今年も高校野球を見ている。 甲子園大会については、そのレギュレーションや放送のあり方について、毎度毎度あれこれと文句をつけている自覚があって、わがことながら、若干、居心地が悪い。それでも、毎年、ほぼ全試合を追いかけることになる。結局、私は野球が好きなのだな。 高校野球の魅力は、毎回、新しい選手のデビューを目撃できるところにある。 たとえば、ダルビッシュでも、田中将大でも、私は、甲子園で投げていた時の姿を覚えている。これは、とても大切なポイントだ。彼らが、メジャーを代表する投手になった今でも、私は、高校時代のピッチングを重ねあわせてゲームを見ることできる。だからこそ、親身になって（具体的には親戚の子供を応援するぐらいな気持ちで）応援できるのだ。 とはいえ、昼間の試合をベタで追って、深夜の時間帯に「熱闘甲子園」をチェックしていると、やはり、色々と言いたいことがこみあげてくる。 縁もゆかりもない

小屋 洋一（こや・よういち） （株）マネーライフプランニング代表取締役　CFP（R）、1級ファイナンシ ャル・プランニング技能士、首都圏ファイナンシャル・プランニング技能士会理事。 慶應義塾大学経済 学部でファイナンスを学び卒業後、リース会社に就職。2004年から不動産ベンチャー企業にて営業、企画を担当しながら不動産投資実務についても研究。2008年個人のファイナンシャルリテラシーの向上をミッションとした株式会社マネーライフプランニングを設立。現在個人を中心にコンサルティング業務を行う。投資勉強会や株式投資クラブの運営など、活動の範囲は幅広い。 主な著書に『35歳貯金ゼロなら親のスネをかじりなさい』（すばる舎リンケージ）、『くらしの相続Q＆A～もめない相続のために』（新日本法規 共著）、『いわゆる「当たり前の幸せ」を愚直に追い求めてしまうと、30歳サラリーマンは、年収1000万円でも破産し

毎年この時期になると、「フランス人になりたかった」と、真剣に思う。今年も例外ではなかった。 しかも、今回はどういうわけか、「1週目は読書三昧、2週目はバレエ、ゴルフ、バレエで、3週目は……」と、かなり具体的なバカンス妄想モードに突入していた。 挙句の果てに、 「働かないアリになりたい……」 「うん、私も……」 と、合言葉のごとく友人たちとつぶやきあった（働かないアリについては、こちらをどうぞ ！）。 そうなのだ。お盆前あたりからジワジワと遠のいていった“やる気”が、お盆中、完全に失せた。しかも困ったことに、お盆明けの今、どうやってやる気エンジンをかければいいのか、わからなくなった。 やる気がないわけじゃない。出ない。どうやっても出ない…のである。 とはいえ、こんな風にぼやいていられるのも、今の内。次第に世の中の波に呑まれ、やる気が出ようが出まいが、やらなくちゃいけなくなる。とにもかくにも、

このコラムについて グローバル化する経済の中で、日本企業の終身雇用・年功序列は徐々に過去の話となり、その中で社会は次なる価値観を求めています。 こうした男性中心型の経営が後退し、実力主義が前面に出てくることは、女性がこれまで開拓してきた働き方、生き方のクローズアップに繋がるのではないかと、私達は考えています。競争に負けない実力を磨き、チームワークに適応する一方で、フリーランスになっても、あるいはプライベート重視で収入が減っても、自身の価値観で人生を楽しく生きていけるような、オルタナティブな選択肢を常に意識する。どちらか一つに絶対的な価値を置くのではなく、複線形で仕事をとらえていく。そのような仕事の創り方と働き方については、女性の方が先行しています。 「次の働き方」の最前線を行く女性へのインタビューから、未来につながる仕事と生き方を探るインタビューです。 記事一覧 清野 由美（きよの・ゆみ）

中川 雅之 日本経済新聞記者 2006年日本経済新聞社に入社。「消費産業部」で流通・サービス業の取材に携わる。12年から日経BPの日経ビジネス編集部に出向。15年4月から日本経済新聞企業報道部。 この著者の記事を見る

『絶対に受けたくない無駄な医療』では、米国の医学会が「Choosing Wisely」で挙げた100の無駄な医療を列挙している。 前回の連載で指摘しているように、無駄な医療の中には、医師により誘発されたものも存在している。世界的に権威のある医学誌の一つ、「Lancet（ランセット）」に2011年に掲載された論文からその一端を読み取ることができる。ここで指摘されたのは、「医師の自由放任主義」だ。それが機能してきた面はあったが、既に限界に達しているという指摘だった。 Choosing Wiselyの具体的な内容を改めて見ていきながら、構造問題に紐解いていこう。 はじめに、読者のみなさんにひとつ質問をしようと思う。見出しでも打ちだしているが、CT検査で受ける被曝量がどの程度か、という質問だ。

7月29日は土用の丑の日だった。土用丑にはウナギを食べると決めて約20年。それをずっと守ってきたが、今年に限って取材が立て込んでランチの時間が取れなかった。ついに連続記録も途絶えるかと残念に思いながら、東京・秋葉原で取材を終えてトボトボと帰る道すがら、ふいに「美味しいウナギはいかがですか～」というアニメ調の女性の声が耳に飛び込んできた。 振り向くと、メイド服を着た若い女性と目が合った。そして、彼女の頭上にあったのは「すき家」の看板。吸い込まれるように入った店舗で食べた799円（税込み）の「うな丼並盛」は、ことのほか美味しく感じられた。 過酷で違法性の強い労働実態が明らかに その2日後の7月31日のことだ。すき家を傘下に持つゼンショーホールディングスは第三者委員会が調査報告書を提出したことを受けて、都内ホテルで会見を開いた。過重労働の実態が明らかになった同社は、外部の専門家に改善提言を求めて

三菱商事からの派遣でハーバードビジネススクールに留学中の芳賀亮太さん（32）は、ハーバード合格者の中でも珍しい「日本生まれの日本育ち」。三菱商事では、入社以来、中国国内の自動車販売の専門家として活躍した。拙著『ハーバード合格基準』のインタビューでは、「まさか自分が合格するとは思わなかった」と謙虚に語ってくれたが、持ち前の集中力と分析力で見事に合格。2013年9月、ハーバードに入学した。 ハーバードの1年目の必須教科には、財務、会計などハードスキルを学ぶ授業とリーダーシップなどソフトスキルを学ぶ授業があるが、英語圏での留学経験がなかった芳賀さんは、特にソフトスキルを学ぶ授業でのディスカッションで苦労したという。しかしその分、得たものも大きく、この1年間で、リーダーとしての引き出しが増えてきたと感じている。 芳賀さんは、ハーバードの次の2つのリーダーシップの授業で、リーダーが負う人命への責任に

LINEの森川亮社長、サイバーダインの山海嘉之社長、前インテル日本法人社長の吉田和正氏――。 檀上にずらりと並ぶのは、業界で有名な経営者たち。「筑波を日本のシリコンバレーにしましょう」。彼らの真ん中に立った筑波大学の永田恭介学長は、力強く語りかけた。 先日筑波大学で開催された「筑波クリエイティブ・キャンプ（TCC）」の一幕だ。TCCは筑波大学OBで結成された「筑波みらいの会」が主催者となり、7月18日から20日の3日間実施された。檀上に並んでいたのは、筑波みらいの会に所属する経営者らだ。 TCCは起業を目指す筑波大の学生を支援するためのイベントで、開催は今年が初めて。3日間のイベントの初日は、同大OBの経営者が起業までの道のりを語った。 2日目に実施された「メンタリング」では、現役の経営者らが学生の企画をブラッシュアップするために相談に乗り、起業に向けたアドバイスなどをする。メンタリングに

秋山：今では米国の主要な大学には研究所があります。呼び名はいろいろありますが、やっていることはどれも似ています。ジェロントロジーを内容的に大きく分けると、個人の高齢化、そして社会の高齢化。この両方を対象にしています。 先行したのは個人の高齢化の方です。バイオメディカルの分野で、いかに寿命を伸ばすかが長年研究されてきました。20世紀後半に、日本の場合は平均寿命が30年も伸びました。同時に出生率が低下して少子高齢化になりました。社会の中に高齢者が占める割合が高くなるといろいろな社会問題が起きてきます。あらゆるインフラが、人口の年齢構成がピラミッド型だった時代のものなので、社会ニーズに対応できなくなってきて、そのあたりから個人と社会、両方の高齢化について研究するようになりました。 当初は長寿化とか、老化をいかに抑えるかばかり研究していましたが、今や日本人の平均寿命は男性は80歳、女性は87歳です

佐世保市の県立高校1年生が殺害され、同級生の少女が殺人容疑で逮捕された事件は、日々拡大しつつある。 第一報が届いた時点では曖昧模糊としていた犯行の詳細が、翌日になってから、少しずつ明らかになる。続き物のドラマみたいな展開だ。 あわせて、容疑者の少女に関する周辺情報が、様々な方向から漏れ出してくる。 画面のこちら側から見ていると、まるで、犯罪ドラマの演出に精通した人間が、事件に関する情報の出し入れを、クライマックスに向けてコントロールしているようにさえ思える。 それほど、小出しにされてくる情報のいちいちが扇情的にデザインされている。 そんなわけで、事件が起きて以来のこの数日、報道の量は、むしろ増加している。 特に地上波テレビの情報番組は、スタジオごと佐世保に移転したみたいな勢いで、関係者のプライバシーを掘り起こしにかかっている。 スタジオで画面に登場する人たちは、異口同音に 「衝撃を受けた」

小林 三郎 氏（左） 中央大学大学院戦略経営研究科 客員教授。1971年本田技術研究所に入社。1987年に日本初のエアバッグの開発・量産・市販に成功。2000年にはホンダの経営企画部長に就任。退職後、一橋大学大学院国際企業戦略研究科客員教授を経て、2010年4月から現職。主な著書に『ホンダ イノベーションの神髄』、『ホンダ イノベーション魂！』など。 田子 學 氏（右） エムテド代表取締役 アートディレクター/デザイナー。東芝、「アマダナ」（リアル・フリート）での活動を経て独立起業。現在、慶應義塾大学大学院SDM研究科特任教授、法政大学デザイン工学部非常勤講師、東京造形大学非常勤講師も務める。主な著書に『デザインマネジメント ～アップル、グーグル、アウディ、ダイソンの経営の基本はこれだ』など。 （撮影：栗原 克己） 田子：前回の視野の広さに深く関連するかもしれないエピソードがあります。私は

米共和党系シンクタンクに籍を置く知日派学者を中心に、安倍晋三政権の外交安保政策を支持・応援する動きが活発化してきた。安倍首相が靖国神社に参拝したり、従軍慰安婦問題について発言したりしたことについては目をつぶり、バックアップしようとする動きだ。背景にあるのは、日米安保協力関係を積極的に強化しようとする姿勢への評価だ。 こうした動きの一つが「日米安全保障研究会」（US.-Japan Commission on the Future of the Alliance）による安倍首相への側面支援だ。同研究会は、共和党系の保守中道派シンクタンク、戦略国際問題研究所（CSIS）が笹川平和財団と共同で立ち上げた。 （U.S.-Japan Commision on the Future of the Alliance," Center for Strategic International Studies,

アベノミクスで久しぶりに日本人のマインドは高揚している。かくいう筆者も、頑張れ！頑張ろう！！という気持ちで、ちょうど1年前の52歳の時に、外資系企業社長の立場を捨てて、グローバル時代に力を発揮する「人財」を育成する会社を立ち上げた。 このコラムでは、日系大手保険会社から外資系金融機関に転じ、「グローバルで戦うとは、こういうことだった！」という筆者が体を張って得てきたノウハウの一部を、失敗も交えて惜しみなく紹介していきたい。 何を隠そう筆者は、変革への熱い思いを強くする一方、「このままいくと日本経済はだめになるんじゃないか？かなりやばい！」ときわめて悲観的に感じている。その理由は、日本人の仕事のスタイルが実は過去20年以上、全然変わっていないのではないか？との疑念があるからである。 日本はこの20年でグローバルな競争力を失ってきたとよく言われる。日本人がさぼっていてそうなったのならまだ救いが

私たちの暮らし向きは、ホントに良くなっているだろうか？ 100万ドル（約1億円）以上の資産を保有する、日本の富裕世帯数は124万世帯となり、米国、中国に次いで世界3位となった（ボストン・コンサルティング・グループ調べ）。一方、「生活が苦しい」と6割の世帯が答え、母子世帯に限ると84.8％にもなる。 これは、先週、厚生労働省が発表した、国民生活基礎調査の概況で明らかになったこと。しかも、「子どもの貧困率」が16.3％と過去最悪を更新し、これは先進国でもトップレベルであることも明らかになった。 賃金アップ、ボーナスアップ、正社員化促進など、一見、景気のいい話題ばかりが報道されているけれど、ごく一部の人たちだけが潤っているということか？ いつしかグローバル化が当たり前の世の中になってしまったけれど、グローバル化とは、デキる人“だけ”しか生き残れない社会に拍車をかけるモノ。一部の人と企業にしか利益

3年ほど前からJR北海道でトラブルが続出している。JR北海道の利用者は不安でたまらないだろう。脱線、出火、検査データの改竄など次々に不祥事が発覚し、今やひんぱんな運休が当たり前になっている。 まるで、ダメになっていく企業のモデルのようだ。新聞報道によると、原因はずいぶん根強い組織の問題にあるようだ。また、そもそも投資資金が大幅に不足しているという指摘もある。 一方で目を南西に転じれば、同じJRの名を冠しながら景気の良い話題ばかりの企業もある。言うまでもなく、JR東海だ。超ドル箱路線の東海道新幹線を擁し、そのうえで、約9兆円もの投資が必要なリニア新幹線の開業に向けても着々と布石を打っている。 JR北海道とJR東海は、言うまでもなく、27年前までは国鉄という同じ組織に属していた。しかし、今やくっきりと明暗が分かれてしまった。この2社が、もっと言えば今のJR7社が、別々の組織になったのはもちろん

井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る

ブラジルの大敗には驚いた。 人の世の無常と儚さに胸を衝かれて、半日ばかり仕事が手につかなかった。 おそらく、読者の皆さんも、リアルタイムで観戦されていた方の感想は、そんなにかけ離れていないと思う。それほどに、衝撃的な惨敗だった。 試合後にメディアを通じて紹介された著名人のコメントの中では、ペレの言葉が心に響いた。 ペレは、8日、ブラジルの惨敗について、自身のツイッターに、以下のような言葉を書き込んだのだそうだ。 「私はいつも、サッカーはびっくり箱だと言っている。世界のだれも今回の結果を予想していなかった」 平凡な述懐と言ってしまえばそれまでだ。 というよりも、思い切りありきたりなコメントだったと言うべきなのかもしれない。 が、「サッカーの王様」とされる世界のペレがこれを言ったところに価値があると私は考える。 あれほどサッカーに打ち込み、精通し、研究を深め、のみならず、世界中をめぐり歩いてサ

河野談話作成過程等に関する検討チーム（座長・但木敬一元検事総長）が「慰安婦問題を巡る日韓間のやりとりの経緯～河野談話作成からアジア女性基金まで～」と題する報告（以下、「検証報告」）を公表してから2週間がたった 。外務省は検証報告を公表すると同時に英語仮訳を配布。その内容は米政府関係者や米メディアにも同時に知れ渡った。 韓国政府は激しく反発。チョ・テヨル第2外務次官は、「河野談話を検証すること自体、同談話の形骸化を意図したものであり、韓日国交正常化以降、韓日関係の根幹となってきた河野談話、村山談話という2大談話の一方を日本政府は有名無実化しようとしている」と断じている。韓国政府は韓国版「慰安婦白書」作成にも踏み切った。韓国国会は7月上旬にも「検証糾弾決議案」を採択する。そうした中で米国は検証報告をどう受け止めているのだろうか。 （"Details for Exchanges Between

憲法解釈を変更する閣議決定が為された翌日の7月2日、ツイッター上に奇妙な動画がアップされた。 そのおどろくべき映像は、瞬く間に話題を独占した。 元ネタはテレビのニュースだった。 当初、私は 「泣き乱しながら潔白主張」 と題されたその動画のタイトルに違和感を覚えた。 「『泣き乱す』って、そんな日本語あったっけか？」 と思ったからだ。 あるいは、そういう日本語があったのかもしれない。調べれば、辞書にも載っているのかもしれない。でも、少なくとも、この国で五十数年暮らしてきた人間である私は、その言い回しを聞いたことがない。とすれば、「泣き乱す」は、ニュース画面のテロップに使う用語としてはいささか不適切なのではなかろうか……などと考えながら当該の動画を見て、私の違和感は吹っ飛んだ。 「誰がね、誰に投票してもぉおお、同じや、同じや思てぇ……わぁあああはあ、この日本んぁぁあああ……」 といった調子の、ほ