「脱クラウド」「オンプレミス回帰」が国内で拡大する理由は IDC Japanに聞く
関連キーワード クラウドサービス | データセンター | IaaS | プライベートクラウド | パブリッククラウド リソース共有型であるパブリッククラウドのIaaS（Infrastructure as a Service）やPaaS（Platform as a Service）の利用が広がると同時に、パブリッククラウドからオンプレミスのインフラにシステムを移行させる「オンプレミス回帰」（または「脱クラウド」）への関心が高まっている。IDC Japanで企業向けインフラ市場を担当するシニアマーケットアナリスト、宝出幸久氏によれば、オンプレミス回帰の動きはパブリッククラウドへの移行が先行して進んだ米国だけではなく、国内でも同様の傾向が見られる。どのような傾向があるのか。具体的に話を聞いた。 併せて読みたいお薦め記事 なぜ「脱クラウド」は起きるのか 「脱クラウド」「オンプレミス回帰」を招く“ク
LenovoとNetAppがストレージで提携、DellとHPEの牙城を崩す戦略とは：変革するサーバ、ストレージ市場 - TechTargetジャパン サーバ＆ストレージ
関連キーワード Dell（デル） | クラウドストレージ | HP（ヒューレットパッカード） | IBM（アイ・ビー・エム） | 経営 | サーバ | ストレージ LenovoとNetAppは2018年9月、複数年のパートナーシップ契約を締結した。競合であるDellやHewlett Packard Enterprise（HPE）を追い上げることが狙いとみられる。これにより両社はLenovoブランドのストレージシステムを共同開発し、中国では合弁会社を設立する。 このパートナーシップにおける最初の成果は、Lenovoブランドで販売するNetAppの製品だ。「ThinkSystem DMシリーズ・オールフラッシュアレイ」（以下、DMシリーズ）と「ThinkSystem DEシリーズ・ハイブリッドフラッシュアレイ」（以下、DEシリーズ）の2製品だ。DMシリーズは、NetAppのストレージ「FASシ
「NAS」をやめて「SAN」に移る目安とは？ 可用性、信頼性、データ保護の問題
関連キーワード NAS | SAN | ストレージ 中堅・中小企業が、ストレージシステムを現在利用中のNAS（ネットワーク接続ストレージ）からSAN（ストレージエリアネットワーク）に移行するタイミングを見極めるには、ストレージシステムが示す「7つの兆候」がヒントになる。前編「中堅・中小企業が『NAS』から『SAN』に乗り換えたくなる性能、拡張性の理由」に続き、中編となる本稿は3つ目と4つ目の兆候を解説する。 NASでは必要な性能が得られなくなった さらなる拡張性が必要になった 可用性と信頼性を揺るがす問題が頻発している NASがデータ保護の要件を満たさなくなった NASがアプリケーションのニーズを満たさなくなった 仮想化技術の導入でインフラの運用や処理負荷が高まった リソースの集約と有効活用のニーズが高まった 兆候3．可用性と信頼性を揺るがす問題が頻発している
数字で見る SANストレージの購入理由と製品導入の基準
関連キーワード SAN | NAS | ディスクストレージ 《拡大画像は本文中に設置》 クラウドやハイパーコンバージドインフラ（HCI）、オブジェクトストレージといった比較的新しい選択肢が存在するにもかかわらず、実証済みのSAN（Storage Area Network）は今でも、プライマリーストレージの購買リストで最上位のアイテムだ。データセンターで活躍するもう1つの主要技術であるNAS（Network Attached Storage）は第2位につけている（ただし大きく引き離されているが）。TechTargetでは、企業が近い将来に購入を予定しているストレージのタイプについて調査したところ、SANストレージという回答がNASを2対1の割合で上回っていた。今回の調査では、これらの企業が購入を予定しているNASあるいはSANの購入に際して何を求めているのかも明らかになった。 併せて読みたい
統合ストレージ製品ベンダー比較 Dell EMC、Hitachi、HPE、IBM、NetAppの特徴は (1/3)
関連キーワード EMC | IBM（アイ・ビー・エム） | Dell（デル） | クラウドストレージ | オブジェクトストレージ ブロック、ファイル、オブジェクトの比較。拡大画像は記事中に掲載 IT部門では従来、ブロックストレージ用にSAN、ファイルストレージ用にNAS、オブジェクトストレージ用にクラウドゲートウェイを購入していた。現在では、ブロック、ファイル、オブジェクトの各ストレージインタフェース全てをサポートするソフトウェア定義ストレージ（SDS）製品を選べるようになっている。本稿では、そのようなストレージ製品を幾つかピックアップし、その機能、長所、短所を見ていく。比較対象のベンダーは以下の5社だ。 Dell EMC Hitachi Vantara Hewlett Packard Enterprise（HPE） IBM NetApp ブロックストレージ ブロックストレージは、最も古い
いまさら聞けない「VPN」と「VDI」の違い 在宅勤務に適するのは？
関連キーワード VPN | VDI（Virtual Desktop Infrastructure） | ネットワーク | 在宅勤務 自宅などオフィス外からLANやWANといった社内ネットワークに接続するリモートアクセスを実現するための選択肢として、「VPN」（仮想プライベートネットワーク）と「VDI」（仮想デスクトップインフラ）がある。どちらも同じ目的で使われることがある技術ではあるものの、両者が使用する技術は異なり、それぞれ固有の長所と短所がある。以下で、VPNとVDIの違いやそれぞれを効果的に使用するための用途を紹介する。 併せて読みたいお薦め記事 テレワークで活躍の「VPN」「VDI」の基礎 いまさら聞けない「VPN」の必修12用語 あなたは幾つ知っている？ 大学や自治体が新型コロナウイルス対策に「VDI」を生かす理由 新型コロナウイルス対策で脚光の「DaaSで在宅勤務」 メリットと
マルチクラウドストレージがとてもオススメな理由
企業は、何が起こっても業務を継続できるようにする必要がある。そのため何十年にもわたって冗長性を取り入れ、1つのプロバイダーに依存しないようにしてきた。この原則はクラウドにも当てはまる。 マルチクラウドストレージを使うことで、世界中のクラウドの優れた点のみ取り入れ、複数の環境がもたらす機会を活用できる。 関連記事 中小企業向けクラウドストレージのセキュリティとコスト 中小企業が考慮すべきクラウドストレージの要件 商用からOSSまで、企業ユーザーのためのクラウドストレージ 主要ベンダーのクラウドストレージサービス総まとめ（AWS編） 主要ベンダーのクラウドストレージサービス総まとめ（MS、Google、IBM編） クラウドストレージかテープかを決める境界線 マルチクラウドストレージはその名が示す通り、複数のクラウドを使ってデータを保存する方法を指す。この定義を理解するのは簡単だ。だがそこには複
今後利用したいSaaS／ASP、「仮想デスクトップ」が2位
TechTargetジャパンは2012年11月12日～11月27日、SaaS／ASPに関する読者アンケートを実施した。本稿では調査結果の一部を紹介する。全ての結果を記載したリポートは文末のリンクから会員限定でダウンロードできる。 調査概要 目的：TechTargetジャパン会員のSaaS／ASP導入状況について調査するため 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2012年11月12日～11月27日 有効回答数：241件 ※回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります 利用しているSaaS／ASPの種類 メールやグループウェアで利用されることが多いSaaS／ASP。今回「現在利用しているSaaS／ASPの種類」について尋ねた調査でも、「メール」（21.2％）、「グル
今後導入したいデスクトップ仮想化製品、XenDesktopを抑えVMware Viewが躍進
TechTargetジャパンでは2012年9月3日から9月18日にかけて、会員を対象に「デスクトップ仮想化」に関する読者アンケートを実施した。本稿では、調査結果の一部を紹介する。全ての結果を記載したリポートは文末のリンクから会員限定でダウンロードできる。 なお、本調査では、デスクトップ仮想化をVDI（Virtual Desktop Infrastructure）とDaaS（Desktop as a Service）の2種類に分類して調査した。それぞれの定義は以下の通り。 VDI（Virtual Desktop Infrastructure） ユーザーのデスクトップPC環境（OS、データ、アプリケーションなど）の全てを企業内に構築したサーバ側に集約し、ユーザーごとの仮想PC環境を作成する技術のこと。ユーザーはPCやスマートフォンなどさまざまな端末からリモートアクセスできる（関連記事：デスクト
「Surface」がセキュリティ担当者の注目を集める理由
米Microsoftのタブレット端末「Surface」の発表を受け、BYOD（Bring Your Own Device）（私物端末の業務利用）の課題克服に苦慮していたセキュリティチームからは、ほぼ一様に安堵の声が上がった。企業のネットワークで既に使用されている他のBYOD端末に比べると、Surfaceは管理者がずっと容易にセキュリティを確保し、コントロールできるからだ（参考記事：Windows RTタブレット、企業導入の勘所）。 Surfaceの登場でIT管理者はようやく、OSやセキュリティ設定の利点、欠点など、自分たちが全てを知っている端末を手にできる。SurfaceにはいずれWindows 8のセキュティ機能がフルコースで搭載される。つまり、企業はWindowsベースのセキュリティシステムに関する既存の知識と、データ利用に関するポリシーを徹底するためのリソースを活用できる。これで企業
【市場調査】現場の医師に聞いた、タブレット端末の業務活用メリット、デメリット
2010年5月のiPad発売以来、医療従事者の中にAppleファンが多いことも手伝いiPadが広く普及している（関連記事：内科医の75％がAppleユーザー 米国医療機関注目のiPhone／iPad管理ツール）。プライベートでの活用だけでなく、医療現場でiPadやAndroid搭載端末を業務用端末として利用するケースが増えている。 現在、病院や診療所の診察室には電子カルテ端末としてデスクトップPCが置かれ、病棟の廊下にはノートPCを設置するという風景をよく目にする。今後、これらの端末がタブレット端末に置き換わっていく可能性があるのか、気になるところだ。医療機関において、タブレット端末がどれくらい普及していくことが見込まれるのか？ 本稿では、シード・プランニングが2012年3月に268の医療機関の医師に対して実施した「医療機関におけるタブレット端末・スマートフォン利用実態調査」の結果を踏まえ
安価になり導入進むか？ デスクトップ仮想化2012年の動向
VDI（仮想デスクトップインフラ）がPCに取って代わることは、2012年といわず、この先もずっと起こらないだろう。VDIはこれまで「IT管理者がリモートデスクトップにアプリケーションを配信するための数多くの選択肢の1つ」にすぎなかったし、今後もそれは変わりそうにない。 実際、IT部門は2012年にはiPadやスマートフォンなど各種の携帯端末にアプリを配信する仕事に心を砕くことになりそうだ。クラウドホスト型の仮想デスクトップやサーバホスト型のVDIも含め、IT管理者はさまざまなタイプのデスクトップ仮想化技術を使用してエンタープライズアプリを配信することになるだろう。 「今後はWindowsデスクトップの配信よりも、ナレッジワーカーが持ち歩くあらゆる携帯端末へのアプリの配信に重点が移行していくだろう」と米調査会社The Taneja Groupで上級アナリストを務めるデイブ・バートレッティ氏は
震災後、企業のBCP（事業継続計画）はどう変わった？
TechTargetジャパンでは2011年4月14日から27日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「企業のBCP（事業継続計画）策定」に関するアンケート調査を実施した。3月11日に発生した東日本大震災前後でのBCP策定状況や、今後企業がBCPに取り組む上での課題、必要とするIT製品・サービスなどが見えてきた。 本稿では、調査の一部を抜粋して紹介する。 ※本調査で扱ったBCPとは、計画停電などを見越した在宅勤務の導入や、サーバ／データセンターなどITシステム面での対策を中心とした。 調査概要 目的：TechTargetジャパン会員BCP策定状況と策定時の課題について調査するため 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2011年4月14日（木）～27日（水） 有効回答数：177件 ※回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第
高まる自然災害への危機意識、20.5％が「BCPのための予算確保」を予定
TechTargetジャパンは会員を対象に「企業の災害対策」に関するアンケート調査を実施した。東日本大震災から1年がたち、企業における災害対策、BCP（事業継続計画）に対する意識はどのように変化したのか。本稿では2011年4月に行った「企業のBCP（事業継続計画）策定に関する調査」との差異を中心に、調査結果を紹介する（全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定でダウンロード可能）。 調査概要 目的：TechTargetジャパン会員を対象に「BCP（事業継続計画）策定状況」と「災害対策のために導入予定のIT製品」を調査するため 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2012年3月9日（金）～26日（月） 有効回答数：254件 ※回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にな
「仮想化」「タブレット」――読者調査で探るIT投資“次の本命”
TechTargetジャパンは2012年3月19日から4月2日まで、会員を対象に「2012年度IT投資動向についての読者調査」を実施した。調査結果からはユーザー企業のIT予算の増減や投資先、IT製品導入のプロセスなどが分かった。本稿では、その一部を紹介する（全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定でダウンロード可能）。 関連する記事 IT投資はタブレット／スマートフォン、モバイルセキュリティに集中……しかし？ 2011年のIT投資優先課題、ITインフラよりもアプリケーションへの支出再び 世界2300社が選ぶ2011年のIT投資優先課題、1位はサーバ仮想化 IT投資額「変わらない」が6割 読者の勤務先のIT予算額はさまざまだ。当然ながら企業規模や業種によって金額規模は異なる。調査結果では「1000万円～5000万円未満」が25.3％で最も多かった。次いで多いのは「500万円以
Microsoft Officeにリモートアクセスするための有利なライセンスは？
仮想化シナリオで米MicrosoftのWindowsのライセンスを取得する難しさが取り沙汰される一方、誰もが言及を避けている重要な問題がある。つまり、仮想マシン（VM）またはターミナルサービス（TS）セッションで運用されるアプリケーションのライセンスはどうなるかということだ。リモートデスクトップサービス（RDS、TSの後継）ライセンスを取得すれば万事解決で、Microsoft Office（以下、Office）などのアプリケーションを実行できるのだろうか？ 会社のコンピュータでOfficeのライセンスを取得していれば、リモートからOfficeにアクセスする権利が得られるのだろうか？ 残念ながら、実際には一筋縄にはいかない。 関連記事 Microsoft Office 365とGoogle Apps、どちらがお得か？ Office 365の登場で変わるMicrosoftのライセンス制度 Ou
私物iPad1台につき1300ドル増!? BYODに必要なMicrosoftライセンス
会社のメールシステムやアプリケーションに社員所有の端末からのアクセスを認めている場合、Microsoftのライセンス違反になる可能性がある。 Microsoftは、私物端末の業務利用（BYOD）に即したライセンス契約を用意していない。Windows 8のリリース前にライセンスポリシーを改訂して、私物のタブレットやスマートフォンからのリモートアクセスに対応することもないだろう。 米Pica CommunicationsのアナリストでMicrosoftライセンスに詳しいポール・デグルート氏は、「競争力のない分野では制約的な規定を維持し、ひとたび他と競える状態になったら制約を緩めるというのはMicrosoftがよく使う手だ」と話す。 「Microsoftは、リモートアクセスライセンスの規定を厳密に適用しているようには見えない。しかしこれは、特に私物端末からのMicrosoftソフトウェアへのアク
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いまさら聞けない、医療機関が「クラウドサービス」に移行する4つのメリット
「ERP」丸分かり 比較、事例、解説記事を紹介 - TechTargetジャパン
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