宇宙航空研究開発機構の太陽観測衛星「ひので」が、太陽の北極域で磁場が反転し始めた様子を観測することに成功した。 太陽の北極、南極の磁場は約１１年周期で反転することが知られているが、今回は予想時期より２年も早いうえ、南極域では反転が見られないなど異例の様相を呈している。地球の環境変動につながる恐れもあるという。 ひのでは７月３１日、マイナス磁場（Ｓ極）だった太陽の北極域で、プラス磁場（Ｎ極）が増えていることを発見した。数か月で反転が完了する。磁場の反転は太陽表面の爆発など活動が活発になる極大期の２年後に予想されていた。 磁場の反転と、太陽の黒点数増減の周期は、通常約１１年で一致していたが、２００９年初頭まで続いた黒点の周期は１２・６年に延びた。活動周期が延びる時期は、地球が寒冷化することが知られている。研究チームの常田佐久(つねたさく)・国立天文台教授は「観測されたことのない事態だ。地球環境

アパラチコラで過ごす優雅な時間 メキシコ湾沿いの入り江に面した米フロリダ州の小さな町アパラチコラ。こじんまりした海辺のホテルに宿泊し、バーで新鮮なシーフードを味わえるほか、地ビールの醸造所もある。綿花や漁業で栄えたこの町には、グリークリバイバル（ギリシャ建築への回帰）様式の優雅な住宅が散見される。数キロの沖合に浮かぶセントジョージ島には白い砂浜が広がる。

アパラチコラで過ごす優雅な時間 メキシコ湾沿いの入り江に面した米フロリダ州の小さな町アパラチコラ。こじんまりした海辺のホテルに宿泊し、バーで新鮮なシーフードを味わえるほか、地ビールの醸造所もある。綿花や漁業で栄えたこの町には、グリークリバイバル（ギリシャ建築への回帰）様式の優雅な住宅が散見される。数キロの沖合に浮かぶセントジョージ島には白い砂浜が広がる。

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

1953年、上海市生まれ。85年に来日。『蛇頭』、『「中国全省を読む」事典』、翻訳書『ノーと言える中国』がベストセラーに。そのほかにも『日中はなぜわかり合えないのか』、『これは私が愛した日本なのか』、『新華僑』、『鯛と羊』など著書多数。 莫邦富の中国ビジネスおどろき新発見 地方都市の勃興、ものづくりの精度向上、環境や社会貢献への関心の高まり…中国は今大きく変わりつつある。先入観を引きずったままだと、日本企業はどんどん中国市場から脱落しかねない。色眼鏡を外し、中国ビジネスの変化に改めて目を凝らす必要がある。道案内人は日中を行き来する中国人作家・ジャーナリストの莫邦富氏。日本ではあまり報道されない「今は小さくとも大きな潮流となりうる」新発見をお届けしよう。 バックナンバー一覧 今年1月、時事通信社が発行する時事速報にある私のコラムで、次のようなことを取り上げた。 昨年の9月のことだ。内陸の安徽

「アナログ終了まであと２３日！」。一日から、アナログ放送のテレビ画面で、放送終了（２４日）までの日数の表示が始まった。画面の九分の一を占める大きさだけに、総務省のコールセンターなどには苦情も多数寄せられた。ツイッター上には、地球滅亡までの日数を画面上でカウントダウンしたアニメ「宇宙戦艦ヤマト」になぞらえるつぶやきも…。「終わりの始まり」となった一日を追った。　（早川由紀美、石原真樹） 午前九時に川崎市高津区にある総務省地デジコールセンターが受け付けを開始。電話がひっきりなしにかかり、約二十五人のオペレーターが対応に追われた。テレビ局や電気機器メーカーの元社員など技術に詳しいスタッフ約三十五人も待機する。 「デジタル化はもう知っているから大きな字幕スーパーはやめて」「消せないのか」など苦情が多い。「衛星セーフティーネット（暫定的な衛星利用による難視聴対策）を申し込んだが二十四日に間に合うのか

これはどうしたことだろう。中東アラブの春の民主化運動は、中途半端に終わりそうな様相である。 チュニジアのジャスミン革命で始まり、エジプトではムバラク大統領の長期政権を倒し、イエメンではサレハ大統領を事実上の国外亡命に追い込んだものの、その後は民主化の動きはぱっとしない。リビアではカダフィ大佐が巻き返しているし、エジプトだってイエメンだってシリアだって、依然として体制の根幹に変化はない。 アラブの春は、ツイッターやソーシャルネットワーキングの普及に象徴される情報通信革命の勝利だ、などと気の早いメディアははしゃいでいたものだが、どうも様子が違う。少なくとも２０年余り前の東中欧諸国で成功した民主化革命のようには進展していない。どうしてだろうと考えていたら、先日のインターナショナル・ヘラルド・トリビューン紙（６月１７日付）が、なるほどと思わせる仮説を紹介していた。筆者はロイター通信社のグローバ

1958年生まれ。横浜市立大学大学院経済学修士課程卒業。東洋経済新報社で、『金融ビジネス』編集長、『論争東洋経済』編集長を歴任。2001年10月、特定非営利活動法人言論ＮＰＯを立ち上げ、代表に就任。その後、選挙時のマニフェスト評価や政権の実績評価、東アジアでの民間対話など、様々な形で議論を行っている。また、2012年3月には、米国の外交問題評議会（ＣＦＲ）が設立した世界23カ国のシンクタンク会議「カウンシル・オブ・カウンシルズ（ＣｏＣ）」の日本代表に選出。 言論ＮＰＯ工藤泰志「議論の力」 言論ＮＰＯは、今年で設立から12年。日本の主要課題に対して建設的な議論や対案を提案できる新しい言論の舞台をつくろうと活動を始めた。同代表の工藤泰志が、数多くの有識者たちとの議論を通じて感じ取った日本の課題に切り込み、議論の力で強い民主主義実現をめざす。 バックナンバー一覧 この一連の政治の騒動を見ていて、

東日本大震災で仮設住宅に入居したものの、買い物に行く移動手段がない高齢者らを支援しようと、岩手県宮古市のホテル経営、千束（せんぞく）諭さん（５９）は７月から、ホテルの送迎用バスを使って生鮮食品の移動販売を始める。「バストア　ｍａｉｄｏ」と名付けたバスは、映画「幸福の黄色いハンカチ」になぞらえて黄色に塗装。「明るい色のバスを通じて、明るい気持ちで前進したい」と語る。 千束さんが同市で営む２施設は津波で全半壊し、送迎用バスも３台中２台が被災した。「残されたバスを生かす手段はないか」と考えていた時、高台などに建った仮設住宅の入居者から「津波で車が流され、買い物が不便」という話を聞いた。 ホテル業を始める前の約３年間、移動販売業を営んだ経験がある。さっそく残ったバスで移動販売をすることを決め、中型バス２台も新たに購入した。車体の塗装や車内への商品陳列棚の設置は、ホテル従業員らに手伝ってもらい、準備