anond:20240216195122 の元増田 話の構造を単純化すると ・まず大切な子供がいて ・子供が将来まともな職（高給・安定）に就けるようにしてあげたい ・そのために、いい学校に入れてあげたい ・それにより、教育費が上がり ・結果子供1人が限界になる という問題 もっと単純化するとこれは 「予算が一定であるとき、1人に全部使ったほうが強い個体を作れる」 という問題だと思う これミクロで見た戦略としては非常にスマートだよね ただしマクロで見ると少子化となって社会は死んでしまう 一次産業・二次産業のときだって人間はスマートに「できるだけたくさん産む」という戦略を取っていたわけで、本質的に変わったわけではないと思う じゃあ市場を「2,3人生むのが最適」という状態に上手く持っていく必要があって、そうじゃないと絶滅は避けられれない それをどこでコントロールするかという問題だと思う ・教育費

中国と韓国はまさにこれ 韓国は10年で教育費3割増だって 中韓はアッパー層ですら1人育てるのが精一杯 そのために中国政府は塾や宿題を一部禁止したが どのくらい有効なんだろうか？ じゃあもう一人産もうとなるか？ むしろ受験戦争をどう無くすかに注力するべきなんじゃないだろうか いい大学に入らないとワンチャンもない社会ってのが一番悪いわけで

足元の米テクノロジー株と過去のバブル期の間には多くの類似点があり、大手ハイテク７社「マグニフィセント・セブン」の株価ははじけそうな水準に近づきつつあることが示唆されると、バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のストラテジストは指摘した。ただし、その水準にはまだ達していないという。 ストラテジストは債券利回りやバリュエーション、値動きなど、アップルやアマゾン・ドット・コムを含む同グループのさらなる上昇を示唆するいくつかの指標を挙げている。 金融環境逼迫（ひっぱく）の指標とみなされるインフレ調整後の債券利回りは、株式市場のバブルが崩壊するか判断する一つの目安だとマイケル・ハートネット氏率いるチームは記述。同氏らの計算では、世界の金融システムにあふれかえる大量の債務を踏まえ、人工知能（ＡＩ）や大型ハイテクへ株への投資家の熱狂を終わらせるには、インフレを差し引いた米10年債実質利回りが2.5－３％に達

ナイスカットミルで毎日挽いてる時点で自分も沼に入ってるほうなのかもしれないが、高級なコーヒーは金銭感覚が許さない。 ケチなんだろうけど、一杯で100円がギリギリ。 出来れば50円。 200mLで50円だと、500mLで125円、ペットボトルより少しマシ程度。 紅茶やコーヒー沼に問いたいが、どうしてお湯を用意して什器の洗い物までさせられて、そんな価格を出せるのか？ 喫茶店で飲むのに比べれば、みたいな思考ができない。 そんなわけで、私の贅沢は、そして夫に飲ませるコーヒーはドトールで安いブレンドをローテーションしてる。感謝デーにまとめ買いして、決済はドトールバリューカードにクレジットチャージ。 年間に7万円くらい。 お茶はルピシアの福袋。年間に1万円くらい。 酒は金麦とアサヒザリッチと檸檬堂をローテーション。 年間に6万円くらい。 カルピスやほっとレモンの濃縮液を年間に5000円くらい。 麦茶は