ストーリー by yoosee 2006年01月18日 22時29分 最近の子供ってむしろゲームしなくなったらしいけど? 部門より kilgoretrout曰く、"岡田尊司『脳内汚染』が12月に刊行されているが、『ゲーム脳の恐怖』（過去記事１・２）を彷彿とさせる内容のようだ。 これを仏文学者の鹿島茂氏が毎日新聞の書評で取り上げている。書評の内容は「キレやすい子供、不登校、学級崩壊、引きこもり、家庭内暴力、突発的殺人、動物虐待、大人の幼児化、ロリコンなど反社会的変態性欲者の増大、オタク、ニートなどあらゆるネガティヴな現象」をすべて、「コンピューター・ゲームとインターネット」のせいにしているようなのである。ここまで聞いただけでも既に呆れてしまうが、「書評のルール違反は覚悟の上で、本書が大ベストセラーになって一人でも多くの人に読まれることを強く願いたい。」という異例の書き出しの書評になっている。

【nbc30】先頃、米ニューメキシコで発生し、世界中のメディアを席巻した「燃えるネズミによる火災事故」のニュースが実は誤報であったことが明らかにされた模様。発表された新たな事実によれば、ルチアノ・マレス氏が自宅を火災で失った事は事実でありながら、ネズミに関する部分は取材者が現場で聞きつけた噂話であったことが明らかになったという（写真は全焼したマレス氏の家）。 最初、報じられた事件の内容とは次のようなものである。 - CNN.co.jp : ネズミの「逆襲」で自宅全焼、米男性の災難 - USA 消防当局によると、火のついたネズミは窓の真下に走っていった。そこから火は瞬く間に建物全体に広がったという。 しかしその後、被害にあったマレス氏は、アルバカーキのKOAT-TVの取材に答えて次のように語っている。「ネズミが家を燃やしたというのは、全くユーモラスな考えですね。」 マレス氏によれば、ネズミを

【Telegraph】ケニヤのヴィクトリア湖畔に位置するニャンザ州周辺において、パートナーがHIV感染しているにも関わらず、片方がHIVに感染しない"(HIV)不調和性カップル"が凡そ16万組も存在するとして、科学者等の関心を呼んでいるとのこと。そして現在、英国はこの事実を調査すべく、（エイズ研究に割り当てられた年間総予算400万ポンドのうち）約40万ポンドをこれら不調和性カップルの研究に割り当てる事を決定したという。ケニヤ最大の人工密度を誇る州都キスム周辺は、世界で最も高い割合でHIV感染者及びエイズ患者が存在する地域として知られている。また一番人口の多いルオ族の間では、割礼儀式が忌み嫌われ、更に夫が死んだ場合、その妻を弟が娶るといった独特の習慣を持っており、これらもHIVの感染を加速させる要因であると言われている。 しかしかつて行われた、ある限定的な範囲での調査によれば、同地域に暮らす

ようこそゲストさん ブログトップ 記事一覧 ログイン無料ブログ開設 猫を償うに猫をもってせよ

632 名無し三等兵 sage New! 2005/11/07(月) 14:58:00 ID:???お祭りであります↓ http://news19.2ch.net/test/read.cgi/news/1131042596/ 633 名無し三等兵 sage New! 2005/11/07(月) 15:18:53 ID:???>>632 安倍、麻生が、次の総裁になるのは悪夢という人たちが居るのは解った。 しかし、流れは変わらないだろうな。アジアカップの暴動で目が覚めた日本人が多いよ。 634 名無し三等兵 sage New! 2005/11/07(月) 15:56:52 ID:???>>632 ほんとに工作員ていたんだ 　で、元のスレを見てみる。 　Wikipedia　安倍 晋三は、日本の右翼政治家。 http://news19.2ch.net/test/read.cgi/news/1131

日中双方の新聞記者交換に関するメモ（にっちゅうそうほうのしんぶんきしゃこうかんにかんするメモ）は、日中国交正常化前の日本と中華人民共和国の間における記者の相互常駐に関する協定であり、日中記者交換協定、記者交換取極[1]とも呼ばれていた。 1964年の日中LT貿易にて結ばれ、のちに1972年の日中国交正常化により失効した後、新たな記者交換取極が交わされた[1]。 1952年（昭和27年）、日本は、台湾の中華民国との間「日本国と中華民国との間の平和条約」（日華平和条約）を締結した。これにより、ともに中国における正統な政府であることを主張する中国国民党政府と1949年（昭和24年）中華人民共和国建国を宣言し北京を首都とする中国共産党政府のうち、日本は中華民国政府を「中国の正統な政府」と認めて国交を結んだ。 その後、紆余曲折を経て、1962年（昭和37年）に日本と共産党政府との間で「日中総合貿易に

巧妙な中国政府のネット検閲、米の調査で明らかに 2005年4月20日 コメント： トラックバック (0) AP通信　2005年04月20日 米国の研究機関が中国政府のインターネット統制について調べたレポートが14日(米国時間)に発表された。それによると、同国政府は様々なレベルで手段を講じ、体制を批判する言説のみを正確にブロックしており、その手法はますます洗練されつつあるという。 精度が高まったことにより、中国政府のフィルターは、チベット一般に関する内容をそのまま通し、チベット独立関連の内容だけをブロックできるほどの機能を持つようになった。同様に中国政府は法輪功やダライ・ラマ、天安門事件など、要注意と見なされるトピックに関する議論を効果的に取り締まっているという。今回の調査は、『オープンネット・イニシアティブ』によって行なわれたもの。 中国政府の検閲には多数の政府機関と数千人もの公務員や民間