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授業中3割・放課後7割……女子中高生の携帯電話利用スタイル - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2008年12月28日 12:00 モバイル広告などを手がけるピーネストは12月11日、携帯電話の学校内持ちこみに関する「女子中高生に対する」アンケート調査結果を発表した。それによると、学校に携帯電話を持ち込んでいる女子中高生は7割近くが放課後に利用していることが明らかになった。また、学校の授業間の休憩時間に使う人は中学生で5割、高校生で7割を超えており、授業の息抜きとして使っている学生も多いことが見て取れる(【発表リリース】)。 今調査は12月18日から21日までの間に携帯電話経由で行われたもので、有効回答数は2007人。無料ウェブサイト作成サービス「@peps!」「Chip!!」利用者を対象にしている。属性は性別が女性、中学生・高校生がほぼ同数、詳細は未公開。 【「小中学校へのケータイ持込原則禁止」保護者は7割が賛成】でも触れているように、大阪府における「学校内への生徒の携帯電話持ちこ
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モバイル検索エンジンで世界を目指す──エフルートとプリファード、LLP設立の狙い
12月10日に、エフルートが画像検索エンジンの刷新と、有限責任事業組合（LLP）の設立を発表した。この新しい画像検索のエンジンは、「Sedue」や「reflexa」などのエンジンを手がけるプリファードインフラストラクチャー（以下、プリファード）とエフルートが共同で設立した「FROUTE Search Technology LLP」の最初の成果物でもある。 これまでエンジンやサイトの自社開発を続けてきたエフルートが、なぜLLPを設立したのか。また、検索エンジンの開発をLLPに移管する理由はどこにあるのか。エフルート 代表取締役会長の佐藤崇氏、代表取締役社長兼CEOの尾下順治氏、プリファードインフラストラクチャー 代表取締役社長CEOの西川徹氏に、「FROUTE Search Technology LLP」の狙いを聞いた。 LLPによって生まれた画像検索と次に見据えるサービス ── 今回のLL
携帯電話ビジネスはどうなるべき？ | スラド
先日開催された「MCFモバイルコンファレンス2008」にて、総務省・総合通信基盤局事業政策課長の谷脇康彦氏が「モバイルビジネスの活性化に向けて」と題し、総務省が思い描く「携帯電話ビジネスのあるべき姿」について講演を行ったそうだ（マイコミジャーナルの記事）。 講演では、総務省の「日本の携帯市場は寡占状態で競争が不十分。より多くの競争をが必要」という考えを元に、MVNOの推進や、現在携帯電話キャリアだけが提供している携帯電話向けコンテンツサービスの認証・課金プラットフォームを、キャリア以外も提供できるようにする、キャリアを変更した場合でもメールアドレスやダウンロードしたコンテンツを引き継げるようにするなど、具体的な内容にまで踏み込んで総務省の意見・方針が発表されたようだ。 しかし、携帯電話業界は寡占状態なので、政府の介入が必要、という意見は理解できるのだが、果たしてこのような政府主導の「市場改
嗜好性を取得できるコミュニケーションで実現する米国流行動ターゲティング：NBonline(日経ビジネス オンライン)
2008年10月27日から4日間、米ロサンゼルス近郊サンタモニカで開催された「Digital Hollywood Fall 2008」。後編では、ケータイやウィジェットと呼ばれるミニアプリケーションを用いて、ユーザーとのコミュニケーションを図り、嗜好（しこう）性を把握し最適な広告配信を手がけようとしている実例について紹介していこう。（前編は「米国ターゲティング広告最新事情はいかに？」を参照） 音声をインターフースに用いたパーソナルQ&Aサービス「Cha Cha」 ケータイにおいて一番ネックとなるのがテキスト入力。音声をテキスト化する自動音声認識技術の応用が期待されているが、音声をインターフェースに使ったサービスのベンチャー企業、米チャチャがDigital Hollywoodのセッションに参加していた。 同社の「Cha Cha」は、音声で吹きこまれた質問にSMS（ショート・メッセージ・サービ
エンドユーザーの「移動中」を攻略する時代
「家族揃ってお茶の間でテレビを見る」時間数は、以前より確実に減ったような気がします。このテレビ視聴時間の増減に関しては、現在様々言われております。 「（平日テレビを見る方の）テレビを視聴している平均時間では、『2時間〜3時間未満』（27％）、『1時間から2時間未満』（25％）が多くなっている」（MyVoice、「テレビの視聴スタイル」調査） 「調査は2006年12月に18歳以上の米国人に行われ、（中略）。YouTubeを頻繁に利用するユーザーの約3分の1にあたる32％は、このために『テレビを見る時間が減っている』と回答した」（INTERNET Watchニュース 2007年1月30日、米調査会社HarrisInteractiveに関する記事の引用） 「ネットまたは携帯機器で最低でも週に1度はビデオを視聴している人の5人に1人は、その結果テレビの視聴時間がかなり減ったとし、23％は若干減った
マイボイスコム定期アンケート（移動中の過ごし方）
移動中の自分の行動に関して、周囲の人の目が気にならない人は41.6％で、気にする人（36.3％）をやや上回る
着うたなどを最も使うのは専業主婦、ただし月額利用料は最も少ない--ドコモ・ドットコム調査
専業主婦は着うたや着うたフル、着信メロディを最もよく利用する一方、1カ月に支払うコンテンツ情報料の金額はほかの職業に比べて少ない――ドコモ・ドットコムの調査から、このような実態が明らかになった。 これはドコモ・ドットコムが11月26日に発表した「ライフスタイル別、iモードユーザー利用実態調査」の結果によるものだ。 調査は国内に住んでいる15歳から49歳のNTTドコモユーザーで、直近1カ月以内にiモードを利用した人を対象にインターネット上で実施した。ヤフーバリューインサイトの調査パネルを利用しており、有効回答者数は3570名となっている。 最も利用している有料のiモードのジャンルを尋ねたところ、「着うた・着うたフル・着信メロディ」と答えた比率が最も多いのが専業主婦の32.7％だった。なお、パートやアルバイトの場合は28.3％、学生は22.0％、社会人は20.5％だった。 逆に、「ニュース・ス
利用する携帯サイトを知る方法、「中堅メルマガ」「若年検索」 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2008年12月03日 19:40 地域コミュニティサイト「Lococom」と住宅・不動産情報ポータルサイト「HOME'S」を運営するネクストは11月27日、携帯電話の利用実態などに関する調査結果を発表した。それによると、現在使用している携帯サイトを知ったきっかけとしてもっとも多いのは「携帯電話の(公式)メニューリストから」だった。勝手サイト(公式サイト以外のサイト)が一般的になった昨今においても、公式メニューリストの力強さを実感できる結果といえる。一方それ以外では若年層は「検索サイト」や「友人・知人の紹介」によるところが大きく、中堅層では携帯電話用の「メルマガ経由で」という人が多い傾向が見られた(【発表ページ】)。 今調査は過去3か月以内に携帯サイトを利用したことがある、関東・関西圏在住の18～39歳の男女に対し携帯電話経由で実施したもので、有効回答数は2100人。関東圏は1200人、関
リアルとの連動で新たな市場を切り開く、NTTドコモのiモードコンテンツ戦略
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「渋谷でだけ見られるワンセグ」――エリア限定ワンセグが話題になる理由
携帯電話ビジネスの世界で、「エリア限定ワンセグ」が一躍脚光を浴びている。 エリア限定ワンセグとは、通常のテレビ放送（サイマル放送）とは異なる映像コンテンツを、特定のエリアのみで放送するというもの。イベントスペースや繁華街、ショッピングセンター、アミューズメント施設など、“特定のテーマ”で“人が集まる場所”に向けて独自編成の放送ができるのが特徴だ。 放送技術としては地上デジタル放送の「ワンセグ」をベースとして使い、既存のワンセグ対応携帯電話で受信できる。エリア限定ワンセグは従来の放送サービスよりも低コストかつ簡易に実現可能であり、すでに普及している携帯電話を受信端末とすることで、“その場所に集まった人に、スポット的に放送できる”のだ。 エリア限定ワンセグの詳細については、8月に読売テレビ、NTTドコモ関西支社、日立システムアンドサービスなどが行った「わくわく宝島2008」での実証実験を、筆者
国内ネット市場、5年後16兆円に モバイルがけん引――NRI予測
野村総合研究所（NRI）は12月17日、2013年度までの国内ネットビジネス市場の予測を発表した。2008年度の約9兆1000億円から、2013年度には約16兆円に拡大すると見込んでいる。 最大の割合を占めるBtoCのEC市場は、2013年度には11兆円を超える見込み。拡大をけん引するのは携帯電話向けECで、2013年度に2兆5000億円規模となる見通しだ。 ネット広告市場（年単位で予測）は成長速度をゆるめつつも、2008年の約5800億円から2013年に約8400億円に拡大し、国内総広告費の約12％強を占めると予測している。うち携帯電話向け広告市場は約2000億円に伸びる見通しだ。 オンライン決済市場は2008年度の約2200億円から2013年度には約4600億円に拡大すると予想。携帯電話などモバイルを利用した決済は、2008年度の約400億円から2013年度には約1000億円に急拡大す
株式会社インプレスR&D｜POD技術を活用した出版サービスを提供する会社
SERVICE インプレスR&Dは、電子書籍とプリント・オンデマンド（POD）技術を利用することで、デジタルファーストの次世代型電子出版プラットフォーム「NextPublishing」を開発。電子書籍と印刷書籍（紙の本）の同時制作、過剰在庫の解消を実現し、「持続可能な出版」をさまざまな形で提供しています。 一般には、専門的な書籍の発行や新しいテーマの企画は販売部数が限られ、収益を上げることが難しくなります。しかしインプレスR&Dでは、NextPublishingを使用することによりこのハードルを越えることが可能になりました。弊社は、優れた個人や組織が持つ貴重な知識・知見をもっと早く、もっとたくさん世に出したいと願い、積極的に企画・原稿を募集しております。
女子中高生の5割超が「学校へのケータイ持ち込み禁止」に反対
ピーネストは12月25日、学校への携帯持ち込み原則禁止化に関する意識調査の結果を発表した。調査は12月18日から同21日まで、同社が運営する携帯向け無料ホームページ作成サイト“@peps！”および“Chip！！”の女子中高生ユーザーを対象に行ったもので、有効回答数は2007人。 同調査によれば、小・中学校への携帯持込を原則禁止とする方針については、44％の女子高校生が「反対」とし、女子中学生ではそれを上回る62％が「反対」と回答した。反対の理由を聞くと「災害や犯罪等、いざという時に助けを呼べるから」「GPS機能で居場所がわかるので、親も安心するから」といった回答が多かった。賛成する理由には「授業中にいじったりしてしまう｡授業に集中できない」「ケータイを持ってない人が、持ってる人の輪の中に入れなくなる」などが挙がっている。 学校に携帯電話を持ち込んでいるかどうかという質問には、女子高校生の7
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