2010年に卒業する大学生の就職内定率は、昨年に比べ随分悪化しているようだ。 本コラムを書き始めた2年ほど前に比べ、就職状況を取り巻く環境は厳しいものとなったが、いつの時代も人生の本質は変わらない。 大学とは、己を磨く場であり、己をしっかり磨くことができれば、自ずと望みの人生を歩むことができるはずだ。今回からは、本コラムの原点となるテーマ、「学生時代の学び方」に立ち返り、学生生活において、いかに己を磨き、鍛えていくかを考察していきたい。 ●大学生活でまず最初に学ぶべきは、哲学・クリティカルシンキング 学生時代に最初に学ぶべき学問は何かと尋ねられたら、学部・学科を問わず、「哲学・クリティカルシンキング」と答える。 哲学と聞いて、高校時代のイデアやロゴスという言葉を思い浮かべるかもしれない。しかし、私がここで述べる哲学とは、「哲学の歴史」ではなく、問いを立て、論理的に考え、真理に近づく

二神能基・NPO法人ニュースタート事務局代表――成長主義から脱却した新しい日本人の可能性《私のアラサー論》(1) - 10/01/15 | 09:00 ニートや引きこもりの若者を十数年前から支援してきた。以前は支援対象の若者は20歳前後が中心だったが、そのまま年月の経過ともに年齢も上がり、今は30歳前後、アラサーになっている。 　最初はアルバイトでも派遣でもいいからまずは働いてみる。そして最終的には正社員でフルタイムで働く、以前はそんな形態をイメージしていたが、実際に起きていることは、ワーキングプアの若者はずっとワーキングプアのままということだ。今の日本ではいったんコースから外れてしまうと、元に戻るのは難しい。 　結婚して家族を養うという自立の道を歩むことができた子は1割前後。働いていてもほとんどの子は年収200万円台だ。 　森永卓郎さんが年収300万円時代の本を書いたが、こちらからすれば

知識の量に比例して人間は考えなくなる――『自分の頭で考える』を書いた外山滋比古氏（英文学者・エッセイスト）に聞く(1) - 10/01/15 | 08:10 １００万部を超えた『思考の整理学』で「知ること（知識）と考えること（思考）の混同」を戒めた著者が、新刊で「考えることはおもしろい」と重ねて説く。実はその狙いは日本の「新しい文化」発信にある。 ――「思考力エッセイ」が相次ぎヒットしています。 　今までと違う世代が育っているようだ。読者が変わった。思考、つまり「考えること」の重要性を意識するようになった。 　これらの本は必ずしも知識を肯定していない。知識だけではダメだといっている。今のように情報がたくさんになって、それに簡単にアクセスできると、むしろ知ることを超える必要があると漠然と感じさせられる。それには考えることが必要だと。 　今の若い人たちには、ある種の不安感とか閉塞感、あるいは自

村上憲郎・グーグル名誉会長――テクノロジー面での感性がすばらしい《私のアラサー論》(1) - 10/01/14 | 09:00 30歳前後の世代は、いい意味でも悪い意味でも、ハングリー精神に欠けている。悪い意味では、今の日本の生活水準、国際的なポジションが自動的に手に入ったというふうに思いがちだ。全体的に、「そこそこ楽しい社会じゃありませんか」という甘さの部分は残っている。 　いい意味ではある種肩の力が抜けている。今はあっけらかんとしているのが必要な時代のような気もする。野球漫画で言うと、われわれの世代は『巨人の星』。それに対して、1980年代以降は『タッチ』。最初に見たとき、主人公の両親の“のほほんさ”はいいなと思った。 　ただ、海外の若者は日本と全然違う。たとえばアメリカでは階層が上であればあるほど、自分たちがこの社会を担うんだという、誇りや義務感を持って勉学に励んでいる。日本では勉強

岡島悦子・プロノバ社長――おカネを超えた高次なエゴを持っている《私のアラサー論》(1) - 10/01/13 | 09:00 インターネット以降の起業家には3世代あると思う。楽天の三木谷浩史さん、ディー・エヌ・エーの南場智子さんら第1世代は、MBAやコンサルなどで経営を学び、戦略的に起業した左脳系の方が多い。 　次に、サイバーエージェントの藤田晋さんら第2世代は、「社長になりたいから起業した」というタイプで、現場で経営を学んでいった、直感に優れた方が多い。 　それに対し、グリーの田中良和さん、ミクシィの笠原健治さんら第3世代のアラサー起業家は、上の世代と体質が違う。欲も毒もあまりない。組織を大きくして営業で勝つというより、技術志向が強い。個人でやりたいことをやっていたら会社になり、気がついたら社会の公器になっていたという自然派の起業家が多い。 　この世代がそうなった背景には、ITが身近だっ

「社会保障の衰退は日本の社会保障制度が国民全体を対象にしていないのが理由である。社会保障制度が職業や会社の規模、婚姻などによって分割されているからだ」 　事実、年金保険料を支払わない若者は増えている。また高齢者も他人の子どもや孫に給付を払うために税金を納めることを渋っている。 　１９８５年当時、１８歳未満の子どもを養育する家計は全所帯の４５％に達していた。２００５年になると、その比率は２５％にまで低下。逆に６５歳以上の高齢者を抱える世帯は２７％から３９％に増えている。高齢世帯の半分は独居世帯で、現在、親族と一緒に住んでいない高齢世帯の数は子ども一人の世帯の倍になっている。 　子どもの養育のために金銭的な負担を抱えている世帯数は、高齢者のための金銭的な負担を負っている世帯数よりも少ないのだ。この事実が、政府予算に対する有権者の姿勢に影響を与えているのは間違いない。 　こうした有権者の態度は、