日本経済新聞社は3日、日経電子版「テクノロジー」で5~8月に連載した人気コラム「ホンダ イノベーション魂」著者の小林三郎氏を招き、電子版有料会員を対象に特別セミナーを開催した。セミナーは「イノベーションの神髄~挑戦する人と組織のつくりかた」と題した小林氏の講演と、トークセッションの2部構成。小林氏は「新しい技術を生み出せない国は滅びる」「アタマの硬い40歳以上は、若い人たちにイノベーションを委ねるべきだ」などと熱く語った。
![「イノベーション欠乏症が日本を滅ぼす」 小林三郎・元ホンダ経営企画部長が講演 - 日本経済新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/41c017de87cb84819748b72ed0638e87fa336a7e/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Farticle-image-ix.nikkei.com%2Fhttps%253A%252F%252Fimgix-proxy.n8s.jp%252FDSXBZO4709583010102012000001-26.jpg%3Fixlib%3Djs-3.8.0%26auto%3Dformat%252Ccompress%26fit%3Dfill%26bg%3DFFFFFF%26w%3D1200%26h%3D630%26fill%3Dblur%26s%3D0c2c8a387067ca9094f8eab64268bc2a)
従業員への待遇をよくすれば、イノベーションに寄与するのか。ここ数年の諸研究に示される知見を紹介しながら、従業員のリスクテイクと長期的コミットメントを促す待遇こそがカギであることを示す。 グーグルやフェイスブックのような会社は、なぜ従業員にかくも多くの特典を提供しているのか。その理由を示す新たな研究がある。従業員の待遇がよい会社ほど、イノベーション力が高いのだという。 オーストラリアのモナシュ大学とラトローブ大学の研究者らは、従業員への待遇を示す一般的な尺度と、特許に関するデータとを対比した(英語論文)。その結果、待遇度のスコアが高い会社ほど、より多くの特許を取得し、しかもその被引用回数も多いということがわかった。それだけでなく、特許の妥当性、つまり会社の持つ専門性との関連度も高かったのだ。 従業員への待遇(安全、雇用者と従業員の関係、多様性、コーポレート・ガバナンスなど)とイノベーションと
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