全社員6人がテレワークへ移行したソフトウェア会社に起きた実録トラブル集
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 アクタスソフトウェア（東京都新宿区）の坂下秀 代表取締役（以下、坂下氏）が発表した「コロナ禍において，小規模ソフトウェア会社での在宅勤務移行時に発生したさまざまな事象の報告」は、社員全員がテレワークを余儀なくされたソフトウェア会社が経験した多様な事象を時系列に記載した報告書だ。 同社は取締役含め社員6人、ソフトウェア開発を主な業務とする2003年創業の小さなチームだ。そんな小規模な会社が新型コロナウイルスの拡大に伴い、2020年初めからテレワーク環境に移行し、2021年初めには全従業員が在宅勤務となった。 決定当初の坂下氏は、技術面からは在宅勤務の実施に大きな問題はないと考えていた。自分で
2028年、リモートワークが消えた日
出社と満員電車が消え、「リアル」がイレギュラーとなる ノートパソコンを開くと、顔認証が走り、ワークスペースが開く。昨日までの業務の進捗と今日のTo Doはエージェントが教えてくれるし、しかも面倒な作業はボットが夜のうちに済ませてくれる。不動産会社で賃貸住宅の更新を担当している私の場合、時間をとっていたのは家賃の値上げを希望するオーナーのリクエストに応えて、近隣にある物件の家賃相場を調べること。今では家賃が適正の価格かどうかをボットが調べてくれるので、更新時の家賃交渉は以前に比べてはるかに楽になった。 なにより以前ともっとも違うのは、こうした業務のすべてが自宅にいながら行なえるということだ。2028年の現在、都内に社屋を抱えている会社は、上場企業のうち半分に過ぎず、半分は神奈川・千葉・埼玉の副都心、あるいは札幌や仙台、大阪、福岡などの地方都市に移転した。首都圏を悩ませていた「満員電車」はすで
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