セブン&アイ・ホールディングス(以下セブン&アイ)は、傘下のスーパーマーケット事業「イトーヨーカ堂」の構造改革として、アパレル事業から撤退し、食品事業へ集中するなどの方針をこのほど発表した。 しかし、「これまで以上の集客が見込めるのか」「食品スーパーとして首都圏の激戦区で生き残れるのか」といった指摘もあり、計画自体の実効性に疑問を呈する声も少なくない。 セブン&アイの示すイトーヨーカ堂を中心とした首都圏スーパー事業の将来像は実現できるのか。食品事業に集中することで、イトーヨーカ堂の収益改善は可能か否か、という点についてみてみよう。 ここ二十数年で存在感を失ってきた総合スーパー 「ワンストップショッピング」を標榜する総合スーパーという業態は、かつては小売業の王者として君臨していた。2000年時点の国内小売業のランキングをみればわかるが、トップ10のうち6社がダイエー、イトーヨーカ堂を筆頭とす