「BtoB」なる日本固有の謎表記とその終焉
いわゆる企業間取引（Business to Business, B2B）を「BtoB」と略記する日本固有の因習は、いつどのように発生したのか。その秘密を探るため、我々はアマゾンの奥地へと飛んだ。 ……嘘である。しかしながら、誰かが始めた誤表記が先に認知をとって定着してしまったために、コンテンツマーケティング() に取り組む皆さんがパクリあってこぞって「BtoB」で記事を量産し、現在に至ったのだろうなというのは想像に難くない。 個人的には、本来の「B2B」ではなく「BtoB」なる表記が蔓延する状況はなんとかならないものかと思っていたが、それも思わぬかたちで終焉を迎えることになりそうだ。 「BtoB」の検索結果（2024年6月）世界を席巻するK-POP のアーティストに「BTOB」というグループがいるのだそうで、「BtoB」の検索結果上位はいまや彼らのもの。ちなみに「Born To Beat」
Yahoo! JAPAN とGoogle、実際の検索シェア
ネットレイティングス社がニュースレター「Nielsen Online REPORTER」の1月15日号で「日本の検索サイトの利用状況」をレポートしている。このレポートが、昨年12月に報じられたグーグル日本法人による会見時の“Googleのシェアは41％で、44％のYahoo！との差が縮まってきた。” ＊Yahoo！の背中見えた？ グーグル日本法人が「よい年だった」（＠IT）を実質的に訂正するものだ、ということをどのくらいの人が認識しているだろうか。ニュースレターによれば、2008年10月における「検索結果ページ表示数」は以下のとおり。 「Yahoo!が提供する検索サービスが、家庭と職場の合算で35億3600万ページビュー、Googleが提供する検索サービスが同25億6800万ページビュー」（同ニュースレター）となっている。10位以下の検索サイトでのページビュー数が省略されているため、この9
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
