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2022年10月27日のブックマーク (5件)

  • 横浜の真ん中にある神社が新海誠の世界観

    生まれも育ちも横浜。大人げない大人を目指し、日夜くだらないことを考えています。ちぷたそ名義でも活動しています。(動画インタビュー) 前の記事:カッパもガネーシャもいる、不思議なお寺が世田谷にある

    横浜の真ん中にある神社が新海誠の世界観
    kuroyagi-x
    kuroyagi-x 2022/10/27
    伊勢山皇大神宮かと思って開いたら…… 独特の風情はありそうだが、磯子区は横浜の真ん中ではなかろう
  • <独自>政府、米「トマホーク」購入検討 反撃能力の保有念頭

    2011年3月、米軍のミサイル駆逐艦から発射された巡航ミサイル「トマホーク」(米海軍提供・ロイター=共同) 政府が進める防衛力強化の一環として、米国の長距離巡航ミサイル「トマホーク」の購入を検討していることが27日、分かった。複数の政府関係者が明らかにした。敵ミサイル拠点などへの打撃力を持つことで日への攻撃を躊躇させる「反撃能力(敵基地攻撃能力)」の保有を念頭に、政府は複数の長射程ミサイルの取得を計画。トマホークの性能は実戦で証明されており、国産より早期配備の可能性がある利点がある。 政府は、年末に向けて進める国家安全保障戦略など「安保3文書」の改定で反撃能力の保有を検討している。その際、島嶼部へ侵攻してくる敵の艦艇や上陸部隊を遠方から狙える長射程の「スタンド・オフ・ミサイル」の活用を念頭に置いている。 その中心に据えてきたのは、飛距離を現在の百数十キロから1000キロ以上へ延伸する改良

    <独自>政府、米「トマホーク」購入検討 反撃能力の保有念頭
    kuroyagi-x
    kuroyagi-x 2022/10/27
    ブクマカの皆さーん、手斧の出番ですよー >「トマホーク」
  • 新たな変異株“グリフォン”と“ケルベロス”が世界で拡大 日本でも拡大の可能性|FNNプライムオンライン

    コロナウイルス感染の「第8波」到来が懸念される中、海外では、新たな変異株が猛威をふるっています。 シンガポールなどで流行しているのが、「グリフォン」と呼ばれる「XBB」。オミクロン株の新たな変異株です。 感染が拡大しているシンガポールのレオング・ホエ・ナム医師は「グリフォンは今、コロナ感染者数の50~60%を占めている。悪い知らせだが、日でも非常に速く拡大すると確信している」と言います。 アメリカを中心に拡大している「ケルベロス」と呼ばれる変異株と共に、世界で猛威を振るう2つの変異ウイルス。一体どのような特徴を持っているのでしょうか? 驚異の変異ウイルス“グリフォン”と“ケルベロス” この記事の画像(5枚) オミクロン株の新たな変異ウイルス「ケルベロス」と「グリフォン」。 国立感染症研究所の資料によると、免疫から逃れる力が高く、感染力も高いとされています。 オミクロン株「BQ.1.1」通

    新たな変異株“グリフォン”と“ケルベロス”が世界で拡大 日本でも拡大の可能性|FNNプライムオンライン
    kuroyagi-x
    kuroyagi-x 2022/10/27
    グリフォンよりケルベロスより、“小林寅喆(こばやし・いんてつ)教授”が強そうだと感じた私は感覚がずれているのだろうか。
  • 杉田水脈政務官、謝罪要求応じず 18年「生産性がない」表現 | 共同通信

    2018年にLGBTなどの性的少数者を「生産性がない」と差別的な言葉で表現し、非難された自民党の杉田水脈氏が26、27両日、岸田内閣の総務政務官として国会委員会審議に臨んだ。杉田氏は、取り消しと謝罪を求める野党委員の要求に応じず「暮らしやすい社会の実現への努力をもってお応えしたい」などと答弁した。野党は追及を続ける構えだ。 18年7月発売の月刊誌への寄稿に「生産性がない」と書き記した杉田氏は、当時も当事者や支援者からの撤回・謝罪要求を受け入れていない。杉田氏は一連の答弁で、政府の一員になっても同様の姿勢を示した形だ。さらなる批判を招く展開が予想される。

    杉田水脈政務官、謝罪要求応じず 18年「生産性がない」表現 | 共同通信
    kuroyagi-x
    kuroyagi-x 2022/10/27
    生産性云々の放言(しかも用法を間違えている)を謝罪も撤回もしないこの御仁の「暮らしやすい社会」ってなに。差別主義者は暮らしやすそうだけれど。 ʕ•̫͡•ʕ•̫͡•ʔ•̫͡•ʔ•̫͡•ʕ•̫͡•ʔ
  • 統一教会へ「解散命令」請求をしない文化庁の謎

    文化庁の解釈は官庁の法解釈として一定の権威があるが、あくまで行政の基準だ。最終的な解散命令は裁判所の判断になる。その前の段階で、文化庁がふるいにかけすぎて裁判所の判断を仰がないでいる。はたしてそれでいいのか。 ──2009年、霊感商法で印鑑販売をしていた統一教会傘下の販売会社「新世」の幹部が逮捕され、特定商取引法違反で懲役刑を下されています。それでも宗教法人部には捜査が及びませんでした。 この事件の判決で、販売会社は全社員が信者であると認定され、統一教会の信仰と一体となったマニュアルを基にした組織的な犯行だと認定された。しかし、法的には販売会社は宗教法人である統一教会とは別法人になる。法人を分けている点こそが、統一教会のいわば巧妙な点だ。

    統一教会へ「解散命令」請求をしない文化庁の謎
    kuroyagi-x
    kuroyagi-x 2022/10/27
    ここがまず大前提→ “信教の自由と宗教法人としての特権が失われることは、切り分けて議論する必要がある” / そして統一教会は、正体を隠しての勧誘など、信教の自由を侵害してきた側。