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BYODを検討中なら知っておくべき「MAM（モバイルアプリ管理）」の基礎知識｜BUSINESS NETWORK
BYOD時代のスマートデバイス管理の“本命”として急浮上しているMAMとMCM。効率的な管理によりスマートデバイスの導入、とりわけBYODを成功させたいなら、MAMやMCMはベストの選択肢だ。中編ではこのうち、MAM（モバイルアプリケーション管理）ソリューションについて基礎から解説する。 スマートデバイス管理の“新本命”として、急速に注目が集まるMAM（モバイルアプリケーション管理）とMCM（モバイルコンテンツ管理）。特にBYODにおいては、プライバシーの問題から私物端末へのMDM（モバイルデバイス管理）の適用が難しいため、MAMやMCMが中核的役割を担っていくと見られる。MAMとMCMがBYODの本格普及を牽引するのだ。今回の中編では、このうちMAMについて具体的に紹介していこう。（前編＜BYODソリューションに異変アリ――「私物端末にMDMは必要ない！」＞はこちら） 2タイプに分類でき
MCM（モバイルコンテンツ管理）でDropboxシンドロームを乗り越える｜BUSINESS NETWORK
BYOD時代のスマートデバイス管理の“本命”として急浮上しているMAMとMCM。効率的な管理によりスマートデバイスの導入、とりわけBYODを成功させたいなら、MAMやMCMはベストの選択肢だ。後編ではこのうち、MCM（モバイルコンテンツ管理）ソリューションについて解説する。 企業のIT部門にとって、BYODには「守り」と「攻め」の2つの側面があろう。「守り」とはいわゆるシャドーIT対策のこと。BYODを会社として認めていない日本企業は多いが、具体的な対策を取らなければ、結局は野放しの状態になる 一方、「攻め」とは、従業員の生産性向上などを狙い、会社としてBYODを積極的に活用していくことだ。 IT部門はこの両面からBYODを検討していく必要があるが、「守り」と「攻め」のどちらにも有効なのが「MCM（モバイルコンテンツ管理）」ソリューションである。 （前編はこちら）→ 『BYODソリューショ
BYODソリューションに異変アリ――「私物端末にMDMは必要ない！」｜BUSINESS NETWORK
BYODが本格普及しない原因は、実は従来型BYODソリューションの側にも求められる。私物端末をMDMで管理するとなると、プライバシーの問題に突き当たるからだ。しかし今、モバイルアプリケーション管理（MAM）やモバイルコンテンツ管理（MCM）といったBYOD時代にふさわしい新ソリューションが急浮上している。 「なぜデバイス全体を管理しないといけないのか？」 「なぜデバイス全体を管理しないといけないのか。データだけを管理すればいいのではないか。これは、新しい管理哲学である。私物端末の中にある企業データだけを管理するということだ」 ガートナー ジャパンが4月24日～26日に開催したイベント「ITインフラストラクチャ＆データセンター サミット2013」――。同社リサーチディレクターのソン・チャン氏は、「企業におけるモバイル管理の最新動向 ～デバイスの多様化、BYODへの対応はどうあるべきか～」と題
CSAJ/「BYOD」導入検討企業向けに私有スマートデバイス取扱規程及びスマートデバイス・セキュリティポリシーサンプルを策定
平成25年9月13日に「BYOD」導入検討企業向け情報提供ページを作成・公開しました。 今後のBYODに関する情報はそちらのページをご参照ください。 一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（略称「CSAJ」、東京都港区赤坂）のセキュリティ(BYOD)研究会（主査：小屋晋吾 トレンドマイクロ株式会社 執行役員 統合政策担当）は、私有スマートデバイス等を業務で利用する際に必要な、就業規則に紐づく私有スマートデバイス取扱規程及び申請書類サンプル、スマートデバイス・セキュリティポリシーの第1版を策定し、公開しました。 昨今、個人が所有しているスマートフォンで企業の電子メールやサーバーにアクセスするBYOD (Bring Your Own Device) が増えています。一方で、BYOD導入企業では、私有スマートデバイスの紛失や盗難による、企業情報の漏えいや不正侵入などのリスクが増大しています。こ
「BYOD」に潜むワナ（１）「ウチはBYODをやらない」では済まない現状
企業ITのトレンドとして「BYOD（Bring Your Own Device）」というキーワードが注目を集めるようになって久しい。BYODは、その言葉のとおり、従業員が個人で所有しているPCやスマートデバイスを業務で使うことを意味している。特に近年のiPhoneやiPad、Androidデバイスといったスマートデバイスの急速な普及と合わせてクローズアップされるようになったが、本来はノートPCを含む私物の端末を、職場や外出先で業務利用することも含めて考え出されたコンセプトである。 従来、従業員が業務のために使うデバイスは、会社によって支給されるのが一般的だった。支給される機器は、同時期に個人で購入できるものと比べて高価かつ高性能で、従業員の満足度も高かっただろう。しかしながら、最近は事情が違う。デジタルデバイスの機能や性能は短期間で向上し、価格も急速に下がっていく。この市場状況において、会
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