「1日1万歩」は効果が無かった…！ついにわかった「ジムに行かなくても体力がつく」すごい方法（能勢 博）
「健康のために何かしていますか？」と聞かれて、「ウォーキング」と答える人は多いのではないでしょうか。まだ、実践していない人でも、やろうかなと考えていたり、健康診断でもらったパンフレットでウォーキングの勧めを目にした人も多いとことでしょう。 しかし、いざ始めようと思っても、「どれくらいの速度で」、「どれくらいの頻度で」、「どれくらいの時間行えば」、「どんな効果が得られるのか」。これらの素朴な疑問を抱いていて、なかなか実践できない方が多いように思う。 研究成果をもとに、これらの疑問に明確な答えを示したのが、信州大学学術研究院医学系特任教授の能勢 博さん。能勢さんの研究成果の中から、すぐに役立つエッセンスを特別公開します。 生活習慣病の原因は「体力の低下」だった 私たちの体力は、20歳台をピークとし、30歳以降、10歳加齢するごとに5-10％ずつ低下する。これは単に運動不足のために起こるのではな
「サブスク解約したいけど、手続き分からん」に救世主 「解約.com」が話題 開発経緯を聞いた
「使っていない月額サービスを解約したいけど、手続きが複雑で分かりにくい」──そのような経験をしたことはないだろうか。そんな人にぴったりなWebサイト「解約.com」がX（旧Twitter）上で話題になっている。ある個人開発者が開発したWebサイトで、さまざまなサービスの解約情報がまとまってある。 例えば「DAZN」ならば、解約情報元として退会方法を記載した公式ページへのリンクを記載している。他にも解約するための手段や、サービスカテゴリも併記。また、各サービスの詳細ページでは解約方法などをAIで要約させた文章や、ユーザーの解約体験の書き込むフォームも備えている。 27日現在で解約.comに記載されているサービスは「楽天モバイル（個人）」や「ソフトバンク光」「DAZN」「朝日新聞社」「日本経済新聞（電子版）」「産経新聞（電子版）」「みずほ銀行」「NHK」「ニコニコ動画」「Audible」「dア
新聞、まもなく消滅へ…読売、朝日を辞めた記者が「ヤバすぎるマスコミの内情」を明かす（週刊現代） @moneygendai
「大人は毎朝、新聞を読むのが当たり前」そんな時代はもう、とっくに過ぎ去ってしまった。70代の８割がスマホを持つ世の中で、巨体を維持できなくなった彼らは、どこへ向かおうとしているのか。 退職者に「戻ってこないか」 「読売はいまだに体育会系の社風で『辞めるヤツは、ついてこれないから辞めるんだ』と、退職者が出たら悪口を言うのが習いでした。ところが最近は、そんなことを言っていられないほどの勢いで辞める人が増えている。東京本社では自分も含めて同期の3分の1ほどが辞めました。 今年は記者だけでなく、購読者データやデジタル広告を管理する新社内システム『yomiuri ONE』の開発リーダーを務めた、デジタル部門のエースTさんが辞めて広告系の会社に移り、激震が走っています。まだ読売の看板を信奉している役員連中は、激怒していたようですが」 こう明かすのは、最近読売新聞を退職した30代の記者だ。「マスコミ界の
｢糖尿病で失明｣知るとゾッとする合併症の正体
早めの手術で治せる！ 糖質制限食も取り入れて 日本の失明原因の第2位が糖尿病性網膜症です。 最近の統計では症状の軽い人も入れると、日本人総人口1億2000万人の6分の1にあたる2000万人が糖尿病だそうです。飽食の近年、糖尿病患者数はとくに増加してきています。ですから現代病とも、国民病とも言えます。 糖尿病は遺伝素因が関係しますが、遺伝に加えて、過大な糖質摂取による「糖化」が糖尿病発現の原因です。 簡単に言えば、ご飯やパン、麺の食べすぎですね。また、トウモロコシからつくった甘味料である「異性化糖」「ブドウ糖果糖液糖」なども多くの甘い飲み物や食べ物に含まれています。人工的につくった果糖ですので、砂糖よりはるかに血糖値を上げやすく糖尿病が悪化します。子ども時代にこの異性化糖という甘味料に慣れてしまうと、依存性ができて、悪い食習慣から抜けられなくなり、早くから糖尿病になります。 糖尿病の患者さん
年末年始の連休は糖尿病の管理を乱しやすい 「6つの対策」で上手に乗り切る｜ニュース｜糖尿病ネットワーク
年末年始の連休を楽しみにしている人は多い。しかし連休は、ふだん通りの生活を続けるのが難しく、食べすぎ・飲みすぎ・運動不足になりやすい。 健康的な生活を維持したまま、年末年始の連休を上手に乗り切るために、専門家は「6つの対策」を勧めている。 連休中は食べすぎ・飲みすぎ・運動不足になりやすい 年末年始の連休を楽しみにしている人は多い。しかし連休は、ふだん通りの生活を続けるのが難しく、慌ただしく過ごしてしまうと感じている人も多い。 連休に、健康的な食事をとり、運動を続け、十分な休息をとるのを困難に感じている人が多いことが、米オハイオ州立大学医療センターの研究で明らかになった。 調査に協力した人の3分の2は、「連休中に食べすぎたり飲みすぎたりしてしまう」と回答。さらに、45％近くは、「平日に続けていた運動を休んでしまう」と回答し、半数以上は疲れを感じやすくなり、自分の時間も減ると感じていることが分
エチオピアが債務不履行、利払いせず－ザンビア、ガーナなどに続く
エチオピアは25日、猶予期間終了後に利払いを実施せず、デフォルト（債務不履行）に陥った。 同国は今月11日に3300万ドル（約47億円）の利払いを履行する必要があった。シデ財務相は21日に国営テレビで「全ての債権者を同じように扱いたい」ため政府は支払いを望まなかったと述べた。 財務省のヒンジャット・シャミル上級改革顧問は25日、支払いはなされておらず、今後もなされないことを確認した。エチオピアは先月、債務支払いの一時停止で二国間債権者と合意している。 今回の債務不履行でエチオピアは、ザンビアやガーナ、スリランカなど、近年にユーロ債の債務不履行に陥った発展途上国に加わった。こうした国は増加傾向にある。
クリスマスの日まで変えたが…ウクライナが今できることはない（１）
ウクライナのキーウ（キエフ）地域の国境施設がロシア軍の空襲で破壊されたている。［写真 ウクライナ内務省フェイスブックページ］ 「ウクライナの今年のクリスマスは絶望が多い」。 ドイチェ・ヴェレ（ＤＷ）は２３日（現地時間）、ウクライナの多くの人々が２年近く続いているロシアとの戦争に疲れて憂鬱なクリスマスを迎えていると伝えた。ウクライナ東部の激戦地のウクライナ軍司令官は最近、ＡＰ通信に「すべての人たちが肉体的、精神的に疲れている」と吐露した。後方のウクライナ国民の大多数も同じだ。戦争が長期化し、勝利に対する希望が薄れているというのが現地の反応だ。 ウクライナ政府は士気を高めようと努力している。ロシアのプーチン大統領を擁護するロシア正教会の影響力をなくすため１０６年ぶりに従来の１月７日（ユリウス歴）の代わりに１２月２５日（グレゴリオ暦）にクリスマスを迎えることにした。ウクライナのゼレンスキー大統領
熱狂フュージョン：核融合の実現には原発が必要 投資熱は「バブル」 英専門家 | 毎日新聞
無限のエネルギー源となる潜在力のある核融合発電は、原発と異なり、事故時などに炉が暴走することがなく、高レベル放射性廃棄物を出さないなど安全性がアピールポイントだ。だが物理学を専門とする英国のジャーナリスト、ダニエル・クリアリー氏は、核融合発電を実現するには、原発が必要となる可能性があると指摘する。一体どういうことなのか。【聞き手・宮川裕章】 核融合への投資拡大と研究発展の好循環が産まれつつあります。日米英の最前線を追う連載「熱狂フュージョン」。次回は29日公開予定です ――夢のエネルギーといわれる核融合だが、実現までにはどんな難題が待ち受けるのか。 ◆まずは投入したエネルギーと発生したエネルギーが等しくなる「ブレークイーブン」の実現が最初の関門だ。米ローレンス・リバモア国立研究所のレーザー核融合実験施設NIFが昨年12月、燃料に照射したレーザーのエネルギーを上回るエネルーを核融合反応によっ
300年前に「83歳」まで長生き…江戸時代の健康法、実はめちゃ「科学的」だった…！（週刊現代） @gendai_biz
「養生よくすれば長し、養生せざれば短かし」――自分の体をいたわることは、寿命の長さに直結する。先見の明に富んだ300年前の書物を繙いて、長く幸せな晩年を謳歌する秘訣を明らかにしよう。 トップ研究者も驚嘆 「『300年以上も前の書物なんて、現代では古臭くて非科学的だ』と批判する医師もいますが、実際に読んでみると、非科学的な部分はほとんど見当たらない。それどころか現代医学に通じる考え方が多数提示されていて、初めて読んだときは強く驚かされました」 大阪大学免疫学フロンティア研究センター招へい教授で、日本を代表する免疫学者の宮坂昌之氏は、江戸時代の健康指南書『養生訓』をこう絶賛する。 著者は江戸時代の儒者・博物学者である貝原益軒（1630～1714）。83歳で亡くなる1年ほど前に、大著『養生訓』を世に問うた。 平均寿命が60歳とも言われた当時、83歳まで生きた貝原は現在の100歳に匹敵するほどの長
イラン大統領、1月4日にトルコ訪問 ガザ・シリア情勢など協議
イランのライシ大統領は１月４日にトルコの首都アンカラを訪問しエルドアン大統領会談する。パレスチナ自治区ガザの状況のほか、シリア情勢やイランとトルコの二国間関係などについて協議する。トルコ当局者が２６日、明らかにした。写真は２０２２年１０月、イラン議会で演説するライシ大統領（２０２３年 ロイター／（２０２３年 ロイター／Majid Asgaripour/WANA (West Asia News Agency) via REUTERS） [アンカラ ２６日 ロイター] - イランのライシ大統領は１月４日にトルコの首都アンカラを訪問しエルドアン大統領会談する。パレスチナ自治区ガザの状況のほか、シリア情勢やイランとトルコの二国間関係などについて協議する。トルコ当局者が２６日、明らかにした。
なぜエルドアン大統領やプーチン大統領は選挙で勝利を重ねることができるのか 2023年のエルドアン大統領に続き、2024年はプーチン大統領が再選確実 | JBpress (ジェイビープレス)
2023年5月の国政選挙で再選したトルコのエルドアン大統領。2024年3月には、ロシアのプーチン大統領の再選も確実視されている。 権威主義体制を強める両国では、必ずしも経済運営はうまくいっていないが、それでも国民の支持を集めるのはなぜか。 その背景には、権力に都合よく改変された選挙制度もさることながら、変革よりも強い指導者と現状維持を望む国民の存在も大きい。 （土田 陽介：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング・副主任研究員） 2023年5月、トルコで国政選挙が行われ、レジェップ・タイイップ・エルドアン大統領が再選した。エルドアン大統領は2003年に首相に就任して以降、一貫してトルコの指導者として君臨し続けている。 2014年には大統領に転出し、すでに2期の任期を満了、2023年の大統領選に再選したことで、2028年5月までの5年間を務める。 5月の国政選挙は、エルドアン大統領が誕生して以降
イスラエル、ハマスとの戦闘巡り来年追加支出 財政赤字3倍近くに拡大へ
１２月２５日、イスラエル財務省は、パレスチナ自治区ガザにおけるイスラム組織ハマスとの戦闘を巡り、来年は少なくとも５００億シェケル（１４０億ドル）の追加支出が発生し、財政赤字は従来の想定の３倍近くに膨らむとの見通しを示した。写真はイスラエルのスモトリッチ財務相。同国ペタク・チクヴァで８月撮影（２０２３ ロイター／Amir Cohen） [エルサレム ２５日 ロイター] - イスラエル財務省は２５日、パレスチナ自治区ガザにおけるイスラム組織ハマスとの戦闘を巡り、来年は少なくとも５００億シェケル（１４０億ドル）の追加支出が発生し、財政赤字は従来の想定の３倍近くに膨らむとの見通しを示した。 財務省高官のイタイ・テムキン氏は国会の財務委員会に、戦闘は最短でも来年２月まで継続することを前提として、治安関連として３００億シェケル、民間活動その他で２００億シェケルの支出が見込まれると報告した。
米軍、イラクで親イラン民兵組織の施設を空爆－過激派多数殺害
米軍はイラクで３つの施設に対して攻撃を行った。オースティン米国防長官によれば、イランが支援する民兵組織「カタイブ・ヒズボラ」および関連組織が使用している施設が攻撃の対象となった。 米政府は米軍に対する無人機などによる一連の攻撃を非難。25日には米軍関係者３人が負傷した。同長官は同日遅く出した声明で、「バイデン大統領の指示により、米軍はイラクでカタイブ・ヒズボラとその関連組織が使用する３つの施設に対し、必要かつ適切な攻撃を行った」と発表した。 米中央軍司令部は別の声明で、「初期評価では米軍の空爆は標的となった施設を破壊し、カタイブ・ヒズボラの過激派多数を殺害した可能性が高い」と説明。民間人の生命が危険にさらされた形跡はないと付け加えた。
ロシア、武器生産競争で西側に対して優勢＝副首相
ロシアのマントゥロフ副首相は２５日、同国が西側諸国との武器生産競争で優位に立っており、高い生産ペースを維持するつもりだと語った。写真は国際展示会に出展されたロシア製武器。２月２０日、アラブ首長国連邦のアブダビで撮影（２０２３年 ロイター/Amr Alfiky） [モスクワ ２５日 ロイター] - ロシアのマントゥロフ副首相は２５日、同国が西側諸国との武器生産競争で優位に立っており、高い生産ペースを維持するつもりだと語った。 ロシアによるウクライナ侵攻以降、ウクライナとこれを支援する西側諸国は武器の増産に乗り出し、ロシアも生産量を拡大している。 こうした中でマントゥロフ氏は国営ロシア通信に対して「私は自慢などしたくないが、われわれは西側諸国に先駆けて生産ペースを加速させ始めたと言うことはできる」と発言した。 また「もう一つの問題はこの競争をどこまで続けるかだ」と指摘し、来年には２０２５─３４
ダイハツの信頼は地に落ちた！解体的出直しで「スズキとの統合」はあり得るのか？
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
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＜視点＞侵略戦争のつけ重く ロシアの勢力圏が揺らぐ 論説委員・青木睦：東京新聞 TOKYO Web
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