【ソロモンの頭巾】長辻象平 遺伝子制圧法 ゲノム編集でブルーギル根絶へ（1/4ページ）
ブラックバスとともに、代表的な侵略的外来魚に位置づけられるブルーギルが日本の池や湖などで繁殖を開始してから半世紀が過ぎた。分布域は沖縄から北海道までの全都道府県に広がっている。 生命力が強い。魚や水生昆虫、水草も食べるので漁業や生態系に与える影響は、体の大きいブラックバスをしのぐ。各地で駆除活動が展開されているが、広い湖や河川での完全駆除は望めないのが現実だ。 ■ このブルーギルの根絶を可能にする先端的研究が、環境省の環境研究総合推進費で進められている。 その拠点は三重県にある水産研究・教育機構の増養殖研究所。２００３年にウナギの完全養殖を達成した国立研究開発法人だ。 増養殖研を訪ね、ゲノム育種グループ長の岡本裕之さんにブルーギルの撲滅戦略を質問すると「ゲノム編集を使う『遺伝子制圧法』を開発しているところです」と説明してくれた。 ゲノム編集は遺伝子組み換えと似ているが、異なる技術。狙った遺
不妊化させたオス放流、外来魚根絶へ 水産研などが計画 （朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
「ゲノム編集」という新技術を使って不妊にした外来魚・ブルーギルを琵琶湖などに放流し、仲間を根絶させるプロジェクトを、水産研究・教育機構や三重大のグループが進めている。外来魚を駆除する新しい試みで、３年後をめどに人工池で実験を始める計画だ。 【写真】卵を作るために必要な遺伝子を壊したブルーギルの稚魚＝三重県玉城町の増養殖研究所 ブルーギルは北米原産。１９６０年代から国内各地に広がった。琵琶湖にはブラックバスと合わせて１２４０トン（２０１５年）いると推定され、小魚などを食べるため在来生物への悪影響が懸念されている。網での捕獲や電気ショックで駆除が続いており、滋賀県と国が年約１億円の対策費を負担している。ただ近年は天候などの影響で駆除量が減り、県のまとめでは、１４年から生息量は増加に転じている。 研究グループが進めているのは、卵を作るために必要な遺伝子をゲノム編集によって壊し、メスが不妊化す
不妊化させたオス放流、外来魚根絶へ 水産研などが計画：朝日新聞デジタル
「ゲノム編集」という新技術を使って不妊にした外来魚・ブルーギルを琵琶湖などに放流し、仲間を根絶させるプロジェクトを、水産研究・教育機構や三重大のグループが進めている。外来魚を駆除する新しい試みで、３年後をめどに人工池で実験を始める計画だ。 ブルーギルは北米原産。１９６０年代から国内各地に広がった。琵琶湖にはブラックバスと合わせて１２４０トン（２０１５年）いると推定され、小魚などを食べるため在来生物への悪影響が懸念されている。網での捕獲や電気ショックで駆除が続いており、滋賀県と国が年約１億円の対策費を負担している。ただ近年は天候などの影響で駆除量が減り、県のまとめでは、１４年から生息量は増加に転じている。 研究グループが進めているのは、卵を作るために必要な遺伝子をゲノム編集によって壊し、メスが不妊化する遺伝子変異を持つオスを大量に繰り返し放流する方法。このオスと野生のメスが交配して生まれたメ
ホテルのプールでブラックバスを無許可飼育 特定外来生物被害防止法違反容疑で釣りインストラクターの男逮捕 - 産経WEST
許可なくブラックバスやブルーギルなど外来種の魚を飼育したとして、滋賀県警大津署などは２９日、特定外来生物被害防止法違反の疑いで京都市下京区の会社役員、浅野大和容疑者（４１）を逮捕した。浅野容疑者は「そんなことはしていない」と容疑を否認している。 逮捕容疑は２９日までの間、国の許可を受けずに、大津市下阪本のホテルのプールで、特定外来生物のブラックバスやブルーギル計２６匹を飼育したとしている。同法違反容疑で逮捕されるケースは異例という。 同署によると、浅野容疑者は釣りのインストラクターの仕事をしており、ホテルと契約を結び、敷地の一部を借りていた。「ブラックバスがプールで飼育されている」と市民らから複数の通報があり、捜査したところ、浅野容疑者の関与が浮上した。今後、飼育した目的などを調べる。
琵琶湖のブルーギルで養鶏飼料、外来魚駆除とコスト低減の一石二鳥 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
琵琶湖の生態系に悪影響を与えている外来魚のブルーギルを原料とした栄養価の高い養鶏飼料をつくることに、立命館大生物工学科の久保幹（もとき）教授（環境微生物学）と滋賀県などの共同研究チームが成功した。粉末ではなく液状なのが特徴で、従来の飼料に少量を調味料のように加えることで、ニワトリの成長が早まることを確認した。穀物価格高騰の影響で値上がりする飼料の節約と、“悪役”である外来魚の有効利用という一石二鳥の効果が期待されている。 琵琶湖には約１６０トンの外来魚が生息し、約８割がブルーギルと推定される。固有種のニゴロブナやホンモロコを駆逐するなど生態系に悪影響を与えていることから、滋賀県は漁協に補助金を出したり、釣り人に協力を求めたりするなどして、年間約５００トンを駆除している。 駆除した外来魚は、ほとんどを地元企業などで組織する「淡海（おうみ）再資源化協同組合」が処理しており、乾燥させ粉末化した「
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