価格：6,930円 発売日：2008年7月25日 品番：KAXA-1100 収録時間：約98分(本編)+特典20分 映像フォーマット：MPEG-4 AVC ディスク：片面2層×1枚 画面サイズ：16:9(ビスタ) 音声：(1)日本語(ドルビーTrueHD 5.1ch) (2)日本語(DTS-HD Master Audio 5.1ch) (3)日本語(リニアPCM 2.0ch) 発売元：角川書店 販売元：角川エンタテインメント ハリウッド映画とアニメが中心となり、日本でもBlu-ray Discタイトルが日々増加中。先日の7月25日はリリースが重なり、実に23本も発売された。アニメではテレビシリーズのBDビデオ化となる「マクロスF」、洋画ではBDに復帰したパラマウントのタイトルなどが目立っている。 今回紹介するのも、そんな25日にリリースされ

ソニーや松下など15社が「TransferJet」のコンソーシアム設立 −設定不要、かざすだけで560Mbpsのデータ転送 ソニーや松下電器産業株式会社、株式会社東芝、キヤノン株式会社など15社は17日、近接無線転送技術「TransferJet」(トランスファージェット)の相互接続仕様の確立に向けたコンソーシアムを設立することで合意した。ソニーが事務局代表を担当。「TransferJet Consortium 」では今後、技術の採用を業界に働きかけ、開発や普及の促進を目指す。 TransferJetは、無線技術の課題であった“接続設定の複雑さ”や“データ転送の不安定さによる通信速度の低下”などの解決を目指し、手軽に利用できる最大560Mbpsの高速データ転送を可能にしようという無線技術。 遠距離までデータを飛ばす従来の無線技術のイメージとは異なり、数cmなど、通信可能距離を近距離

西田宗千佳の ― RandomTracking ― 「飛ばない」からできた高速無線通信 ソニーが提案する「Transfer Jet」 今年のCESでは、「ワイヤレスで大容量AVデータを転送」するソリューションが注目を集めた。その代表格は、HDMIのワイヤレス化である「Wireless HD」、そしてUSBのワイヤレス化である「Wireless USB」だろう。松下も、AVCネットワークス社の坂本俊弘社長のキーノートや自社ブースにて、ビデオカメラとテレビをWireless HDで結び、映像を伝送するデモを行なっていた。 だがCESでは、もうひとつ、興味深い技術が発表されていた。それが、ソニーの公開した「Transfer Jet」である。 一見、似ているが、実は全く違う特質を持つ、非常にユニークな発想から生まれた技術である。Transfer Jetの「超近接・超高速通信」の秘密を

西田宗千佳の ― RandomTracking ― SpursEngineでパソコンはどう変わる? −「Qosmio G50」のアップコンバートやAVC変換を試す CPU性能の向上により、パソコンは確実に速くなっている。オフィスワークやウェブ閲覧ならば、もはや速度で不自由する状況ではない。だがそれでも、性能が全く不足している世界がある。それはもちろんAVだ。閲覧だけでなく編集にまで目を向ければ、まだまだ「速度」へのニーズが完全に満たされることはないだろう。 そんな中に、独自のソリューションで挑む製品が登場した。東芝のAVノートパソコン「Qosmio G50」シリーズ、そして「Qosmio F50」シリーズがそれだ。PS3にも使われているCellの血を引く「SpursEngine」を搭載したパソコンの狙いと性能を、東芝担当者へのインタビューと実機の試用から探った。 ■ 開発は3

大河原克行のデジタル家電 -最前線- 東芝のデジタルメディア戦略を語る【後編】 −東芝DM社・藤井美英社長インタビュー HD DVD事業の終息という意思決定を迅速に行った東芝。そして、デジタルメディアネットワーク(DM)社は、早くも次代に向けた一歩を踏み出している。では、藤井美英DM社社長は、東芝の今後のデジタルメディア事業の舵取りをどうするつもりなのか。Blu-ray Discを搭載したレコーダの投入は視野にあるのだろうか。「東芝自身が、消費者に対して新しい道をしっかり示し、それを製品の形として説明していくしかない。これが、HD DVD事業終息の経験を生かすことになる」と語る藤井DM社社長に、今後の東芝のデジタルメディア事業について聞いた。 ■ 「東芝がBDをやらないことを理解して頂きたい」 ―東芝では、Blu-ray Disc(BD)搭載レコーダの投入は考えていないとして

大河原克行のデジタル家電 -最前線- 東芝のデジタルメディア戦略を語る【前編】 −東芝DM社・藤井美英社長インタビュー 「HD DVD事業終息の経験を踏まえ、消費者に喜んでいただける商品、他社と差異化した商品の形として、お客様にお返ししたい」―東芝デジタルメディアネットワーク社(DM社)の藤井美英社長は、今後の東芝のデジタルメディア事業に対する姿勢をこう語る。 今年2月19日に、HD DVD事業の終息を発表して以降、藤井DM社社長が単独インタビューに応じたのは、今回が初めてとなる。藤井DM社社長は、HD DVD事業の終息をどんな想いで決断したのか? そして、今後の東芝のデジタルメディア事業の方向性はどうなるのか。本誌独占インタビューとして、前後編2回に渡ってお届けする。(以下、敬称略) ■ HD DVD終息を決定した最大の要因とは? ―まず、HD DVD事業の終息に関する

「メーカーは“偉大なる将軍様は絶対”と言っているのと同じ」 −補償金問題で権利者会見。「ダビング10譲歩は大人な対応」 デジタル私的録画問題に関する権利者会議28団体と、社団法人日本芸能実演家団体協議会加盟61団体は24日、地上デジタル放送の新録画ルール「ダビング10」開始決定に至るまでの経緯や、私的録音録画補償金制度に関する主張などを行なう記者会見を開いた。 会見を行なうのは、5月29日の「“ちゃぶ台返し”会見」(実演家著作隣接権センター 椎名和夫氏談)以来となるが、今回の会見までの間にJEITAの補償金問題に対する見解の発表(5月30日)や、権利者団体からJEITAへ公開質問状の送付(6月16日)、文科省と経産省がBlu-rayを補償金の対象とすることで合意(6月17日)、ダビング10の開始決定(6月19日)と、多くの出来事があった。会見ではそれを振り返りながら、権利者団体の意

「ダビング10」開始日は7月5日ごろ。近日中にDpaが確定 −急転直下の決着。「ダビング10に限り補償金と切り離す」 総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会 第40回」が19日に開催された。 同委員会で、地上デジタル放送の新しい録画ルール「ダビング10」について「開始日が7月5日ごろ」と決まった。近日中にデジタル放送推進協会(Dpa)が日時確定する。 ダビング10の開始期日は、「同委員会中で合意を受けて決定する」としていたが、私的録音録画補償金制度の維持と適用機器の拡大を求める著作権権利者と、機器メーカーの対立が続き、当初予定の6月2日の開始日時を延期。その後も開始日を確定できない状況が続いていた。今回、委員会内での合意を得たことで、「7月5日前後」で、Dpa内で放送事業者や機器メーカーが調整の上、日時を確定する。 ■ 文化庁と経

デジタル私的録画問題に関する権利者会議28団体と社団法人実演家団体協議会加盟61団体の89団体は16日、社団法人電子情報技術産業会(JEITA)に対し、私的録音録画補償金制度問題についての公開質問状を送付した。 89団体が維持と適用機種の拡大を求める私的録音録画補償金制度について、同制度を不要と主張する社団法人電子情報技術産業会(JEITA)と対立。地上デジタル放送の新しい運用ルールとして提案されてきた「ダビング10」に関しても、制度の維持が前提と訴える89団体に対し、JEITAは補償金不要を訴えている。 今回の公開質問状は、5月30日にJEITAが公表した「私的録音録画補償金問題に係るJEITAの見解」についての異議を唱えるものとなっている。 JEITAは同見解において、「補償金制度は、本来私的複製が際限なく行なわれることで権利者に重大な経済的損失が生じる場合、それを補償しようとするもの

前々回のコラムで「補償金制度拡大案への多くの疑問」を掲載して以来、様々な方から意見、激励、そして批判をいただいた。消費者として疑問に感じることを並べただけなのだが、その後、私的録音録画補償金制度に関する議論は加熱の一途を辿っている。もっとも、その議論はどちらかといえば、消費者を置き去りにしているようにも感じる。 補償金制度に関する事情をよく知らずに報道だけを追っていると、権利者とメーカーの言い争いに見えなくもない。しかし、実際に様々な発表や背景にあるデータを調べてみると、単純なケンカではないことがわかる。 このテーマで続編を書くつもりは無かったのだが、今一度、権利者側でもなく、メーカー側でもなく、もちろん、制度を作る側でもなく、あくまでAV機器を用いてデジタルコンテンツを楽しむユーザーとしての“疑問”を提示したい。 というのも、その後の補償金制度に関する記者会見の内容を聞くと、以前に

総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会 第39回」が13日に開催された。ダビング10の開始日についての報告のほか、地上デジタル放送における新しいコンテンツ保護のありかたについての検討結果報告が、同委員会の技術ワーキンググループから行なわれた。 ■ 技術でなく法制度による著作権保護の仕組みを検討 現在のデジタル放送の著作権保護システムは、暗号化技術を中心としながら、「技術と契約」により、ルールが遵守されるように定めている。 具体的には、放送事業者が放送コンテンツにコピー制御信号(COGなど)を多重化した上、スクランブルを施して送信。そのスクランブルの解除のためにはB-CASカードが要求される。コンテンツの保護規定(ARIB規格TR-B14)を遵守した受信機に対して、B-CASカードの支給契約によりカードを貸与する。もし、保護規定を守ら

総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会 第39回」が13日に開催された。 同委員会での合意をもって開始日が決定する、地上デジタル放送の新しい録画ルール「ダビング10」については、日時決定とはならなかったが、(関係者から構成されるフォローアップWGにおいて)「タイミング感は共有している」(村井主査)とした。 同委員会の委員で、フォローアップWGの主査を努める慶應義塾大学の中村伊知哉教授は、同WGの活動について報告。委員会の主査を務める慶應義塾大学の村井純教授と中村委員が、メーカーや権利者、放送局などの代表からなるWGの構成員と個別のヒアリングを行ない、かつ、13日にもWGを開催したという。「しかし、今日の時点ではダビング10開始には合意には至っていない」と報告。ただし、「合意形成に向けて真剣に取り組んでおり、早期に実現をという点は一致

第364回：全部録りを超える全部録り、「SPIDER PRO」 〜 テレビ+ネット並みの検索性のすごさ 〜 ■ 絶え間なき全部録りへのチャレンジ テレビを全チャンネル録画したら、というコンセプトは、夢のようでもあり、夢のままでもない。過去には「VAIO type X」があり、「Xビデオステーション」があった。実際の使用者には大絶賛な製品ではあったが、今はそのどちらも現行製品ではない。 他にそういうものがないのかと探していたところ、一つの業務用製品に突き当たった。それがPTPの「SPIDER PRO」である。アナログ放送が最大8チャンネル同時録画可能で、だいたい1週間前後の全番組を録画可能だ。業務用機なので、本体価格は78万円、買い切りではなく月額サポート料なども必要だが、個人での購入者もあるという。 値段だけみると、えーてな感じだが、機能はほぼ同じでソフトウェア的な機能を若干

増田寛也総務大臣は、3日の閣議後記者会見にて「ダビング10」について言及。五輪前の解決に向けて取り組んでいく姿勢を示した。 地上デジタル放送の新録画ルールである「ダビング10」は、6月2日の運用開始を目指して準備が進められてきたが、機器メーカーと著作権利者団体との間の私的録音録画補償金の適用拡大などについての意見がまとまらず、導入が延期されている。 増田総務大臣は、「当事者である、メーカー、著作権者側で、よくお考えいただくのが大事なのですが、最後、当事者間でどこかで線を決めてもらうというか決断をしてもらわなくてはいけない。その決断のための意思疎通を促していくという努力は、総務省の方でやりたい」と説明。 また、ダビング10の遅れが、北京五輪時に地上デジタル放送の世帯普及率50%という目標に意向けて、障害になるかとの質問には、「量販店などで聞く限りは、ダビング10が、地デジの機器の売れ行きに影

オンキヨー、ラジオの長時間録音&データベース構築ソフト −番組情報データと連動させ、楽曲/番組検索 オンキヨー株式会社は2日、ラジオの録音/再生やデータベース構築が可能なソフトウェア「MuFi」(ミューフィー)のβ版を公開した。無償で利用できる。対応OSはWindows Vistaのみで、ガジェットアプリとして動作。XP用は開発中だという。 「ラジオリスナーの拡大を図る新提案」として提供されるもので、試験サービスとして位置付けられている。対応するラジオ局の問題で、スタート時にサポートできるのは首都圏と京阪神に限られる。 PC用ソフトで、アナログ入力やUSBから入力したラジオの音声を長時間録音するソフトウェア。放送局が提供している番組情報やオンエア楽曲情報などタイムテーブルを、録音した音声と関連付けられるのが特徴。 Vistaのガジェットとして動作し、ウインドウ内に表示される番組

社団法人デジタル放送推進協会(Dpa)は29日、地上デジタル放送の新録画ルールである「ダビング10」の6月2日開始が困難となったことを受けて、準備の現状について告知した。 Dpaでは、2月にダビング10の運用開始について「6月2日午前4時の開始を目標とする」と情報通信審議会 情報通信政策部会「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会(デジコン委員会)」にて報告。関連業界/企業が作業を6月2日の開始に向けた作業を進めてきた。 しかし、ダビング10の開始日時の正式決定には、デジコン委員会における合意が必要で、29日に開催された委員会でも合意は得られていない。また、次回の委員会の開催日時も未定となっている。 そのため、Dpaでは、「当初の開始予定日時の6月2日午前4時については、依然として確定日とすることができない状況。引き続き、情通審の審議を見守っていく」と説明している。 □Dpa

総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会 第38回」が29日に開催され、6月2日に開始される予定だった地上デジタル放送の新しい録画ルール「ダビング10」が、延期されることが確定した。今後の導入目標日は決定していない。 第38回の検討委員会では、地上テレビ番組のマルチユース推進を目的としたコンテンツ取引システムの構築に向けた検討を行なう「取引市場ワーキンググループ」に関する報告と議論がメインとなり、「ダビング10」に関する議論は行なわれず、その進捗状況が委員会終了数分前に報告されるのみにとどまった。 「ダビング10」に関しては、早期スタートを望むメーカー側に対し、慎重な姿勢の権利者側の間で話し合いが紛糾。前回の委員会でも合意に至らず、事実上6月2日のスタートに間に合わない状態になっていた。そこで、各参加委員の合意の形成がなされている