベイといった、シリコンバレーの著名な企業家が名を連ねています。 電気自動車に特化したラインナップ テスラが作るのは、すべて電気自動車です。モデルの数も絞り、ひとつひとつを大々的に売り出すスタイルは既存の自動車メーカーと一線を画しています。 2008年に最初のモデルとして発売されたロードスターは、日本円で1000万円以上。人気の高いモデルS
複数のメディアでFacebookトラフィックが減少してるらしい | DIGIDAY［日本版］
2016年3月、複数のパブリッシャーにおいてFacebookからのトラフィックが急降下した。 あるトラフィック分析企業の調査によると、1月から3月にかけてFacebookのトラフィックが20%も減少したという。これにはいくつかの大手パブリッシャーも含まれる。また、データによるとトラフィックがもっとも減少したパブリッシャーは、読み込み速度の速い「インスタント記事」に莫大な投資をしているパブリッシャーであったことも判明しているそうだ。 今回のトラフィックの減少について、Facebookは取材に応じてくれなかったが、パブリッシャーも同様に取材を受け付けていない。同社との関係性を悪化させたくないのか、トラフィックが減少した理由がわからないのか、どちらかの理由だろう。 2016年3月、複数のパブリッシャー（媒体社）においてFacebookからのトラフィックが急降下した。 あるトラフィック分析企業の調
企業のソーシャルメディア活用に必要なのは「人材」「知見」「活用方法」：経産省調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 経済産業省は4月11日、企業におけるFacebookやTwitterなどのソーシャルメディア活用事例の調査報告書、および企業の先進的な取組を記載した事例集を公表した（概要版）。事例調査では国内外42社を対象としてインタビューを実施しており、事例集にまとめられている。 報告書の主な内容は以下の通り。 ソーシャルメディアがもたらしている事業活動への影響 ソーシャルメディアを通じた消費者に対する働きかけ及びそれに対する消費者の反応は、販売、商品開発、海外展開など、事業活動のさまざまなフェーズにおいて影響をもたらしつつある。ソーシャルメディアを有効に活用することで、より迅速に、より正確なニーズを知り、より広範な事業展開が可能となっている。 ソー
メガバンクも強力なFinTech支援を本格化、MUFGとSMFGがオープンイノベーションで取り組み｜経営・戦略｜経営ハッカー
一大ブームになった様相を見せていた「フィンテック（FinTech）」。さまざまな金融サービスをITのチカラで大幅に効率化するとして論じられており、バズワードにもなっていたように見える。他方で、さまざまな企業が実際に、フィンテックを自社のサービスにも活かせないか模索し続けてもいる。 その中でもフィンテックの取り込みに特に力を入れているのは、メガバンクの各行だ。決済や送金、融資などフィンテックが常識を塗り替えてしまうとみられているサービスを、現在進行形で提供していることもあり、危機感も大きいのか、他社に比べて取り組み方も真剣だ。 ただ、支援すれば自社が駆逐されてしまうかもしれないと危惧するメガバンクとフィンテック各社の関係は緊張をはらまずにはいない。つまり、メガバンクのフィンテック支援はそもそも相反するベクトルを内包しており、ビミョーな前提に立たなければならないのだ。 今回はそんな、メガバンク
ASCII.jp：パナソニックは家電の勝ち組でいられるのか？ (1/3)｜業界人の《ことば》から
今回のことば 「2016年度は、意思を込めた減益計画。将来に向けた投資を行なう1年であり、とくに車載、住宅領域における仕込みを実行する」（パナソニック・津賀一宏社長） パナソニックが発表した2016年度の業績見通しは、売上高は前年比1％減の7兆5000億円、営業利益は前年比350億円減の3750億円と、減収減益の計画を打ち出すことになった。 成長路線を強く歩み始めたはずのパナソニックではあったが、その歩みにイエローシグナルが灯ったようにも見える。 だが、パナソニックの津賀一宏社長は、そうしたそぶりをみせない。 「2016年度の計画は、売上高、営業利益ともに、前年度を下回る計画となるが、これは、意思を込めた減益である」と語り、「2016年度は、成長への足場固めの年となる。2017年度の増収増益の実現、2018年度以降の増収増益の定着に向けて、足場固めと成長事業への仕込みを行なう」とする。 2
日本政策投資銀行がV-Lowマルチメディア放送i-dio推進のBICに出資
日本政策投資銀行（DBJ）は2016年4月19日、エフエム東京らが設立したBICに対する出資を実施したと発表した。BICは、V-Lowマルチメディア放送（i-dio）事業全般を推進するホールディング会社である。 この日開催された会見でDBJは、V-Lowマルチメディア放送に対して「放送型サービスであり、通信とは異なり広くあまねく輻輳のない情報伝達が可能」「自治体がこのメディアを活用して、地域情報だけでなくV-ALERTによる防災情報の配信」といったことが期待されりことに注目し、出資したと説明した。 今回の件は、DBJの「特定投資業務」のメディアの分野の第一号案件になるという。未利用インフラの活用を通じた日本経済の活力向上・持続的発展に加え、地域の災害情報マネジメント強化も期待されることから、特定投資業務を通じて支援を行うことにした。 今後は、「DBJ BCM格付 融資」や危機対応業務を通じ
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