映像研がハマる「湿地帯ビオトープ」! 庭の池にトンボやカエルを呼ぶための本ができるまで「自分の庭に、生きものを呼びたい！」とはいえ、生きもの採ってもいいの？逃げたらどうしよう・・・ そんな人達に向けて書かれたこの本、ツイッターがきっかけで生まれました。そんな1冊の本ができるまでを、ご紹介！
クマが太鼓をたたくあのやつ、作ってるメーカーに行ったら商品ぜんぶかわいくて泣けてきました
1987年兵庫生まれ。会社員のかたわら、むだなものを作る活動をしています。難しい名字のせいで、家族が偽名で飲食店の予約をするのが悩みです。（動画インタビュー） 前の記事：AIが作った架空の賞状で表彰する ＞ 個人サイト むだな ものを つくる このおもちゃたち、見たことあるでしょう 我が家にこういうおもちゃがある。 「あかちゃんビーグル」だ。 中にモーターが入っていて、スイッチを入れると歩く。歩くだけでなく、首やしっぽを振ってワンワン鳴くのだ。 これがもう、めっちゃくちゃにかわいいのである。 3歳の娘にあげたら一瞬で気に入って、折り紙のリードをつけて散歩していた。 こういう「動物の動くぬいぐるみ」といったおもちゃが、どのおもちゃ屋やおもちゃコーナーに行っても売られている。 大定番商品と言ってもいいだろう。 あまりに大定番すぎて、当サイトでも様々なおもちゃが改造を施されている。 太鼓を捨て、
「高い」「時代遅れ」 あれだけ騒がれた「メタバース」、早くもこんなに残念な状態に
＜三次元の仮想空間の中に入り込んだような感覚が味わえ、様々な活動が行えるメタバースに大きな可能性を見出した人や企業は多かったが......＞ 仮想空間で活動ができるメタバース。2021年にはフェイスブックが社名をメタに変えて大きな話題になったが、ここにきて失速している。 昨年11月から今年3月までの間に、メタ社は業績悪化で2万人以上をレイオフ（一時解雇）すると発表し、メタバース事業の現実を露呈した。メタバースに使うゴーグルのように仰々しいヘッドセットも売り上げが減少し、メタ社が提供するメタバース用アプリもユーザー数が伸びない。 さらにメタバース上で売買される土地の価格も90％ほど下落しているという。 米起業家らは、「アバターが時代遅れ」「ヘッドセットが高くて普及しない」と口をそろえ、メタバースを使う理由やビジネス化の道筋を見いだせないなどと語る。そもそもメタバースは独立した空間が点在してい
焦点：豪アジアでグリーンウォッシュ取り締まり強化、罰則も
４月１７日、企業が環境配慮しているかのように見せかける不正行為「グリーンウォッシング」について、アジア太平洋地域で取り締まりの強化を求める動きが強まっている。写真は地球のイラストが描かれたマスクを着ける女性。昨年９月、韓国ソウルで撮影（２０２３年 ロイター/Kim Hong-Ji） ［香港 １７日 トムソン・ロイター財団］ - 企業が環境配慮しているかのように見せかける不正行為「グリーンウォッシング」について、アジア太平洋地域で取り締まりの強化を求める動きが強まっている。韓国では１月、虚偽や誇張した環境配慮を掲げる企業に罰金を科す法案を域内で初めて立案。企業の環境配慮の取り組みを巡る信頼性や、温暖化ガスの排出を実質ゼロ（ネットゼロ）にする目標に対する監視の目が厳しくなっている。 韓国では同法案立案に先立つ２０２１年、液化天然ガス（ＬＮＧ）事業で「ＣＯ２排出ゼロ」をうたったことはグリーンウォ
人気ユーチューバーが購入したNFTアート大暴落で「クソ詐欺→謝罪」の顛末
チャンネル登録者数150万人を誇る人気ユーチューバーのカノックスターが4月16日に投稿した動画「マジで500万円詐欺被害にあったから生牡蠣5kg食べて正直に話す。」が物議を醸している。同氏は購入したNFT（非代替性トークン）アートの価格が約10分の1まで暴落していることから「こんなんクソ詐欺」と憤っていたが、これにネット上では疑問の声が相次いだ。 16日に投稿された動画によると、カノックスターはおよそ10カ月ほど前にNFTアートを591万2361円で購入。その後、購入したことすら忘れていたそうだが、久々に確認したところ「絵のランクの最低価格」が64万7544円になっていたといい、「画像買ったら500万失った感じ」「もう詐欺やん。こんなんクソ詐欺」と嘆いた。 しかし、これにSNS上で批判が殺到。NFT界隈から《NFTの業界が悪く見られる》といった声も寄せられたようで、20日に投稿した動画の中
森元首相「元理事は便利」と供述 五輪汚職、電通出身を考慮し選定 ｜ 共同通信
Published 2023/04/27 19:25 (JST) Updated 2023/04/27 23:46 (JST) 東京五輪・パラリンピックを巡る汚職事件で、大会組織委員会の会長を務めた森喜朗元首相（85）が昨年、参考人として東京地検特捜部の事情聴取を受けた際、広告大手電通元専務の高橋治之被告（79）＝受託収賄罪で4回起訴＝の理事就任について、組織委のマーケティングなどのために「便利だと考えた」と供述していたことが27日、関係者への取材で分かった。 副会長を務めた日本オリンピック委員会（JOC）前会長の竹田恒和氏（75）から、スポンサー募集の専任代理店を担う電通出身であることを理由に高橋被告を推薦され、森氏も同社出身の理事がいた方がいいと考えたと特捜部に説明したことも判明した。 事件の公判で検察側は、竹田氏の推薦があったとの森氏の供述調書の要旨を朗読したが、電通を意識したとのよ
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