みんな定年になったら仕事辞めるの？俺の周りにそういう人全然いない 100歳まで生きるつもりで五十代から学校通い直したり 新しい挑戦する人ばかり 役員とかになる人は当然定年なんてしない みんなそんなに仕事嫌いなの？ やりたい仕事を見つけるところから始めないと 仕事やめたってやることなくなってボケで家族や社会に迷惑かけるの早まるだけだよ たった一度きりの人生、人の役に立って心の底からその仕事をしてる自分を好きになれるような仕事始めたほうがいいよ 探しなよ 見つからなくても探しないと絶対巡り会えない
カナダ、外国人による投資目的の不動産購入禁じる新法施行
カナダ西部アルバータ州カルガリーで売り出し中の看板が掲げられる家＝２０１９年１２月６日/Todd Korol/Reuters （ＣＮＮ） カナダで１日、外国人が投資目的で住宅用不動産を購入することを向こう２年間原則禁止とする新法が施行された。この背景として、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が始まって以来、カナダで住宅価格が高騰していること、そしてその責任は投資目的で住宅を買いあさっている外国人購入者にあるとカナダの一部の政治家が考えていることが挙げられる。 しかし、新法施行後も移民や永住者の住宅購入は認められる。 カナダのトルドー首相率いる与党・自由党は昨年の選挙用ウェブサイトで「魅力あるカナダの住宅は、暴利を得ようとする人や裕福な企業、外国人投資家たちを引き付けている」とし、「これが十分に活用されていない空き家、過剰な投機、価格の高騰という深刻な問題につながっている。住宅
支持率低迷の岸田政権…ナゼ「岸田おろし」は起こらないのか？ ポスト岸田の現状から分析（日テレNEWS） - Yahoo!ニュース
いわゆる統一教会問題や辞任ドミノで支持率が低迷する岸田政権…自民党内で「岸田おろし」が起こらないのはナゼ？ “ポスト岸田”の現状から2023年の自民党を読み解く。 2022年1月、66％という高い内閣支持率で幕を開けた岸田政権（NNNと読売新聞による世論調査）。その後も高い支持率を維持していたが、亡くなった安倍元首相の“国葬”への対応や、底なしの様相を呈したいわゆる“旧統一教会問題”のほか、10月から11月には、山際経済再生担当相、葉梨法相、寺田総務相の3閣僚がわずか1か月間で次々と辞任に追い込まれる“辞任ドミノ”が起き逆風が強まった。 その結果、11月には支持率が36％まで下落し、政権発足以来、過去最低を記録。さらに、防衛費増額のための“増税”をめぐり、党内が混乱するなど、1年の始まりと終わりで明暗がくっきり分かれる形となった。 2023年は4月に統一地方選挙があり、結果次第ではさらに岸
田原総一朗氏「だったらこの国から出て行け！」 朝生で出演者に激高→放送後に釈明して和解（J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
2023年1月1日に放送された討論番組「朝まで生テレビ！」（テレビ朝日系）で、司会の田原総一朗氏が共演者に「スタジオから出て行け！」と激高する一幕があった。 ＜【実際の写真】共演時の田原氏とたかまつさん＞ ■「本当は日本は良くなると思ってるの、思ってないの？」 大晦日に放送された「朝まで生テレビ！ 元旦スペシャル ～激論！ド～する？！ 日本再興2023～」とする約4時間の拡大生放送でのひと幕だ。 司会の田原氏と激論を繰り広げたのは、ジャーナリストとして活動するお笑いタレントのたかまつななさん。「日本は立て直せる？」とするトピックについて、出演者が番組に出演するパネリストらの顔ぶれが長年変わらないことについて問題提起したシーンだ。 田原氏はたかまつさんなど若いパネリストが出演していることについて触れ、「彼らなんて若いじゃない」と発言した。 もっと若い人に発言させるべきとする指摘が上がったとこ
新しいポン・デ・リングを提案します
カン・デ・リングハード生地のポン・デ・リング サン・デー・リング日曜日限定のポン・デ・リング アン・デ・リングあんこ味のポン・デ・リング ポン・デ・トライアングル三角形のポン・デ・リング ポン・デ・リング・リングポン・デ・リングでリングを作ったクソデカポン・デ・リング ニャン・デ・リング猫の手のドーナツに肉球型のポン・デ・リングがついている
二礼二拍手一礼やめない？
これが流行ってから明らかに回転が悪くなったと思う これ流行ったのいつかわかんないけどインターネット発のマナーブームで起こったと思う あとは漫画やアニメで何回か見かけたからそこが発かも？ どうでもいいけど混雑時はあまりやってほしくないと思う 今まではコロナがあったから顕在化してなかったけど 今後一度は話題になるんじゃないかな 今年もたぶん全盛期ほどの人数は居なかっただろうけど（特に年寄りが少ない） ＿＿＿＿ せっかくだからちょっと調べたぞ Wikipedia https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BA%8C%E7%A4%BC%E4%BA%8C%E6%8B%8D%E6%89%8B%E4%B8%80%E7%A4%BC 二礼二拍手一礼は戦後に一般化した作法であり、神社によっては別の作法をとることもある[5][6]。現在、多くの神社で二礼二拍手一礼を奨励する掲示があり、
40代。俺たちにとっての紅白
自分が子供の時に紅白を見ていた時に、演歌が大トリになっていた紅白は「彼ら世代」の紅白で、そこにTMネットワークとか光GENJIが間借りするように歌っていたのを見ていた。 ここ数年、MISIAや福山がトリを務めるようになった紅白を見て、紅白が俺たちの世界のものになったなあという思いがするとともに、この紅白を自分が子供の時に冷ややかに見ていたころのように彼らの目には映っているのではないかという気もして、やや居心地が悪い。
長澤まさみのドラマ『エルピス』の慄然とする恐ろしさ 「複数の実在の事件」の意味するところ（堀井憲一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
実在の複数の事件から着想を得たフィクション『エルピス』 長澤まさみのドラマ『エルピス』では冒頭、こういう断り書きが出る。 「このドラマは実在の複数の事件から着想を得たフィクションです」 あくまでフィクションだが、扱っている事件は「実在の複数の事件」を参考にしている、ということだ。 なかなか珍しい断り書きである。 以下、本稿はドラマ『エルピス』のネタバレがあります。 長澤まさみの放つ圧倒的な説得力 このドラマが扱うのは「冤罪死刑囚」、舞台は「テレビ局の報道部」である。 長澤まさみはテレビ局のアナウンサー。 かつては期待された若手女子アナであったが、スキャンダルを起こして飛ばされ、視聴率の低いおちゃらけたバラエティ番組のニュースコーナーを担当している。 少々やさぐれており、ただ、向上心を失っていない姿も見せる。 等身大の30代アナウンサーを演じて、説得力に富んでいる。 このバラエティ番組の若い
中国の富裕層のあいだで「資産の海外逃避」が加速している理由 | 格差是正を進める政府の動きも不安材料に
中国富裕層が国内資産投資を圧縮し、米国など海外資産に目を向ける姿勢が強まっている。ファンドマネジャーや業界関係者の話では、2023年はこの傾向がさらに加速しそうだ。 2022年、国内資産で大幅な損失を被ったこともあり、富裕層の間では、新型コロナウイルスを巡る混乱やロシアのウクライナ侵攻がもたらした地政学的な影響に苦しむ中国経済の先行き不透明感への懸念が広がっている。 実際、中国資産の想定リターンはまったく振るわない。ユーリカヘッジのデータによると、広域中華圏向け投資を手がけるヘッジファンドの年初から11月末までのリターンはマイナス12.9％だった。 複数の資産運用担当者は、習近平国家主席が「共同富裕」のスローガンを掲げて格差是正を進めている点も富裕層の不安を誘っていると指摘し、彼らは米国や日本などの外国でプライベートエクイティ資産や不動産といった分野での投資機会を探っていると付け加えた。
中国の富裕層、日本に「安住の地」見いだす
【小樽】中国人富裕層の日本への移住が増えている。不動産業者や中国人コミュニティーからそうした声が聞かれる。背景には母国での社会的、政治的緊張がある。 北海道小樽市で不動産業を営む石井秀幸氏は、日本に移住するため不動産の購入を希望する中国人からの問い合わせが、最近急増していると話す。 アマンダ・ウーさん（62）もその一人だ。中国国有企業の元幹部で、国際不動産投資で富を築いた。とりわけ新型コロナウイルス流行に伴う規制や自由が制限されていることへの懸念から、日本に関心を向けたと語る。 「ロックダウン（都市封鎖）はとてもつらかった」とウーさん。中国で大半の規制が解除されたため北京に戻る機会が増えるだろうが、それでも日本での滞在を続けるつもりだという。友人の間では、日本移住への関心がかつてないほど高まっている。 ...
セックスを女性の資源と捉える「性的経済学」
セックスを経済的観点から捉え、女性をセックスの売り手、男性を買い手と考えて文化や性的傾向を考える「性的経済学」という理論が、経済学者のロイ・バウマイスター氏とキャスリーン・ヴォース氏により提唱されています。 Sexual Economics: Sex as Female Resource for Social Exchange in Heterosexual Interactions (PDFファイル)https://assets.csom.umn.edu/assets/71503.pdf Sexual Economics: Sex as Female Resource for Social Exchange in Heterosexual Interactions - Roy F. Baumeister, Kathleen D. Vohs, 2004 https://doi.org/10
草間彌生や奈良美智のような画家って同じ画風ばかり求められて辛くないん..
草間彌生や奈良美智のような画家って同じ画風ばかり求められて辛くないんだろうか。 音楽の世界だと過去の曲ばかり求められるのが嫌で嫌で葛藤に苦しむエピソードをよく聞くけど、画家はあまり聞かない気がする。
凡庸な脇役だと思ってたキャラが突如覚醒して株がストップ高になる展開【ネタバレ】
すごい好きなんだけど、みんな教えて？ 俺がぱっと思い出せるのは ・真田丸の大野治長（これ一番好き。唯一の懸念点が解消されたので今年こそ豊臣方が勝つと確信） ・ハイパーインフレーションのクルツさん（この漫画の脇役は全員突如覚醒するのだが、一番印象的なので） ・ゴールデンカムイの鯉登少尉（脇役というかメインキャラに近いけど、覚醒によって本当にメインキャラ化した） 読者や視聴者に 「どうせこうなるんだろうなー」 「こいつ噛ませ犬なんだろうなー」 と思わせておいて、その予想を派手に裏切る展開が大好き 「キャラデザ的には瞬殺される雑魚だと思われていたモブメンバーが、戦ってみたら超強かった」 みたいなのいっぱい欲しいです 追記：覚醒ってほどじゃないけど「新選組！」の源さん、まったく武闘派のイメージがなかったけど、チンピラ2人をニコニコしながらあしらって「普通に強いやん！」ってなったよね
最長3000キロの長射程弾開発 防衛省調整、30年代の配備目標（共同通信） - Yahoo!ニュース
防衛省は、反撃能力（敵基地攻撃能力）を巡り、2千キロ程度、3千キロ程度を飛行可能な長射程ミサイルをそれぞれ開発する方向で調整に入った。2030年代の配備を目標とする。同じ国産で、千キロ程度の射程を持つ12式地対艦誘導弾（地上発射）の能力向上型の配備は26年度。これに続く第2弾、第3弾と位置付ける。関係者が31日、明らかにした。実現すれば、ミサイルの長射程化による軍拡競争への懸念が強まる。憲法9条に基づく専守防衛の理念との整合性も改めて問われる。 射程2千キロは「島しょ防衛用高速滑空弾」の能力向上型。数百キロ程度の早期装備型の射程を延ばす。
ロシア、ウクライナ従軍兵の所得税免除 収賄も条件付き容認
ロシア大統領府（クレムリン）の塔の一つのそばではためくロシア国旗（2022年2月26日撮影）。(c)Alexander NEMENOV / AFP 【12月31日 AFP】ロシア当局は30日、ウクライナに配属された兵士と国家公務員の所得税を免除すると発表した。ウクライナ「特別軍事作戦」への支持を促す試みの一環。 ロシア大統領府（クレムリン、Kremlin）のドミトリー・ペスコフ（Dmitry Peskov）報道官は、所得税免除は29日夜に詳細が公表された汚職対策法に盛り込まれていると説明した。 対象となるのは、ロシアが完全掌握していないにもかかわらず自国領と主張するウクライナ南部のザポリージャ（Zaporizhzhia）、ヘルソン（Kherson）両州、東部のドネツク（Donetsk）、ルガンスク（Lugansk）両州に配属された兵士と警察官、治安要員、その他の国家公務員。配偶者と子どもも
台湾、中国にコロナ対策支援申し出
【1月1日 AFP】台湾の蔡英文（Tsai Ing-wen）総統は1日、新型コロナウイルスの徹底的な封じ込めを図る「ゼロコロナ」政策が破綻して感染が急拡大している中国が「必要とするなら人道的な懸念に基づき支援を提供する用意がある」と述べた。緊張緩和を持ち掛ける動きといえる。 蔡氏は新年恒例の演説で、台湾の支援によって「少しでも多くの人が新型コロナ流行を脱し、健康で安全な新年を迎えられること」を願っていると語った。 中国の習近平（Xi Jinping）国家主席は昨年12月30日、「『台湾独立』を目指す分離主義者の試みと、この件に関する外部勢力の介入に断固として対抗する」と述べていた。(c)AFP
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https://twitter.com/YusukeTaira/status/1609740959960690688
泉健太🌎立憲民主党代表 on Twitter: "新年明けましておめでとうございます。 2023年（令和5年）本年も、皆様どうぞよろしくお願いいたします。 https://t.co/NULnhRdpRU"
Twitterのことツイっていうのキモくない？
九電、家庭用電気代値上げ回避へ 原発の高稼働で、社長が見通し（共同通信） - Yahoo!ニュース
「もし女の子が妊娠して産むと決めたら、養育費を毎月払い続けることになる」息子への性教育が生命の重みと責任を考えさせるものだった
京都の暴力団跡地を任天堂創業家が取得 「発祥地」整備、風評リスクも｜経済｜地域のニュース｜京都新聞
