成熟しつつある数々のテクノロジが、geography（地理）という新たな次元をデジタル写真革命に追加しようとしている。 現在、デジタル写真は撮影日時に基づいて検索される。しかし、「geotag（ジオタグ）」と呼ばれる誕生したばかりのテクノロジは、撮影日時ではなく撮影場所にしたがって写真を整理できるようにする。 Mark Gillespie氏は、デジカメ写真の整理方法を撮影日時ベースから撮影場所ベースに切り替えた。写真家であるGillespie氏は、妻とともに「Noir et Blanc Photographie」というサイトを運営している。2人は最近、オーストリアとイタリアへの旅で5000枚もの写真を撮影した。 「GPSログがあればよかったのに、と思った。小さな村や山の風景の写真には、撮影場所を思い出せないものがある。GPSログがあれば思い出せる」と言うGillespie氏は、この問題に対

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、携帯電話の検索関する調査を行った。 今回の調査では、モバイル検索の利用実態について、以前に行った「第2回携帯電話の検索に関する調査」、「第3回携帯電話の検索に関する調査」、そして「第4回携帯電話の検索に関する調査」との比較を行った。 その結果、検索キーワードを2つ以上入力するユーザーは以前の52.8％から67.3％へと14.5％増加しており、ユーザーの検索能力が高まっていることがわかった。 調査対象は、15歳〜49歳のモバイルユーザー300人。 男女比は、50％ずつの均等割り付けを行った。 年齢比については、10代：24.0％、20代：27.7％、30代：31.6％、40代：16.6％となった。 またキャリア比は、DoCoMo：54.0％、au：36.0％、SoftBank：10.0％と

今回のテーマは「スマートフォンに関するアンケート」。 スマートフォンの発売が続く中、ユーザーは現在スマートフォンにどのようなことを求めているのか。また、スマートフォンが普及することによるユーザーのメリットデメリットはどういうことか調査した。 今回の調査は8月24日〜8月27日で行い、全国の会社員1,088人の男女（20歳代25.2％、30歳代24.4％、40歳代25.3％、50歳代25.2％）から回答を得た。 まずスマートフォンについて知っているか尋ねたところ、知らない人が25.3％いる一方で、どのようなものか知っている人は28.6％、名前だけ知っている人46.1％と合わせると4人に3人は知っていることがわかった。 しかし、スマートフォンを知っている人にスマートフォンを持っているか尋ねたところ、持っていない人が94.0％とまだまだ一般的に普及していない現実が伺える。 スマートフォンの機能の

Appleが米国時間9月5日に、「iPhone」の価格の大幅値下げを発表した。この発表に多くのAppleファンが元気づき、混乱し、また動揺した。 Appleの最高経営責任者（CEO）Steve Jobs氏は5日、サンフランシスコにあるモスコーニセンターで、8GバイトのiPhoneを399ドルに値下げすると発表した。発売時の価格から200ドル下がることになる。Appleが同社初の携帯電話iPhoneを発売したのは、わずか10週間前の出来事だ。モスコーニセンターでのiPhoneの価格を33％値下げするという発表は、新「iPod touch」の紹介と英国の歌手KT Tunstall氏のステージの間に行われた。つまり、iPodの全タイプで新型を発表した後、さりげなく話す形だった。 Jobs氏は、2007年のホリデーシーズンにリリースが予定されているiPodの広範なラインアップを示しながら、「われわ

市場調査会社iSuppliが米国時間9月4日に発表した消費者調査によると、米国における7月のスマートフォン販売台数のトップはAppleの「iPhone」だったという。 iPhoneの月間販売台数としてはこれが初めての数字。期待を集めたiPhoneは、米国の消費者向け携帯端末市場の1.8％を獲得した。iSuppliが米国の消費者200万人以上を調査した結果から推計したiPhoneの7月の販売台数は22万台。Appleは、同社第3四半期が締まる6月30日の前日である29日の発売開始後30時間で27万台を販売した。 iSuppliは、調査報告書の中で「iSuppliではこれまでのこうした話題に関するデータを集めたわけではないが、iPhoneがこの分野で競争的に優位な立場を確立した速さは、携帯端末市場の歴史においてかつてないだろう」と述べている。 iSuppliは、iPhoneの出荷は2007年末

Googleが先日リリースした「モバイル Google マップ」は、同社が初めて日本の携帯電話向けに開発したアプリケーションだ。携帯電話でPC版と同様の地図機能を再現するにあたって、Googleがどのような点を工夫したのか。開発責任者である石原直樹氏が語った。 石原氏はまず、Googleが携帯電話向けサービスに注力する理由について、珍しいデータを用いて説明した。 例えば、子供が一人生まれる間に何台の携帯電話が販売されているか知っているだろうか。石原氏によれば、その数は実に7.5台にも上るという。 人間の誕生を遙かに上回るペースで、携帯電話は世に溢れているのだ。 また中国には5億人以上の携帯電話ユーザーがいる。日本の人口1億2000万は言うに及ばず、米国の人口約3億人と比較しても、その規模の巨大さには驚かされる。 携帯電話はもはや通話専用の機器ではない。これらの携帯電話のほとんどがウェブアク

企業とユーザーをつなぐ検索エンジンマーケティング（SEM）が重視されるなか、PCよりも情報のライフサイクルが早いといわれるモバイルにおける検索サービスは、今後どういった方向に進んでいくのだろう。 モバイル・ビジネス・サミット 2007の特別講演では、検索エンジン最大手Googleのストラテジック パートナーディベロップメント マネージャーであるJohn Lagerling氏が、同社のモバイルビジネスの展開について語った。 PCとモバイルに共通するGoogleのテーマ 「ユーザーと情報をどうつなげるか」――さまざまなサービスを提供する際に、Googleは、このことを常に念頭に置いていると講演の冒頭でLagerling氏は述べた。 「たとえば、病院へ行って薬を出される。この薬の詳細を知るには薬局で聞くというのがこれまでの情報収集方法でした。しかし、今では携帯電話で薬の名前を入力すれば簡単に情報

モバイルビジネスの活性化を目指す総務省の研究会「モバイルビジネス研究会」が6月26日、報告書案を公開した。販売奨励金の見直しやSIMロックの解除など、既存の携帯電話事業者（キャリア）に対して収益モデルを抜本的に変革するよう求める内容となっている。この報告書の通りに政策が実施されれば、携帯電話業界の構造は大きく変わることになりそうだ。 研究会はモバイルビジネスの発展と利用者の利益のためには、市場の競争と環境の整備が必要と判断。2011年までに採るべき施策をまとめている。 既存キャリアは現在、ネットワークから携帯電話端末、サービスまでを一体化した垂直統合型のビジネスを展開している。これに対して研究会では、それぞれを切り離して利用者が自由に選べる環境が望ましいと指摘する。 報告書の提言は大きく3つ。携帯電話端末を販売する際の奨励金の見直し、キャリアが自社の端末を利用者に使わせるためのSIMロック

ブランド総合研究所は6月20日、MNP制度スタート以降の携帯電話の乗り換え実態に関する調査を実施、結果を発表した。 調査によると、乗り換え者数はMNP制度を開始した10月24日以降、12月までは増加したものの、1月、2月は減少、その後3月に増加し、再び減少している。乗り換え者数の各社のシェアはauがトップを保持。ソフトバンクも順調にシェアを伸ばし、5月にはauに並ぶ勢いを見せている。 実際に携帯電話会社を乗り換えた人に重視した点を聞いたところ、最も多かったのは「（料金プラン、割引サービスなど）携帯電話会社の料金（55.4％）」で半数を超え、「携帯電話機（19.2％）」や「携帯電話会社のネットワーク（エリア・通話品質など）（18.1％）」などを大きく上回った。 さらに、実際に乗り換えの前後でどのくらい料金が変わったかを聞いたところ、「安くなった（50.5％）」が多かったものの、「高くなった（

Webマーケティングガイドでは、インターネット動画広告に関する調査を企画し、株式会社エルゴ・ブレインズが運営するターゲットリサーチのリサーチパネルに対してインターネット調査を行った。 インターネット動画広告を見たことがあるユーザーのみを対象に調査を行った結果、興味を持って動画CM中に掲載されているバナー広告をクリックしているユーザーが60％以上もいることがわかった。 今回の調査対象は、16〜49歳の男女で、インターネット動画広告を見たことがあるインターネットユーザー322人。男女比は男性が42.5％、女性が57.5％となった。 まずQ1では、インターネット上の動画CM中に掲載されているバナーをクリックしたことがあるかについて尋ねた。その結果、3分の2近くのユーザーがバナー広告を「クリックしたことがある」ことがわかった。 動画の浸透で言えば、GyaOの登場によりインターネットで動画コンテンツ

アイシェアは6月8日、携帯電話の第2電話番号、第2メールアドレスなど、携帯電話に関する意識調査の結果を発表した。 調査によれば、1台の携帯電話で電話番号とメールアドレスをもう1つずつ持つことができるドコモの新サービス「2in1」のように、電話番号やメールアドレスを追加したいと思うかどうか質問したところ、全体の48.3％が「追加したい」と回答した。 追加したいと答えた人に、電話番号とメールアドレスのどちらを追加したいかを聞くと、メールアドレスが77.3％で、電話番号の22.7％の3倍を超える結果となった。男女別にみると、男性は63.6％が電話番号、女性は52.7％がメールアドレスと回答。女性はコミュニケーション、男性はビジネス用途と、利用傾向に差があることが分かった。 携帯電話を次回購入する際に外せないと思う機能について聞いたところ、「通話」が87.7％、「メール」が89.1％だった。次いで

米国時間6月3日のテレビ番組「60 Minutes」で放映されたコマーシャルで、ついにAppleの「iPhone」の発売日が6月29日だと明らかになったことで、iPhoneを心待ちにしている人たちは安堵の息をもらした。（もちろん、CNET News.comの姉妹サイトCraveも同類だが）頭をかきむしらんばかりに気をもませられたこの携帯電話に関して、5カ月間におよぶうわさに幕が引けることがいいのか、たくさんの情報が得られることがいいのか、われわれの視点からはどちらがどちらともいいがたい。 コマーシャルでは、すでに知っている以上のことは語られなかったが、iPhoneが実際にどのように動作するのかは見せてくれた。われわれが確認したのはこれだ。 とにかく指を活躍させよう：1月の発表以来、iPhoneにはボタンがほとんどないらしいということは知られていたが、何もかも、つまり電源を入れることさえ、タ

ホットリンクは6月6日、インターネット調査会社のマクロミルの協力のもと、「インターネットにおけるユーザ書き込みに関する意識調査」の結果を公開した。 同調査は、ECサイトで商品を推薦する“リコメンデーションサービス”に対する、ユーザーの認知度と評価を調べたもの。 調査によると、ECサイトで商品を購入したことのある回答者は68.9％。また、購入経験者のうち、21.1％が「月に2〜3回」利用していると回答し、「毎日」、「週3〜6回程度」、「週1〜2回程度」、「月に1回程度」を含めると、全体の52.1％が月に1回以上、ECサイトで商品を購入していることになる。 また、“Amazon.co.jp”をはじめ、ECサイトで商品を薦められた経験について、54.3％が「ある」と回答。そのうちの64％が商品選びの際に参考になったと答えている。 一方、ECサイトで薦められた商品を購入したことがあるかという問いに

電気通信事業者協会（TCA）は6月7日、2007年5月末時点の携帯電話・PHSの契約数を発表した。 発表によると、5月末時点での携帯電話とPHSの契約数の合計は1億260万8500件で、対前月比0.4％増、対前年同月比5.4％増だった。 このうち、携帯電話の契約数は9758万300件で、対前月比0.4％増、対前年同月比5.4％増となった。また、携帯IP接続サービスの契約数は8523万件で、対前月比0.4％増、対前年同月比5.9％増だった。 事業者別契約数では、NTTドコモグループが純増数8万2700件で累計5276万9600件、auとツーカーを合わせたKDDIグループは純増数13万8500件で累計2857万6200件だった。このうち、auが純増数22万1600件で累計2790万2000件、ツーカーは純増数8万3100件の減少で累計が67万4200件となっている。ソフトバンクは純増数16万2

UPDATE　米国際貿易委員会（ITC）は米国時間6月7日、Broadcomの特許を侵害していることが明らかになったQualcommの3Gチップセットを使用する一部の電話機について、輸入を禁止する命令を出した。 もっともこの輸入禁止令には多少の妥協案が盛り込まれており、同特許を侵害している技術を使った過去の電話機には基本的に適用されない。ITCは、禁止令が発布された2007年6月7日もしくはそれ以前に一般販売を目的として輸入された携帯電話モデルは、適用の対象外とすると述べている。特許を侵害しているQualcommのチップおよびチップセットが実装された携帯無線通信デバイスの新モデルが、輸入禁止の対象となるという。 ITCは命令書で、「本委員会は、すでに輸入された一部モデルを除いたダウンストリーム製品の輸入を禁止することで、サードパーティーに課される負担を大幅に減らし、一方の特許所有者には十分

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、10代男性のモバイル利用状況について調査を行った。 以前Webマーケティングガイドでは、10代女性に関して調査(下)を行ったが、今回の調査結果では前回と同じような傾向が見えてきており、10代男性や女性の公式メニューと検索エンジンの利用は非常に似ていることが分かった。 今回の調査対象は、13歳〜19歳の男性モバイルユーザー300人で、対象者は全て学生となる。キャリア比はDoCoMo:42.7％、au:43.9％、SoftBank:13.3％となっている。 Q1では、公式メニューと検索エンジンのそれぞれについて利用頻度を尋ねた。 その結果、公式メニューについては「よく使う」と回答したユーザーが15.0％、そして「全く使わない」と回答したユーザーが24.7％となった。更に、検索エンジンについて

中国で独自に開発された3G携帯電話規格TD-SCDMAの商用化に向けたテストが2007年大詰めを迎えるようだ。TD-SCDMAのキーマンによると、2007年10月にTD-SCDMAのサービスが正式に開始するという。端末の値段は既存のGSMの携帯電話の平均価格よりもだいぶ高い2000〜3000元（約3万2000円〜4万8000円）を想定しているそうだ。同氏は2008年の上半期に200万ユーザーを獲得すると想定している。 先日中国政府の情報産業部がWCDMA、CDMA2000を認証し、将来中国3G市場はTD-SCDMAを含めた三つ巴の戦いとなることが決まった。5月23日に開催された「2007TD- SCDMA端末産業フォーラム」では、中国国家発展和改革委員会がバックアップを表明したこともあって世界で普及する2つの3G規格が中国に上陸するにもかかわらず、TD-SCDMA陣営が勝利するだろうとする

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、ソフトバンクユーザーの携帯利用実態に関するモバイルリサーチを行った。 ソフトバンクモバイルでは、2007年5月16日よりついにOvertureのスポンサードサーチモバイルが解禁となり、現在多くの企業やサイト運営者の注目を集めている。そういった状況もあり、本調査ではソフトバンクユーザーがどれくらいの頻度で、またどのように検索エンジンを利用しているのかについての調査を行った。 今回の調査対象は、16代〜49代のソフトバンクモバイルユーザー300人。男女比については、150人ずつの均等割付けを行った。 まずQ1では、検索エンジンの利用頻度について尋ねたところ、「1日に1回程度」という回答が最も多く17.7％となっており、次いで「1日に数回以上」が16.7％と続く結果となった。両者を合計した、”

日立製作所中央研究所（福永泰所長）は4月20日、隣り合う人が同時に話す 音声を聞き分ける音声処理技術を開発したと発表した。 複数のマイクロホン（マイク）素子を使って音の発生位置（音源位置）を瞬 時に高い精度で測定する技術と、特定の方向からの音声だけを抽出する技術に よって実現したもの。この技術を用いることで、マイクから1-2m離れた複数の 人の音声を聞き分けたり、周辺の雑音を取り除いて特定の音声だけを抽出でき たりするので、テレビ会議での雑音の除去や、雑音の多い環境での音声認識精 度の向上のほか、複数のマイクで録音したビデオ映像の中から特定の人の音声 だけを抽出することが可能。 具体的には、一瞬で高精度に音源位置を測定する「近接音源定位技術」によ って、近接した音源に対して位置を推定する性能が向上した。また、突発的な 雑音を選択的に除去する「空間音声フィルタリング技術」は、音源位置の推定

欧州ときいてハイテクを連想する人はあまり多くないと思う。どちらかというと、食、ファッションなどの文化、歴史、観光地というイメージをもっている方が多いかもしれない。このコラムでは、あえてハイテクという切り口から欧州を紹介してみたい。 確かに、必ずしもハイテク先進国とはいえない欧州だが、携帯電話の普及率では世界をリードしている。欧州連合（EU）が3月末に発表した数値によると、欧州27カ国の携帯電話の普及率は103％。数字の上では1人1台を上回っていることになる。トップはルクセンブルグの171％、イタリアも134％と高い。欧州のほとんどの国で、パスポートなどの身分証明書を提示すれば外国人でも携帯電話サービスに加入できる。ルクセンブルグは銀行や企業が多いため、171％という数字は、ルクセンブルグに住んでいる人が携帯電話を複数台持っているというよりも、そこにいる間に使う目的で現地のオペレータを利用し