激しく責め立てられる「フェイスブック」に、なぜ世界のパブリッシャーは頼り続けるのか - メディア・パブ
米国や欧州のメディアによるフェイスブック（FB）批判は、凄まじい。米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この１～２年、FB叩きは過熱化する一方である。 フェイクニュースやロシア疑惑、さらには個人情報の不正利用や流出と、FBを舞台にした不祥事が途絶えないから当然かもしれないが、どうしてここまで1企業の不手際に厳しく延々とメディアが責め立てるのか。それはFBが、今や世界中の人々の個人生活や社会にとって測り知れないほどの大きな影響を及ぼしているからだろう。世界の22億人以上の人々が毎月利用し、その66%にあたる15億人近くが毎日FB上で情報のやりとりをしている。先進国だけではなくて新興国も含めて、ほとんどの国で人々の生活に深く根付いたFBに対して、メディアが社会的責任を問い直すのももっともである。 だが、メディアがしつこくFBを責め立てるのにはそれだけではなくて、別の理由もありそ
メディア・パブ: ニュースユーザーのFB離れとサブスクリプション移行が始まった、ロイター・レポートより
世界のニュースメディアの利用動向を知るのに格好のレポート「Digital News Report」が、今年もロイター（Reuters Institute）から発行された。 米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この１～２年、ニュースメディア業界は大荒れに荒れた。それだけに今年のレポートの発行を待ち構えていた人も多かったのではなかろうか。 まず、今年の調査について。今回は2018年１月末～2月始めに、37か国のオンライン・ニュース・ユーザー7万4000人を対象に行われた。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した（台湾だけは1,013人）。日本人回答者は2033人。調査はYouGovが実施。 参加した37か国は次の通り。ニュースメディア産業がある程度整備されている国といえる。内訳は、欧州が24か国、アメリカ（北米+南米）が6か国、アジア・パシフィックが7か
メディア・パブ: 「メディア」も「プラットフォーム」も信頼できないので、「ジャーナリズム」に頼りたい
世界的にメディアの信頼が崩壊している。今年の世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）では、昨年に引き続いて、メディアの信頼性危機が議論された。 メディアがグローバルに信頼されなくなっている 一つ前の記事で紹介したエデルマンのグローバルな年次信頼度調査「2018 Edelman Trust Barometer」でも、ほとんどの国でメディアに対する信頼度が散々な結果となっていた。 この調査では、28カ国の成人に対して、4種の組織（政府、メディア、企業、NGO）のそれぞれに対する自国民の信頼度を測った。一般層(回答者全体）と知識層(富裕層が多い）に絞って、それぞれが各組織をどの程度信頼しているかの結果を、以下に示す。 *一般層国民の各組織に頼する信頼度（％） ・NGO：53 ・企業：52 ・政府：43 ・メディア：43 *知識層国民の各組織に頼する信頼度（％） ・NGO：64 ・企業：64 ・政
メディア・パブ: FBに頼る海外のニュースメディア、FBに頼らない日本のニュースメディア
世界のニュースメディアはフェイスブック（FB)に頼らざるえない状況に立たされている。でも幸か不幸か、日本のニュースメディアはFBにほとんど頼っていない。 海外の主要ニュースメディアは、日本に比べ約100倍のFBフォロワーを抱えている 海外メディアと日本メディアとでは、FBに取り組む温度差がけた違いに大きい。それぞれの主要ニュースメディアのFBページがどれくらいのフォロワーを抱えているかを見れば明らかである。図1に示すように、海外の大手ニュースメディアが500万人～4000万人規模の大多数ユーザーからフォローされているのに対し、日本の主要ニュースメディアはわずか5万人～35万人くらいしかフォローされていない。1桁どころか2桁くらいの差がついている。 図1 代表的な総合ニュースメディア（デジタル版）のFBページのフォロワー数。ここでは旗艦FBページのフォロワー数を示している。海外の大手ニュース
メディア・パブ: メディア接触の主導権争い、「フェイスブック」の独走に「グーグル検索」が奪回迫る
「検索」から「ソーシャル」へと。オンライン情報の接し方が様変わりしている。 デジタルパブリッシャー(メディア)のコンテンツと出会うのも、検索エンジンではなくてSNSを介する場合が増えてきている。米国を先頭に大半の国では、検索エンジンはグーグル検索が、SNSはフェイスブックが寡占している。ということは、グーグルからフェイスブックへと、メディアへの影響力がシフトしていこうとしているのかも。 この「検索」から「ソーシャル」への流れがモバイルシフトに乗じて加速化し、2年ほど前に米国では一つの転換期を迎えた。オンラインメディア（デジタルパブリッシャー）への外部トラフィックで、フェイスブックがグーグル検索に追い抜いついたからだ。米トラフィック解析会社Parse.lyが明らかにした。それ以降、両者の差は大きく開くようになり、一時、米メディアへの全流入トラフィックのうちの45%前後がフェイスブックから、3
メディア・パブ: 勢い増す「LINE」と「Instagram」、頭打ちの「Facebook」と「ニコニコ動画」
「LINE」と「Instagram」が勢いを増している一方で、「Facebook」と「ニコニコ動画」の勢いに陰りがちらついてきた。総務省が先週公表した「平成28年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」で明らかにした主要ソーシャルメディアの利用率からも、その明暗が浮き彫りになっている。 毎年公表される同報告書では、2012年から代表的なソーシャルメディア（画像等の共用サイトも含む）の利用率を提示しており、2016年データは同年11月26日～12月2日に13～69歳の男女1500人を対象に調査した結果である。ここでは、その中からLINE、Facebook、Twitter、それに画像系のYouTube（2014年以降）、ニコニコ動画（2014年以降）、Instagram（2015年以降）の利用率推移を、図1～図6に掲げる。 まず、LINEから。圧倒的な利用率を誇り、2016年末
メディア・パブ: 米国の「ポッドキャスト」事業、年2倍近い驚異的なペースで広告売上が急増
低迷から脱して勢いづいてきた米国のポッドキャスト、収益化でも上昇軌道に乗り始めたようだ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された“IAB Podcast Ad Revenue Study”によると、米国のポッドキャスト広告売上高は2017年に2億2000万ドルとなり、前年同期に比べ85%増となる見込みである。昨年（2016年）も、図1で示すように、前年比72%増と急成長していた。 （ソース：IAB and PwC) 図1 米国のポッドキャスト広告売上高。ポッドキャスト広告会社のトップ20社の調査より、2017年売上高を推定。 2015年第1四半期から2016年第4四半期までを見ると、四半期単位の平均成長率が19%と驚異的な伸びを示している（図2）。2017年に入って、成長率がさら
メディア・パブ: 若者が占拠していた「スナップチャット」にも、"おじさん"と"おばさん"が押し寄せてきた
若者に圧倒的に支持されている「スナップチャット（Snapchat)」。上場を果たし、今や米国で最も上り調子のSNSとなっている。そのスナップチャットに興味深い動きが出てきた。見向きもしなかった中高年層の人々までも、昨年あたりから次々と仲間入りし始めているのだ。 若者たちがはまっているソーシャルサイトのスナップチャットで、中高年層ユーザーの割合が急上昇している。そのような分析結果を、米comScoreが2月末にリリースした“2017 US Cross-Platform Future in Focus”で明らかにした。そのレポートの中で、米国のスナップチャット・ユーザーの年齢層別分布が2016年の1年間でどのように推移したかを、図1のように示している。 （ソース：comScore) 図1 スナップチャット・ユーザの年齢分布の推移 2015年12月にはスナップチャット・ユーザーの46.8%が18
メディア・パブ: 月間ビュー数が億回超えの「料理動画メディア」が続出、レッドオーシャン化の兆しも
モバイル化、ソーシャル化の潮流にのって、 料理動画フィーバーが一昨年後半あたりから燃えに燃えている。 オンラインの料理動画サービスが、メディアパブリッシャーにとって"美味しい"市場として急浮上しているのだ。桁違いのビュー数の獲得が期待でき、また収益性の高いスポンサード動画や各種バイプロダクトも仕掛けやすいからである。ソーシャルメディアの拡散力を活用して、極めて短期間で成果を上げた料理動画メディアが相次いで生まれてきている。 まず、桁違いのビュー数を獲得した料理動画と、スポンサード動画の実例を見ておこう。図1の例は、2億5000万回も再生された料理動画である。このように億回以上も視聴される大ヒット動画は頻繁には登場しないが、1000万回レベルの動画となると海外では毎日のように投稿されている。また図2のようなスポンサード動画も、料理動画のネイティブ広告として盛んに投稿されてきている。この例では
メディア・パブ: トランプ次期大統領のニュースメディア対策、鍵握る右派ニュースサイト「Breitbart」が勢いを増す
右派ニュースサイトの「ブライトバート・ニュース」（Breitbart News)が、NY Times、CNN、Fox Newsといったエスタブリッシュメント・メディアを打ち負かした。このように自慢げに勝利宣言をうたい上げる記事を、自らのフェイスブック・ページに投稿した。 図1 Breitbartのフェイスブック・ページ。「Breitbart Beats NY Times, CNN, and Fox News for Election Day Facebook Engagement」という見出しの記事が、11月10日に投稿されていた メディア分析会社NewsWhipが、米大統領選の開票日（11月8日～9日）に、主要ニュースサイトを対象に選挙関連記事のエンゲージメント数（いいね！数＋コメント数＋シェア数）を計数した。その結果によると、確かにBreitbartの総エンゲージメント数が、CNN、B
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
メディア・パブ: 分散型メディアで月間10億回の動画再生を一気に達成した「INSIDER」、意外な次の一手とは
分散型動画メディア「INSIDER」がアッと言うまに、月間10億回の視聴数を達成した。同メディアの概要を把握できる64秒間のプロモーション動画があったの、参考までに以下に貼っておく。 Exciting news: INSIDER is launching a website. Introducing https://t.co/litFRoTPTs!https://t.co/WaBX17qd7q — INSIDER (@thisisinsider) 2016年5月25日 図1 INSIDERのプロモーション動画 大流行の分散型動画メディアの中でも、見逃せないのが「INSIDER」である。昨年8月に立ち上がった動画メディアであるが、今年に入って急激に再生回数を増やし、4月に10億回の大台を突破した。メディア/ニュース/出版分野の動画メディアでトップを走っていたNowThisを一気に追い抜いた。
メディア・パブ: 信頼できるニュースソース、検索エンジンがソーシャルメディアを引き離す
信頼できるニュースソースとして、グーグルに代表される検索エンジンが今年もトップとなった。ユーザーは、検索エンジン経由で接したニュースを、伝統メディアやオンラインメディア（ニュースサイト）で接する場合よりも信頼している。またソーシャルメディアで接するニュースに対する信頼度は、高くならないで頭打ちになっている。 これは米PR会社のエデルマン(Edelman)がまとめた「2016 EDELMAN TRUST BAROMETER」の調査結果である。昨年同様、今月20日から始まる世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）に向けて実施され調査で、2015年10月13日～11月16日の間に28か国の3万3000人を対象に行った。 昨年の調査で注目されたのは、最も信頼できるニュースソースとして、検索エンジンが初めて新聞やテレビなどの伝統メディアを追い抜いたことであった。今年はさらに、以下の図に示すように、検
メディア・パブ: 「モバイルファースト」から「モバイルオンリー」へ
「モバイルファースト」は当たり前になってきた。そしてサービスによっては、さらに「モバイルオンリー」に絞る流れも出始めている。 数年前まで、ほとんどの主要なインターネットサービスはPCサイト向けが中心であった。ところが爆発的なスマホの普及を受けて、モバイル向けから優先して開発し、その後でPCサイト向けを手掛ける、いわゆる「モバイルファースト」が主流になってきた。このモバイルファーストの成功事例としてはフェイスブックが挙げられる。図1に示すように、3年ほど前にはモバイルオンリー・ユーザーがPCオンリー・ユーザーの1/4しかいなかったのが、最近では逆に、モバイルオンリーの月間アクティブユーザー数が7億2700万人以上とPCオンリー（1億6000万人）の4～5倍近くと膨れ上がっている。その結果モバイル広告売上も急成長を続け、昨年の第2四半期には広告売上全体の76%も占めるようになったのだ。 図1
メディア・パブ: フェイスブックの「ニュース配信サービス」、世界の有力メディアが一斉になびく一方で日本のメディアは沈黙
世界のパブリッシャーが、フェイスブックの手のひらの上で踊らされてしまうのでは・・・。世界の有力なニュースメディアがこぞって、フェイスブックのモバイル端末対応のニュース配信サービス「インスタント・アーティクルズ（Instant Articles)」に参加し始めたからだ。 図1 世界の有力パブリッシャーが雪崩現象のように、フェイスブックの新しいニュース配信サービス「Instant Articles」と提携している。すでに350以上のパブリッシャーが契約している。ただし日本のパブリッシャー名が見当たらず、いまのところ蚊帳の外に。 フェイスブックは今年5月から、NYTimesやBBCなど選りすぐりの欧米ニュースメディアと提携して、インスタント・アーティクルズ（IA)の実験サービスを開始していた。そして今秋からは、より多くのパブリッシャーを加えて、iPhone ユーザーに向けてほぼ本番に近いサービス
メディア・パブ: 分散型メディア、動画コンテンツが先導し爆発普及の兆し
分散型ニュースメディアの動きがにわかに活発になってきた。先行したのは動画メディアである。 代表例としてよく紹介されるのがNowThisである。新興の動画コンテンツ（大半が硬派な動画ニュース）パブリシャーである同社は、自前のメディア・サイトを閉鎖し、すべての動画コンテンツを外部プラットフォームにホストしている。ユーザーには、自前のホープページではなくプラットフォームで視聴してもらう。NowThisのサイト（nowthisnews.com/）に飛ぶと、 「HOMEPAGE. EVEN THE WORD SOUNDS OLD. TODAY THE NEWS LIVES WHERE YOU LIVE.」 の案内が目に入る。「古い感じのするホームページに来てもらうのではなくて、ユーザーがよく居る場所にニュースを置いておきます」ということだ。現在、毎日60点以上の動画コンテンツを、Facebook,I
メディア・パブ: 米国の10代、急激にフェイスブック離れが進む一方で、インスタグラムとスナップチャットの人気急騰
若者のフェイスブック離れが進み、それに代わって写真共有のインスタグラムやスナップチャットの人気が急上昇している。2年ほど前からいくつかの調査で明らかになってきていたが、このほど実施された投資会社Piper Jaffrayの10代市場調査（2015年秋版）でも、この傾向が一段と加速化していることが明白になった。 Piper Jaffrayは毎年春と秋の年2回、米国10代の消費動向や人気ブランドを調べており、今秋は13歳から19歳までの9400人（男性比率が56%)の若者を回答者として実施した。図1は、主要SNSを対象に、最も重要なSNSは何かを指名させた調査結果である。各SNSに対して、回答者の何％が最も重要と見たかを、2012年秋から15年秋までの推移で示している。 図1 10代の米国人が最も重要とみているSNSは？ Piper Jaffrayの調査より フェイスブックを最も重要なSNSと
メディア・パブ: フェイスブックの年代別利用率、日米では大きく違う
フェイスブックは今や約14億人近い利用者数（月間アクティブ利用者数）を抱え、グローバル市場で圧倒的なシェアを誇るSNSとなっている。普及が出遅れていた日本でも、この数年の間に急成長を続け、すっかりメジャーなSNSとして定着してきたようだ。その日本での利用率の調査結果を、先週、総務省が「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の中で公表していたので、覗いてみた。 また、米国内でのファイスブック利用率はPew Research Centerから公表されていたので、年齢別利用率を日米間で比較してみた。 総務省の調査は、2014年11月に13歳から69歳までの1500人を対象に実施した結果である。10代から60代までの年代別回答者の利用率を示しているが、グラフでは10代の利用率（25%）を除いている。 米国のPew Research Centerのフェイスブック利用率調査
メディア・パブ: ニュースメディア接触のモバイルシフトが加速化
米国でもニュースメディアのモバイル化が加速化している。トップ50のデジタルニュースサイトのうち39サイトでは、既にデスクトップよりもモバイル端末からのトラフィックが多くなっている。これはPew Research Centerが毎年発行する「State of the News Media」の2015年版が明らかにした結果である。 デジタル特化のニュースメディア・サイトのトップ10は次のようになる。今話題のおなじみのニュースメディアが並んでいる。これはcomScoreが2015年1月に調べた月間ユニークビジター数のランキングである（単位は千人）。デスクトップからのユーザー数とモバイルからのユーザー数も示されている。CNET以外のすべてのサイトでは、モバイルからのユニークビジター数が多い。 図1-1 図1-2 次は新聞やTVの伝統メディアが運営しているサイトも加えた、全デジタルニュースメディア・
メディア・パブ: 「広告側の圧力で編集記事を削除した」、米バズフィード編集長がついに白状
バズフィード（BuzzFeed)は、激変するニュースメディア産業で台風の目となっている。バイラルメディアとして一気に時代の寵児としてのし上がり、今やNYタイムズを凌ぐほど話題を振りまく存在になっている。 図1 Google検索におけるBuzzFeedとNYタイムズの人気比較推移。グーグル・トレンドより。 新しいことに果敢にチャレンジするバズフィードは、大きな成果を上げる一方で、いろんな問題も引き起こしている。今月に露見したトラブルも、オンラインメディア界に格好の議題を提供している。 事の起こりは、4月8日の午後にバズフィードサイトに投稿された編集記事である。ダヴ(Dove)のキャンペーンが女性消費者を見下していると批判した記事である。 図2 Doveのキャンペーンを批判したBuzzFeedの編集記事（最初に掲載された削除前の記事） 30万ビュー数に達するほど人気を集めた記事なのに、掲載され
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