「主語の大きさ」をくじ引きで決めるとどうなるか
「主語が大きい」という表現がある。 このあいだ、故郷のお菓子を説明する時に「地元の人は全員好き」と説明したら「全員じゃない むしろそうでもない人の方が多い」とおこられた。ただおいしいと言いたかっただけなのに…。 と、無意識に主語の大きさを変えているらしいのでいっそくじ引きで指定してみたらどうなるかと考えた。実験してみます。 言えそうな「主語」を洗い出してみる 今回は大小さまざまな「主語」を箱に入れ、引いた言葉を主語として話してみるという実験である。 「パフェをおごる」というので来た友人の郡司さん。「いつもは『私』か『僕』だけど、主語大きい時…あるかな…？」 こちらは山宮さん。「『俺』って言っちゃうけど、他の主語意識したことない」という。 とりあえず、箱に入れる「主語」を洗い出すことにした。 「『私は』が最小かな？」「いや『沖縄県出身のよざひかるは〜』が最小じゃない？」「最大はじゃあ『宇宙人
勢いで決めた沖縄移住、思ってたのと違った話 - ぬぬん！
この記事は 沖縄 Advent Calendar 2018 - Adventar の２日目の記事です エンジニアでありながら沖縄ネタで技術記事を書くのが難しそうなので 沖縄という場所が移住する前と後ではイメージが違ったと言う話をします 移住する前の話を少し 沖縄に移住してほぼ１年が経ちました 移住する前は大学卒業後、東京の会社に就職、東京暮らしで2年過ごしました 東京は物も人も溢れ、移動の足も手軽にみつかる世界で 不便を感じることはまずなかったです それゆえか、なにか忙しなく、何か見えない循環の中にいるような感覚がありました チャポチャポ浸って楽しいんだけど、ちょっと息苦しくて、ぐるぐる回って、出れない〜〜〜っていうような 洗濯機の中にいるようなそんな生活(分かりにくい) 「ずっとここ(東京)にいることはないだろう」と夫婦で話したことも何度もあり いずれ離れる場所なんだなーとは思ってました
「姉妹」制度があった中学時代の話
高校まで沖縄で育ったのだが、県外の人に必ず驚かれる話がある。「中学時代の姉妹制度」の話だ。 ざっくりいうと、先輩、後輩、友達…という関係性に加えて「姉分」や「妹分」なるものが存在した。
産経報道「米兵が救助」米軍が否定 昨年１２月沖縄自動車道多重事故 - 琉球新報デジタル
車両６台の衝突事故が発生、北向け車線が通行止めとなった沖縄自動車道＝２０１７年１２月１日午前１０時半ごろ、沖縄市知花 昨年１２月１日に沖縄自動車道を走行中の米海兵隊曹長の男性が、意識不明の重体となった人身事故で、産経新聞が「曹長は日本人運転手を救出した後に事故に遭った」という内容の記事を掲載し、救出を報じない沖縄メディアを「報道機関を名乗る資格はない」などと批判した。しかし、米海兵隊は２９日までに「（曹長は）救助行為はしていない」と本紙取材に回答し、県警も「救助の事実は確認されていない」としている。産経記事の内容は米軍から否定された格好だ。県警交通機動隊によると、産経新聞は事故後一度も同隊に取材していないという。産経新聞は事実確認が不十分なまま、誤った情報に基づいて沖縄メディアを批判した可能性が高い。産経新聞の高木桂一那覇支局長は「当時のしかるべき取材で得た情報に基づいて書いた」と答えた。
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沖縄のコールセンター、「4割離職」の現実
あまり知られていないかもしれませんが、沖縄県のコールセンター産業には、県内情報通信関連産業の全雇用者の約70％に当たる1万7049人（76社、2015年1月現在）が働いています。 これは全国に先駆けて、様々な施策を打ち出してきた成果です。1998年には「沖縄県マルチメディアアイランド構想」をまとめ、コールセンター誘致に取り組んできました。このほかにも、早い段階からコールセンター業界の組織化、若年者雇用促進、通信コスト低減化、人材育成を兼ねた雇用促進事業、独自の資格制度の導入などに注力してきました。 そうした努力のかいあってか、沖縄県は福岡県や北海道を抑えてコールセンターの事業者数で全国一となり、国内屈指のコールセンター集積地となりました。事業者数はここ10年ほどで4倍、雇用者数も同じく4倍になっています。コールセンター事業は沖縄経済を支える重要な産業の一つになったと思います。 しかしながら
【総選挙2014】沖縄から基地がなくならない本当の理由：沖縄選挙区で投票する前に考えたいこと（樋口耕太郎）｜ポリタス 「総選挙」から考える日本の未来
撮影：初沢亜利 はじめに 本稿では、2014年の衆議院選挙に関する細かな分析は完全に割愛した。選挙において私たちがどのような行動をとるかは、私たちが社会をどのように解釈するか次第だ。このため、本稿は沖縄社会の基本的な構造についてのモデルを提示する構成となっている。沖縄選挙区に関心のない読者には適さないようにも見えるが、「沖縄問題はそのまま日本問題の縮図であり、日本と沖縄は入れ子構造になっている」、という前提で捉える場合は一定の意味を持つだろう。本稿は、提示した社会モデルが正しいと主張するためのものではなく、仮にこの社会モデルによって沖縄が直面する問題の多くを説明できるのであれば、読者はどのような意見を持つだろうか、どのような行動をとるだろうか、と問いかけるためのものだ。 サイレント・マジョリティ 2014年の沖縄県知事選挙は翁長雄志氏の圧勝で幕を閉じた。現職仲井真弘多氏との実質的な一騎打ち
沖縄県の県民所得、低く計算 計算方式変更で最下位維持…「基地問題が経済的足かせになっていることを示したいのでは」（1/3ページ）
沖縄県の県民所得、低く計算 計算方式変更で最下位維持…「基地問題が経済的足かせになっていることを示したいのでは」 都道府県ごとの経済力を示す指標である沖縄県の１人当たり県民所得が、他県の例よりも所得が低くなる方式で計算されていることが４日、分かった。沖縄県は平成２１年度の１人当たり県民所得が高知県を抜き、戦後初めて最下位を脱出した翌年度に計算方式を変更し、２２年度以降も最下位を維持している。政府関係者は、基地問題が経済的な足かせになっていることを県内外にアピールする狙いがあると指摘する。 （大塚昌吾） 政府が２８年に行った調査では、調査時点で最新の２４年度の１人当たり県民所得ランキングで、沖縄県は全都道府県の中で最下位の４７位の２０３万５０００円。ところが、高知県（調査時点では４５位）と同様の方式で計算し直すと、沖縄県の１人当たり県民所得は２６６万５０００円で６３万円増加し、全国２８位に
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