俺は自他共に認める弱者男性オタクなんだが、この頃 「あれ、ネットで弱者男性とかオタクを馬鹿にしてる犯人ってフェミよりも男ばっかなんじゃね?」 って思うことが増えた タイムリーなケースだとぼっちざろっくの作者にガチ恋してるオタクを晒して馬鹿にするのとかさ あとぺこーらに告白しようと思ってるっていうコピペとか なんか「男の足を引っ張る男」多いよな、と
※『世界』2023年3月号収録の記事を、増補改訂のうえ特別公開します はじめに ネット上の匿名掲示板サイト「2ちゃんねる」(現在は「5ちゃんねる」)の創設者、ひろゆき、こと西村博之が人気を博している。 1999年5月にスタートした2ちゃんねるのほか、2007年1月にスタートしたニコニコ動画など、ネットの普及期にいくつかのサービスの立ち上げに関わり、起業家として成功した彼は、2010年代後半からユーチューバーとして活動し、視聴者からの相談に答えるライブ配信番組を通じて人気を博した。さらにその間、ビジネス書や自己啓発書を次々と出版し、ベストセラーライターとして名を馳せるかたわら、テレビ番組にコメンテーターとして出演するなど、マスメディアでも広く活躍するようになる。 その人気はとくに若い世代に顕著で、若者や青少年を対象とする調査では、憧れる人物などとして頻繁にその名が挙げられるほどだ。その配信番
アメリカのIT大手、旧フェイスブックのメタが、文章を投稿して共有するツイッターとよく似た新たなSNSを開発していることが明らかになりました。 ツイッターは、起業家のイーロン・マスク氏による買収後混乱が続いていて、代わりとなるSNSを作ろうという動きが加速しています。 これは、アメリカメディア各社が10日、一斉に報じました。 それによりますと、メタが開発しているのは、内容の検閲などを避けるため投稿を企業側ではなく、ユーザーみずからが管理できる仕組みが特徴の分散型と呼ばれる新しいSNSだということです。 メタが運営している写真や動画の共有アプリ、インスタグラムの認証情報を利用できるようになると伝えられています。 文章を投稿し、共有するという点でツイッターとよく似ていて、イーロン・マスク氏による買収後差別的な投稿が増加したことなどから利用者離れが続くツイッターの代わりとなるか、注目されています。
体が弱いのですぐ風邪を引く、肺炎やインフルエンザに罹った事も一度や二度ではない。 そもそも生まれた時から体が弱かったのか、小学校入学までに7~8回ほど命に関わる手術を受けたらしい。 自分にそんな記憶はないのだけど、母や歳の離れた兄弟の話を聞く限り恐らくそれは事実なんだろうな、と思う。 すぐに体を壊して学校を休む、というだけでなく家でTVゲームをやりたい、体育の授業を受けたくない、いじめられたくない、というほんの些細な事からよく学校を休む子供だった。 そんな自分が好き好んで学校に行っていたのは、小学校から高校までの12年間で、同じクラスの子に恋をした中学校三年生の一年間だけだったと思う。 その子と同じ高校に行きたい、とその時は真剣に思っていたけれど、何せ学力テストでの全教科の合計が150点前後、一教科平均で30点ほどしか取れない馬鹿だったので、好きな子と同じ学校には進めなかった。 この時点で
3月8日、中国が必要としているのは、「スターリンク」の低軌道衛星を撃墜する能力、そして対戦車ミサイル「ジャベリン」から戦車やヘリコプターを防護する能力だ――これが、米軍主導の勢力との武力衝突の可能性に向けた計画の中で、ウクライナで苦戦するロシア軍を研究した中国の軍事研究者たちが指摘した課題だ。写真はウクライナ・キーウ地域北部でジャベリンを持つウクライナの兵士。2022年3月撮影(2023年 ロイター/Gleb Garanich) [北京/香港 8日 ロイター] - 中国が必要としているのは、「スターリンク」の低軌道衛星を撃墜する能力、そして対戦車ミサイル「ジャベリン」から戦車やヘリコプターを防護する能力だ――これが、米軍主導の勢力との武力衝突の可能性に向けた計画の中で、ウクライナで苦戦するロシア軍を研究した中国の軍事研究者たちが指摘した課題だ。 ロイターは、20以上の国防関連の定期刊行物に
日本銀行は10日、金融政策決定会合で大規模な金融緩和を続けることを決めた。4月8日に任期満了を迎える黒田東彦(はるひこ)総裁にとっては最後の決定会合になった。黒田氏は会合後の記者会見で、大規模な金融緩和を続けてきた、この10年間を「経済、物価の押し上げ効果を発揮した。金融緩和は成功だった」と振り返った。 黒田氏の就任直後の2013年に始めた大規模緩和で、日銀は国債や上場投資信託(ETF)を買い入れ、大量に保有している。保有額が膨らんだことについて「負の遺産では」との質問に対し、黒田氏は「何の反省もありませんし、負の遺産だとも思っておりません」と答えた。 黒田氏は会見で、大規模緩和について「政府の政策とも相まって、経済、物価の押し上げ効果をしっかりと発揮し、物価が持続的に下落するという意味でのデフレではなくなっている」と述べた。女性や高齢者など400万人以上の雇用が増えたことや、企業で賃金体
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