日本におけるジャズ文化の萌芽 日本のジャズの物語は、音楽とムーブメントについての物語であるとともに、ある国で共有された「気分」についての物語でもある。第二次世界大戦後、より良い未来への大胆なビジョンが、ピアノやドラム、金管楽器の音色となって表現されたのだ。 ジャズは、疑いようもなくアメリカ生まれの芸術様式だ。それはヒップホップと並ぶ、アメリカが文化面で成し遂げた最大の功績といえる。日本では、1920〜1930年代に、アメリカ人のジャズミュージシャンが東京、神戸、大阪のクラブを巡業するなかで、健全なジャズシーンが形成されていった。 しかし歴史的に、日本はあくまで「島国」だった。外界との接触を2世紀以上にわたって厳しく禁じた鎖国政策がついに終わりを迎えたのも、1850年代になってからのことだ。

2022年1月にアメリカで自叙伝を発表した、ナイキ・ジョーダンブランド社長のラリー・ミラー。そこで語られたのは、過去に殺人を犯し、服役したという過去だった。その突然の告白に世間は震撼し、さらに傷を抱えた遺族はショックを受けた。初めてミラーと遺族は対面することとなったが、両者は何を語ったのだろうか。 突如奪われた命 1965年9月30日、ティーンエイジャーだった弟は、仕事帰りに拳銃で撃たれて死んだ。その現場からわずか１ブロックのところにバーバラ・マック（84）は住んでいる。 父親を銃弾に奪われた際、ハサン・アダムズ（56）はわずか生後８ヵ月だった。 アジザ・アーリーン（55）については、生まれる数ヵ月前のことだったので、一度も父親に会ったことがない。 それから半世紀以上が経ったいま、彼らはこの殺人事件の犯人からようやく謝罪を受け、賠償について話し合うことができた。 エドワード・デヴィッド・ホ

パンデミックだけが理由ではない「根本的な問題は他に…」 現在、「アメリカの音楽市場の70％を古い曲が占めている」と、音楽・カルチャーライターのテッド・ジョイアが米誌「アトランティック」に寄稿している。 音楽分析会社の「MRCData」の最新データによると、近年のアメリカの音楽市場の成長は「すべて古い曲によるもの」だという。そして「新しい音楽の市場は縮小傾向にある」。 すべての音楽ストリーミングにおいて、最も人気のある200曲のうち、新曲（過去18ヶ月以内にリリースされた曲）が占める割合は、なんと5％未満。少なくとも3年前は「10％はあった」と、同氏は述べている。

日本の宗教を専門とする人類学者ケイトリン・ウゴレッツは、国際交流基金の名誉あるフェローシップを獲得したとき、まるで夢が叶ったような気分だった。 カリフォルニア大学の博士候補生である27歳のウゴレッツ。彼の予定では、2020年8月に来日し、学位論文のための調査を終えてから、2021年3月にフェローシップを開始するはずだった。 しかし、日本がコロナ対策の一環で国境閉鎖に踏み切ったことで、ウゴレッツの前途は暗礁に乗り上げた。

2008年の北京夏季五輪を控えた中国は、国中が英語学習「熱」にうなされていたが、2022年北京冬季五輪を前にして、「脱英語化と中国語重視」がひとつのトレンドになっている。「時代は中国」の自信の表れとみる向きも。 英語のソーホーが当て字の捜候（ソウホウ）に 1月8日付「北京青年報」は、北京市朝陽区の大型再開発エリア「建外SOHO（ジエンワイ・ソーホー）」に店舗を構える、中国国有通信大手、中国電信（チャイナ・テレコム）の営業所の名称が突然、「建外SOHO営業庁」から「建外捜候営業庁」に変更され、多くの人民の耳目を集めていることを報じた。 「建外SOHO」は不動産デベロッパー大手のSOHO中国有限公司が開発し、16万9000平方メートルの敷地に20棟の白い高層ビルと低層棟が林立する。 日本の建築家・山本理顕が監修し、2004年に街開きした。北京中心部に位置し、日系企業や店舗も多数入居する。

1日1マイル（1.6km）のランニング継続で人生はどう変わるのか？ 近年、市民ランナーの間で「ストリーク」の人気が高まっていると、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が報じている。 ランニングにおける「ストリーク」とは、1日1マイル（1.6km）以上のランニングを毎日続けることを指す。走る距離も場所もペースもその人次第。1日1マイル（1.6km）以上であれば、10分でも1時間以上でも構わない。その日その時の体調に合わせて、好きなペースで走れば良い。 要するにストリークとは、とても個人的な挑戦であり、自分との約束であり、とにかく2週間でも1ヵ月でも自分で決めた期間を「毎日続けること」、自分に責任を持つことに意味がある。

世界中で新年の抱負や目標が掲げられている頃だが、それを継続するのはなかなか……「三日坊主」もどうやら世界共通らしい。そこで英紙「ガーディアン」が紹介するのが、そこまでがんばらなくても生活がちょっとよくなる100の方法だ。全部やる必要はもちろんないが、新たな年にどれか実行できそうなものはあるだろうか？ 1. 月曜の夜に運動せよ（月曜の夜に楽しいことは起きないから）。 2. 購入を決めかねているなら、買うまで72時間待て。 3. スーパーのレジではいちばんてんこ盛りのショッピングカートの直後に並ぶのが常にいちばん速い（品が少なくても人が多ければ、あいさつ、会計、袋詰めにあんがい時間がかかる）。 4. 職場と寝床に果物を持っていけ！ 5. 週4日勤務を検討せよ。5日目の仕事はどのみちおそろしく課税されがちだから、手取りの5分の1を税で持っていかれるよりはマシだ。 6. ケンカするとき、感情的な弱

デジタルの世界で、私たちは搾取されている。「よくない」と頭ではわかっていても、実際はスマートフォンを片時も離さず、少しでも暇があればSNSをチェックし、他人との比較に余念がない。現代がモノで溢れかえる一方、私たちは「非物質」に取りつかれ、安定性を失っていると、哲学者ハン・ビョンチョルが警鐘を鳴らす。 私たちが手で触れ、匂いを嗅ぐことができるモノたちの、原子と分子から成る「物質界」は、情報社会つまり「非物質世界」へと、眩暈（めまい）がするように溶解しつつある。 そう指摘するのは、韓国生まれのドイツの哲学者ハン・ビョンチョルだ。私たちは、なおこの「非物質」を求め、購入し、販売しており、それらは私たちに影響を及ぼし続ける。 デジタルの世界は、私たちがまだ現実世界とみなしているものと異種交配して混ざり合い、人間をかつてないほど触れがたく、はかない存在に変えている。 最新の著作『非物質：現代社会の破

35歳の若さで台湾の蔡英文政権に入閣し、デジタル担当大臣としてのコロナ対応も担うオードリー・タン氏。迅速なコロナ対応が話題となったが、中東メディア「アルジャジーラ」のインタビューに語ったのは、コロナ以上に深刻な課題だった──。 ──台湾でのコロナ対策は世界的に見ても迅速でした。コロナの「接触履歴追跡システム」の開発など、デジタル面でコロナ対策にどのように関わったのでしょうか。 私の力というよりも、「g0v」（gov zero：市民社会や政府のプロジェクトに取り組む活動家のオープンソース運動）のコミュニティの成果物の一つです。ポイントはアプリを使わないシステムにしたことです。台湾では、高齢者を含む大半の人が、携帯電話やスマートフォンを持っています。しかし、およそ2割の人がアプリをダウンロードしてインストールし、使いこなすスキルを会得していません。 そのため、国内で最もポピュラーなコロナ対策ア

「格差」を専門とするフランスの経済学者トマ・ピケティ。著書『21世紀の資本』でも知られる彼は、現在の社会とフランス革命時代を対比する。かつて貴族が税金を払いたがらなかったように、現代では巨大な多国籍企業、富裕層が自分たちの利益を守ろうと策を凝らしているからだ。 私たちに、この不平等な体制を変えることはできるのだろうか？──スペイン紙がインタビューした。 トマ・ピケティ（50）は、これまでほんの一握りの経済学者しか成し得なかったことを実現した。自身の学術研究テーマを、政治的な議論や国際的な課題の中心に据えたのだ。そんな彼の研究テーマとは「格差」である。別の表現を用いるなら、「平等への歩みの長い歴史」と言ってもいいだろう。 ピケティは終末論者ではない。失敗や災難はあっても世界は良くなっていると信じており、データもそれを裏付けている。さらに、彼はこうも言う。 彼の考えを支持する政党が少数派で、フ

ポール・オースティンは昨年、サンフランシスコのベイエリアの自宅に不動産鑑定士を呼んだとき、自信をもって家の中を案内した。キッチンやバスルームなどを大規模に改装済みだったし、鑑定士も新しい暖炉やベランダからの眺めをたたえた。 だから、その鑑定士が99万5000ドルの査定額をつけてきたとき、オースティンはあまりにも低すぎると衝撃を受けた。 「侮辱された思いでした」と、オースティンは地元テレビ局に語っている。 そこでオースティンと妻のテニーシャ（2人とも黒人）は、その査定額がつけられた3週間後に別の鑑定人に依頼することにした。ただし、今度は白人の友人であるジャンに家主の振りをしてもらい、家を「ホワイトウオッシュ」してから見せることにした。家に飾ってあったアフリカンアートや家族写真を取り除き、代わりにジャンの家族写真を置いたのだ。 すると、新たな査定額は148万ドルと出た。「白人の家」にしただけで

イギリスのダラム大学で、性産業で働く学生向けのトレーニングが開催され、これについて非難が相次いでいる。 しかし中には、高騰する学費を稼ぐために性産業で働き始める学生もおり、大学は「学生を守るため」とこの取り組みを擁護しているという。 「危険な業界を正当化」と批判 英紙「タイムズ」などの報道によると、同大学の学生組合は全学生とスタッフに向けてトレーニングを告知するEメールを送信。「学生のセックスワーカーが、直面する可能性のある課題を探求するインタラクティブなコース」と題されたセッションが10日、ズームを通じて行われ、少なくとも10人が参加したという。 大学側はこのメールの送信を支持。これを受けて同国のミシェル・ドネラン高等継続教育担当大臣は「危険な業界を正当化している」「保護する義務を著しく怠っている」と非難した。搾取されている女性を支援することは重要だが、こうしたトレーニングの宣伝は「性を

ニール・リチャードソンは、引越し先でしょっちゅう「ジョン」なる人物と間違われた。ついに出会った本物のジョンは、見た目が瓜二つであるだけでなく、あまりにも多くの共通点があると判明。そんな二人は今、かけがえのない友情を楽しんでいる。 ジョンって誰ですか？ 2013年、妻のマリオンと私は、娘と孫が住んでいる場所にほど近いエセックス州ブレインツリーに引っ越した。そこでは、とてもフレンドリーな地元の人たちがいたので感心した。知らない人でも、道ですれ違うと手を振ってくれることがよくあったのだ。 「こんにちは、ジョン！」と挨拶してくれる人もいた。私の名前はニールなのだが、まあそれは放っておいた。 あるとき、カフェにいると、1人の男性がこちらに来て「ジョン・ジェミソンさんですよね？」と話しかけてきた。

2014年の「ルクセンブルク・リークス」、2016年の「パナマ文書」、2017年の「パラダイス文書」、そして今回の「パンドラ文書」。オフショア金融に関する120万件近くの内部文書が新たに流出して発覚したのは、超富裕層の大規模な租税回避がいまだに続いている実態である。 ときおり正反対のことを言う人もいるが、この10年で状況が改善していることを示す信憑性のある証拠は一切ない。 今年の初夏、調査報道を専門とする米国のニュースサイト「プロパブリカ」によって米国のビリオネアたちがその莫大な富に比してほとんど納税していないことが明らかにされた。一般の米国民と比べても米国のビリオネアたちはほとんど納税していなかったのだ。 ビジネス誌「チャレンジズ」によるとフランスの上位500人の超富裕層の資産は2010年の2100億ユーロから膨れ上がり、2020年には7300億ユーロを超えたということだが、ここでも超富

能力主義にはダークサイドがある ベトナム戦争真っただ中の1971年、2400人のカリフォルニアの学生を前にロナルド・レーガンとの討論に挑んだ18歳のマイケル・サンデルは、早くも敗北から教訓を得た。現在ハーバード大学で政治哲学を教えるサンデルは、そのときの様子をこう振り返る。 「私は高校時代に培った最高のディベートスタイルでレーガンに容赦なく質問を浴びせましたが、まるで暖簾に腕押しでした。レーガンはどんな質問も軽くかわし、ユーモアたっぷりに自分の見解を披露しつつも、長髪の若造に敬意を払うことを忘れませんでした。 そのときの経験から学んだのは、政治的なディベートは議論の中身で勝つことが主眼ではないということです。ディベートの核心はレトリックであり、耳を傾けることであり、人間的なレベルで相手とつながることなのです」 以来、その教訓がサンデルのディベート手法を形成している。サンデルはそのキャリアの

米軍トップの統合参謀本部議長として湾岸戦争を指揮し、9.11テロを受けたブッシュ政権下では国務長官を務めたコリン・パウエルが10月18日に死去した。統合参謀本部議長も国務長官もアメリカの歴史で黒人が就任したのはパウエルが初めて。人種の壁を打ち砕いた先駆者として名を残しただけでなく、党派を越えて敬愛された稀有な指導者だった。 そのパウエルが亡くなる3ヵ月前に、著名ジャーナリストのボブ・ウッドワードがインタビューしていた内容が米紙「ワシントン・ポスト」に掲載された。闘病生活、妻への思い、アフガニスタン、北朝鮮などについて率直に語っている。 多発性骨髄腫とパーキンソン病 死期が迫っていても、コリン・パウエルはまだ戦闘態勢だった。 「多発性骨髄腫を患っているし、パーキンソン病でもある。でもそれ以外は大丈夫だよ」 パウエルは7月のインタビューでそう語った。 「なんてことだよ。気の毒に……」と私が言う

8月には新型コロナウイルスの感染者が過去最多を記録した日本だが、最近は急激な減少傾向が続いている。これについて、英紙「ガーティアン」が「崖っぷちからの復活：日本はどのようにしてコロナの驚きのサクセスストーリーになったか」と見出しをつけて報じている。 イギリスは苦労しているのに 同紙は、8月13日に東京で新規感染者数が過去最多の5773人、全国では2万5000人超に達したことを挙げ、「東京五輪閉幕から数日後、日本は新型コロナウイルスの大惨事に向かって突き進んでいるように見えた」と、約2ヵ月前の状況を説明。 その後、緊急事態宣言が解除されて約2週間が過ぎた今週、日本全国で新規感染者数が減少し続けていることについて「2ヵ月間で日本では驚くべきことが起きた」と記している。 さらに「8月以降、世界的には緩やかな減少となっているのに、イギリスを含むヨーロッパの一部では、感染の食い止めに苦労している」と

「3世議員」の岸田文雄新首相も含めて、岸田内閣の57％はいわゆる世襲政治家が占めている。どうして一握りの一族が日本のリーダーになることが多いのか。諸外国の事情も含めて、コロンビア大学の日本政治の研究者が米紙「ワシントン・ポスト」で分析している。 10月4日、日本の衆議院は岸田文雄を第100代首相に選出した。岸田は、1955年以来、4年を除いて日本を統治してきた自民党の「再生」を公約に掲げた。 しかし、日本の政治の皮肉なところは自民党の「世代交代」は、しばしば退任する政治家の息子や孫などの親族が後任になることを意味することだ。岸田はその典型で、父と祖父も議員だった。 なぜ岸田ファミリーのような一族が日本の政治のリーダーシップを支配しているのだろう？

アメリカでは、飛行機の搭乗客による迷惑行為が後を絶たない。今回新たにマスクを適切に着用していなかったために搭乗を拒否された男女2名の客が、客室乗務員に暴言を吐く出来事が起きた。その一部始終は他の搭乗客によって撮影されていた。 事件は米格安航空会社「ジェットブルー航空」の機内で起こった。英紙「インディペンデント」によると、今回騒ぎを起こしたのは子連れの夫婦と見られており、搭乗前に、夫婦は息子のマスクを適切に付け直すように注意されていたという。 しかし、2人は注意に従わなかったうえに、マスクから鼻が出た状態だった。一度は飛行機に搭乗した一行だが、降機するよう伝えられた男性が逆上した。撮影されたビデオには、マスクを着用せず、搭乗口付近で客室乗務員に怒鳴り、悪態をつく男性が映っている。

同じ井戸に落ちたヒョウとネコが互いに威嚇し合うスリリングな映像がツイッターに投稿され、注目を集めている。 インドのマハーラーシュトラ州北西部にあるナーシクで、ネコ科同士の緊迫した戦いが撮影され、インターネット上で公開された。 水が貯められた井戸の淵で1匹のヒョウとネコが対面しており、2匹とも戦闘態勢に入っている。現場には、緊張感が漂っている。 #WATCH | Maharashtra: A leopard and a cat come face-to-face after falling down a well in Nashik "The leopard fell in the well while chasing the cat. It was later rescued and released in its natural habitat," says Pankaj Garg, D